佐藤夏芽
健康と微生物
医療技術学部 スポーツ医療学科 健康スポーツ18t511020 佐藤夏芽
キーワード
国民医療費、行政改革、国積金利、ウィルス、薬害エイズ、ヘルパーT細胞、最高感染症、薬価、抗生物質、薬剤耐性
健康と微生物。名前だけを聞くと一見全く別のもののように感じますが実は健康を保つためにも害されるのも微生物が関わっていると私は考えます。そして人々が健康を保つためにも健康日本21に基づき、それを知り、目指していくことが大切だと考えます。そしてもっと社会へ目を向け、今日本で起きていることこれから起こりうる健康問題について、一人一人がしっかり考え、自覚を持つことが重要であると考えます。
目次
第1章
健康日本21と日本の健康問題
第2章
運動と健康
第3章
社会と健康
第4章
薬と健康
第5章
薬害エイズと社会
第6章
健康と微生物の関係
第1章
健康日本21と日本の健康問題
1. 健康日本21とは
健康増進法に基づき策定された「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針（平成１５年厚生労働省告示第１９５号）」は、国民の健康の増進の推進に関する基本的な方向や国民の健康の増進の目標に関する事項等を定めたものです。本方針が全部改正（いわゆる「健康日本２１（第２次）」）されました。
健康日本21は、新世紀の道標となる健康施策、すなわち、21世紀において日本に住む一人ひとりの健康を実現するための、新しい考え方による国民健康づくり運動である。これは、自らの健康観に基づく一人ひとりの取り組みを社会の様々な健康関連グループが支援し、健康を実現することを理念としている。この理念に基づいて、疾病による死亡、罹患、生活習慣上の危険因子などの健康に関わる具体的な目標を設定し、十分な情報提供を行い、自己選択に基づいた生活習慣の改善および健康づくりに必要な環境整備を進めることにより、一人ひとりが稔り豊かで満足できる人生を全うできるようにし、併せて持続可能な社会の実現を図るものである。
健康日本21を目指すことが今の日本が最も健康でいられる健康寿命を延ばすことが可能であると言える。
2. 現代の日本の健康問題
戦前の日本では死因の多くは結核や腸炎などの感染症によるものが多かったけど、戦後の日本は医療技術の発達、栄養の向上、衛生環境の改善により感染症による死因が激減した。世界的にも長寿国となった日本では感染症に代わり、ガンや心臓病、脳神経疾患などにより死因が多くなってきている。これらは生活習慣によることが原因のため生活習慣病と呼ばれる疾患が今の日本で大きな健康問題となっている。
第2章 健康と運動
1.なぜ運動をするのか
運動をした方が良いうことはなんとなくわかっていると思いますが、なぜ運動をしなくてはいけないのでしょうか。それには大きく2つの理由があります。
一つ目は、生活習慣病の予防です。食べ物から摂取したエネルギーと運動により消費したエネルギーがバランスよく保たれていることが健康の為に良い状態です。しかし食べる量は変わらず、運動を行わないと摂取エネルギーが消費エネルギーを上回り、使われなかったエネルギーは脂肪としてからだに蓄えていきます。この状態が幾度となく繰り返されると、脂肪が必要以上に蓄積し、肥満となります。そして肥満が原因となって糖尿病、高血圧、脂質異常症といった生活習慣病になるリスクが高くなります。
二つ目は、筋力体の維持です。例えば、「歩く」動作をしなくなったら、多くの筋肉が減少し、さらにバランス能力、心肺機能が低下します。こうなってしまうと歩くスピードが落ち、信号を渡りきれない、または荷物を持つとバランスが保てずふらついてしまう、小さな段差でつまずき転んでしまうなど日常生活に多大な影響を及ぼす恐れがでてきます。このようなことに事態にならないために毎日歩くことが必要なのです。このように、超高齢社会となっている日本では日常生活を自分で最低限度過ごせるようにするためにも筋力を維持することで健康を保つことができると考えます。
2.運動の効果
運動の効果はからだの機能面によく表われますが、疾病に対しても効果があります。
・健康的な体形の維持
・体力、筋力の維持および向上
・肥満、高血圧や糖尿病などの生活習慣病やメタボリックシンドロームの予防
・加齢に伴う生活機能低下（ロコモティブシンドローム）の予防
・心肺機能の向上により疲れにくくなる
・腰や膝の痛みの軽減
・血行促進により肩こり、冷え性の改善
・抵抗力を高める（風邪予防）
など、健康と運動は深く関係があり、健康に過ごすためには運動はなくてはならないと言えます。そして、生活習慣を見直すことこそが健康への第一歩だと言えると思います。
第3章
健康と社会
1. 医療保険と国民医療費
医療保険とはケガや病気などで医療機関の受診により発生した医療費について、その一部又は全部を保険者が給付する仕組みの保険である。そして国民医療費とはその医療保険のとは別に国民(患者)が負担する年間の費用の総額である。その国民医療費が医療技術の発達や、高齢者の増加により、医療費の増高が問題となっている。高齢者が増加して生産年齢人口が減少し、経済が上向かなければ、高齢者医療費を支える現役世代の負担はますます増大することになる。従って、国民医療費を誰が、どのように負担するかを考えるとともに、国民医療費を抑制するために、一人当たりの医療費を抑えることが重要な課題となる。その日本の現代の問題を解決するためにも、行政改革をしていかないといけないと考えられます。政府による社会保障改革は繰り返し行われていますが、結局、国民の負担額は増加し、無駄削減による給付額が減少しているだけで改革はされていないと考えられます。なので行政改革を改めて行うことと、一人一人が健康の元である生活習慣を見直すことが大切であると考えます。
2. 国債金利の問題
内閣府の試算では、国の予算の中で国債費（借金返済額）は18年度予算案で、23兆3020億円。歳出総額の23.8％となっている。 高齢化で医療や介護などの社会保障費の伸びに目が向かいがちだが、国債費はその社会保障費を上回るペースで増えている。このペースで国債費が増え続ければ、2030年を待たずして社会保障費を上回る可能性があるのだ。 国債費についても、米国と欧州が緩和出口に動いていることで、日本の長期金利も上昇圧力がかかっている。
黒田総裁の看板政策である2％の名目経済成長率が達成され、長期金利も連動して2％になった場合、国債費は7兆円近く増え、税収の伸び率を大きく上回ってしまう可能性があるのだ。
このことから、国債発行することで財政赤字をカバーしようとしている状態である。
そして国債を増発し続ければ、いつか国債は紙くずになることは明らかであります。なので、国債と金利について見直すことが大切であると考えられます。
これらのように高齢者社会が進むことで、医療費の負担により、高齢者のために日本の働き手が支えている形になっている。そして私たちが大人になる頃には、今の年金がなくなるのではないかと言われている現代、少しでも高齢者問題について、改善することが重要であると考えます。
第4章
薬と健康と微生物
1. 抗生物質
抗生物質とは「微生物が産生し、ほかの微生物の発育を阻害する物質」と定義される。広義には、「微生物が産生」したものを化学修飾したり人工的に合成された抗菌剤、腫瘍細胞のような「ほかの微生物」以外の細胞の増殖や機能を阻害する物質を含めることもある。そもそも私たちの体には何百兆もの細菌がすんでいるといわれています。細菌といっても悪者とは限らず、体のためになる物質をつくり出す良い細菌もたくさんいます。私たちは無数の細菌と共生しながら、生命活動を営んでいるのです。体にとって良くない細菌が外から侵入してきても、その人が健康で体力があれば免疫が働き、増えすぎないようにしたり活動を抑え込んだりするので、実害はありません。しかし、体力が落ちて免疫力が弱くなると、細菌が異常に増殖したり活動が盛んになったりします。その結果、感染症を起こしてしまうのです。その際、症状を抑える薬のほかに細菌を退治する薬が処方される場合があります。それが「抗生物質」です。名前の通り、体に悪さをする生物に抗うための薬で、細菌そのものから成分を取り出し発見されたものと、最初から化学的に合成されたものに大別されます。後者は「抗菌薬」とも呼ばれます。抗生物質は細菌に対する薬であり、ウイルスには効きません。つまり、風邪のほとんどを占めるウィルス性の風邪には、抗生物質は不要なのです。かつては、風邪による体力低下をきっかけに細菌に感染すること（二次感染）を予防するため、抗生物質の処方が広く行われていました。今では、そのような二次感染の予防効果は、抗生物質にはないことがわかっています。それにもかかわらず「風邪には抗生物質」との思い込みが、日本の一般社会に根強く残っているのが問題となっています。
2. 薬と問題
抗生物質などが発達し、感染症による死因が減少した現代で、新たに再興感染症により、何らかの原因で再度公衆衛生上で問題となった疾患がでてきている。主な再興感染症はデング熱、結核、マラリアなどが挙げられる。その一度制圧された感染症が再度増加した原因は、地球温暖化による生態の変化や、薬剤耐性によるものだとされています。薬剤耐性あるいは単に耐性とは、生物が自分に対して何らかの作用を持った薬剤に対して抵抗性を持ち、これらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなる現象のこと。薬剤抵抗性、薬物耐性とも呼ばれる。
医学、薬理学、微生物学の分野では、特に細菌やウィルスなどの病原性微生物やがん細胞などが、それらの病原体による疾患を治療する抗生物質や抗癌剤など（化学療法剤）の薬剤に対して抵抗力を持ち、これらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなることを指し、この場合「薬剤耐性」という語が用いられることがもっとも多い。
これらの薬剤耐性により色々な問題が起きていると言えます。
また、薬価の算定についても、これまで、効能追加等により市場規模が拡大した医薬品の薬価については、2年に1回の薬価改定時において、市場拡大再 算定等により、薬価を引下げしていたが、効能追加等により市場規模かわ急激に拡大した場合には、迅速かつ機動的に、薬価を引き下げられるようにする仕組みの導入が必要であり課題であると言えます。
第5章
薬害エイズと社会
1薬害エイズとは
日本には約５０００人の血友病患者がいます。血友病とは止血に必要な凝固因子が不足しているため、出血した場合に止まりにくい病気のことで、不足している凝固因子によって、血友病Ａ（第８因子）、血友病Ｂ（第９因子）に分類されます。出血した場合の治療として用いられるのが血液製剤です。１９７０年代末になると国産のクリオ製剤よりも簡便な濃縮凝固因子製剤が登場し、治療に使用されるようになりました。しかしこれらの製剤にはウイルスを不活化するための加熱処理はされていませんでした。そしてこの中にあのエイズ原因ウイルス（ＨＩＶ）が混入していたのです。獲得免疫という、人間には体内に侵入してくるウイルスや細菌から身を守る免疫システムが備わっています。 この免疫システムの司令塔の役割をはたしているのが白血球の中のリンパ球の一種である『ヘルパーT細胞』です。ヘルパーT細胞は体内の侵入者を発見すると他の免疫細胞に指令を出して攻撃を命じます。
HIVは、このヘルパーT細胞に寄生し、増殖した後、この細胞を破壊してしまいます。 これを繰り返すことによって、免疫システムが正常に働かなくなり、健康なときには問題にならないような感染症も発症してしまうようになってしまいます。
8０年代前半、アメリカから輸入された危険な非加熱製剤は、血友病専門医や製薬会社の社員の指導のもと、大量に使用されました。しかも加熱製剤の認可後も、危険な非加熱製剤はただちに回収されることなく使用され続けたのです。
3. 薬害エイズと社会の問題
なぜ日本で薬害エイズは起きたのか。それは国民の官僚への信頼が高すぎたことや、その当時、日本ではエイズウィルス感染者はほとんどいなかったことが考えられる。血液製剤のすべてを米国に頼るのではなく、国内自給を心がけるべきであった。また、米国で＜非＞加熱製剤の危険性を指摘された段階で、日本でも直ちに全製品の回収等の処置を取るべきであった。それにも関わらず日本ではアメリカとは違うから大丈夫という考えがあったことが原因の一つであると考えます。そして安倍医師をみんなが信じすぎていたことも原因であると言えます。帝京大学第1内科教授の木下忠俊は安部との関係について以下のような証言をしています。
非加熱製剤の投与を止めて、より安全なクリオ製剤に替えるべきだと思ったが、自分の学者としての将来を心配して、安部先生に勇気を持って進言することができなかった。・・・・・・安部先生の意に逆らったことをやれば、仲間はずれにされ、医師として学会でやっていけなくなるという漠然とした不安があった。当時から、非加熱製剤の使用を続けるのは誤りだと思っていた。・・・・・・私にも責任はあるが、クリオ製剤への転換という治療方針の変更は、安部先生の指示なしにはできず、先生の責任は大きい。このように証言したそうです。この人の他にもミドリ十字や他の医師も気づいていたが逆らえず、気づかないふりをしていたことが流行してしまった1番の原因であると思います。それこそ国がらみの殺人であると言えると私も考えます。
人の見栄や、遠慮が起こした、二度と起こしてはいけない事件であると考えます。
第6章
健康と微生物の関係
健康な人のからだにもたくさんの微生物が存在しています。有害なものはほんのひとにぎり。多くの微生物は、私たちの健康にも役立っています。 「菌は汚くて悪い」というイメージが繰り返され、多くの方はそのように洗脳されています。地球上で最も数の多い生命体は微生物であり、私たちの身の回りにも想像を絶する菌数（１人の身体にも1000兆個ほど）が生着しています。１回の深呼吸でも5万個以上が肺に入ると言われるほど空中を漂っており、日常生活での完全除菌は不可能です。それどころか、「除菌」は、いいも悪いも「除いて」しまう行為なので、私たちに必要な菌たちも死んでしまいます。皮膚などの表面や腸にいる菌とは、私たちは共生関係にあるので、除菌をすればするだけ健康から遠ざかる結果となります。
多くの動物は、細菌やウイルスなどの微生物に接触しても感染せず病気にならないし、たとえ発病しても多くは治癒します。これは生体が微生物を排除する機能を持っているからです。
また、感染、発病して回復した場合、同じ病原体の感染には強い抵抗を示します。古い言葉では二度罹りはしないとされていました。このような機能は免疫と言われ、簡単に言うと免疫とは生体内に侵入した微生物を自分とは異なる分子（非自己）として認識して排除するシステムです。免疫は、自然免疫といって好中球やマクロファージなどの食細胞を主体とした病原体に対する初期の生体防御反応と、リンパ球の一種であるT、B細胞を主体とした感染後期の特異性の高い獲得免疫とに大別されます。動物は、この自然免疫と獲得免疫の組み合わせで、体内に侵入してくる多くの病原微生物を排除しています。特に獲得免疫では、病原微生物の抗原に特異的なリンパ球が体内で長期間維持され、再び同じ病原微生物の侵入に際して、直ちに強い免疫応答を起こします。ワクチンは、抗原を接種することで動物に人工的にこの現象を誘起し、病原体の感染に対して素早く応答しようとするものです。
このように微生物は人に害にもなれば、守ることもできる存在であると言えます。そして健康には微生物の存在が不可欠であると考えます。よって前に述べたことは正しいと言えます。
考察
微生物と健康はいつも隣り合わせにあるもので、害にもなりうるが、病気から身を守るためにも必ず必要なものであると言えます。微生物は免疫になり、微生物が病原菌を殺しているとも言えるとおもいました。結果、微生物と健康は結び付いてるものだと考えます。そして健康を保つためにも社会についても考えるべきであると考えます。超高齢社会である現代、生活習慣を見直すことが健康を保つ第一歩であると考えます。生活習慣を改善することで、医療費の削減ができ、社会の改革もできると考えられます。そのためにも薬害エイズの時みたいに、気づかないふりをしたりするのではなく、一人一人が社会に目を向けて今起きている現状を知ることこそが今後の日本には必要であると考えます。
参考文献
国民医療費とは
kotobank.jp
運動の重要性とその効果 健康のつくりかた タニタ
薬害エイズ事件
ja.m.wikipedia.org
健康の決め手は微生物 (株)EM生活
佐藤郁奈子
フィットネス概論（木曜日4限）
医療技術学部スポーツ医療学科
17t508022
佐藤郁奈子
テーマ：健康と微生物
1. はじめに
我々はこの国で起こる問題に対して危惧し、自ら考えないといけない。
医療技術学部に在籍している者として、授業内で生理学や解剖学を習う中で何度か聞いたことある単語や、フィットネス概論の授業の中で考えたキーワードなど、このレポートを通してさらなる学びを習得する。
2. 国、行政の健康への取り組みについて
まず、現在の日本の状況について述べる。はじめに国債とは、国の発行する債券のことだ。国債の発行は、法律で定められた発行根拠に基づいて行われており、大別すると普通国債と財政投融資特別会計国債（財投債）に区分される。なお、普通国債と財投債は一体として発行されており、金融商品としては全く同じものである。国債（個人向け国債 、１５年債（変動利付債）を除く）の金利（表面利率）は入札時の市場の実勢により決定され、償還まで変わらない。また、お金を運用する際、お金を借りる際に考えられるものが「金利」というものですある。正確には資金の借り手が貸し手に支払う料金でそれを年率に換算したものとなる。言い換えると、金利はお金の貸し借りの値段ともいえる。このことから、国債金利は金利が固定、変動のもの、満期が3年、5年、10年のものとあるが、いずれも元本は保証される、国債である。
ここ最近の市場金利の状況を見てみると（2015.7-2018.6）、1年、５年ものの市場金利ともに低下している。ではなぜこのように金利が低迷しているかと言うと、2013年から日銀の「異次元」と呼ばれる金融緩和が実施されているからだ。金融緩和が実施されれば、金融市場に多額のマネーが投下され経済活動が底支えされる一方で、中央銀行＝日銀によって国債が買い進められるため、国債の価格上昇＝金利低下となっていく。まさにそうした教科書どおりの効果が発揮され、異次元の低金利が実現している、ということになる。さらに2016年1月には衝撃の「マイナス金利」が発表され、あくまで銀行向けの当座預金に対する措置ではあるものの、これをきっかけに市場金利はまたまた大きく低下しました。ただ2016年後半からは、2016年7月末に発表された追加金融緩和の内容が期待外れだったことに加え、アメリカの金利が「トランプ大統領」への期待と不安の両面から急上昇したこともあって金利は回復した。足元の金利は１年ものが0.03％前後、5年ものが0.10％前後ということで、どちらもプラス金利となっている。
国債金利は、国・世界との関連を持ち、行政や出来事で大幅に変わるものだとわかった。今の自分にどうできるか、というものではなく、自国の現状に目を向けること、正しい知識を持つことから始めたい。
また、我が国の保健医療は様々な課題を抱えている。医療提供体制については、国際的に見ても長い平均在院日数、産科・小児科、へき地等における医師不足の問題などが指摘されている。医療保険制度については、高齢化の進行もあって、国民医療費が増加の一途をたどっている。健康づくりについては、生活習慣病が死亡原因の6 割を占め、国民の健康に対する大きな脅威となっている。様々な問題がある中、行政改革として我が国の医療費は増加の一途をたどっている。こうした医療費増大をもたらす背景としては、前述した医療提供体制の整備・充実や、 老人医療費無料化などの保険給付等の充実に加え、近年においては、高齢化や医療技術の高度化の影響が大きい。
まず、高齢化の状況について見ると、65歳以上の人口は、1947(昭和22)年の374万人から戦 後一貫して増加し、1970(昭和45)年には739万人、1995(平成7)年には1,826万人となり、 2005(平成17)年には2,682万人となっている。高齢化率(総人口に占める65歳以上人口の割合) は、1947年には5%に満たなかったが、1970年に7%、1994(平成6)年に14%を超え、2005 年には20.1%、さらに2010年には23.1%に上る。
次に、医療技術の高度化について見ると、戦後、医学や医療技術は急速に進歩し、新しい診 断法、新しい治療法が次々に開発された。感染症に対する抗生物質や外科手術における全身麻酔などの戦後の技術革新は、結核患者の大幅な減少など疾病の治癒に直接貢献した。これに対し、1970年代以降開発された技術は、自動分析器やCT、MRIなどの診断技術が 中心となり、治療技術も、メスによって胸や腹を開いて行う手術に代わって、カテーテルや内 視鏡を使って行う、より高度な非開胸や非開腹の手術が盛んに行われるようになった。これら の技術は、高価な医療機器・医薬品を用いることが多いことから、医療費増大の一因になって いるといわれている。この、医療用医薬品の公定価格は、国によって決められ、薬価（やっか、Pharmaceutical Pricing）と言われる。
今日の日本は超高齢化であり、今後の生活は年金から保障制度まで様々な問題点がある。この現状を受け止めつつもいかに国民の負担が軽くなるのか、見定めて国は検討していかなければならないと考える。この時代が抱える問題はたくさん出てくる。キーワードに取り上げられていないものも計り知れないほどある。ここに出てきた国債金利や国民医療費は、国や地方自治体の行政改革の取り組みが重要視され、今後社会の中心になって行く私たちの世代はさらに刻に考えていかなければならない。
3. 微生物、感染症について
まず、細胞とウイルスについて。細菌とウイルスは、人や動物に感染症を引き起こす微生物（目にみえないくらい小さな生物の総称）の代表格だ。細菌はウイルスよりも数10倍～100倍くらいサイズが大きく、最も重要な違いは、細菌は自分の力で増殖することができるが、ウイルスは人や動物の細胞の中に入らなければ増えることができないという点である。水にぬれたスポンジの中で細菌は増えるが、ウイルスはしばらくすると消えてしまう。もうひとつの重要な違いは、抗生物質（ペニシリンなど）は細菌を破壊することはできるが、ウイルスには全く効かないという点だ。インフルエンザにはタミフルなどの薬があるが、これは抗生物質ではない。抗インフルエンザウイルス薬という薬で、インフルエンザウイルスが人の身体の中で増えるのを抑える作用である。ウイルスに効く薬の種類は限られており、今のところノロウイルスやデング熱ウイルスなどに効く薬はない。かぜ症候群の原因となるウイルスに効く薬もないので、自分の免疫力によって治すしかない。
これらにより、細胞とウイルスは姿形、働き共に異なりウイルスは抗生物質が効かないものだとわかった。
次に、再興感染症（さいこうかんせんしょう、Re-Emerging Infectious Disease）とは、その発症が一時期は減少していたが、再び注目されるようになった感染症に対する総称である。抗生物質などの発達により一時期は制圧できたものの、何らかの原因で再度公衆衛生上問題となった疾患を指す。 現在再興感染症に挙げられるものとして、結核、マラリア、デング熱、狂犬病、黄色ブドウ球菌感染症などがある。この中で、デング熱は2014年には東京都の公園における感染を中心に、国内感染例が150例以上報告された。この感染症は今も鮮明に覚えており、細心の注意が払われており、このキーワードを調べでいるうちにとても恐ろしかったものだと改めて痛感した。主に東南アジアや南アジア、中南米などの熱帯地域に流行する病気で、日本では流行地への旅行などにより感染して帰国する症例（国外感染例）がみられた。
世界の一部から日本にまで及び、感染の恐ろしさ、またそこで多量な情報から取捨選択して正しい知識を得る大切さを考えさせられた。病気が広範囲に感染しないためには、、、今後も生き続けるにはこの問題と付き合い自らの学習も必要だ。私たちができるのは、学校（生物や解剖）での学習や興味からさらに勉強することだ。
3の上記で述べてきた細菌には抗生物質、ウイルスにはそのウイルス特定の薬を服薬するものだ、としてきた。しかし、生物が自分に対して何らかの作用を持った薬剤に対して抵抗性を持ち、これらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなる現象が起こることがある。それを、薬剤耐性（やくざいたいせい、drug resistance）という。また、薬剤抵抗性、薬物耐性とも呼ばれる。 医学、薬理学、微生物学の分野では、特に細菌やウイルスなどの病原性微生物やがん細胞などが、それらの病原体による疾患を治療する抗生物質や抗癌剤など（化学療法剤）の薬剤に対して抵抗力を持ち、これらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなることを指し、この場合「薬剤耐性」という語が用いられることがもっとも多い。
生物内の病原には薬剤の服用で修復するものもあれば、反して薬剤だけでは効果がなくなってしまう。自身の免疫だけでは勝てないとき、必ずと言っていいほど薬に頼ってしまうだろう。私は、大きな病気を患ったことはなく、風邪や発熱が発症しないほうである。日ごろから、風邪薬や解熱剤や、痛み止めを保持しているが、すぐに服用しないようにしている。自身の免疫や耐性を意識し、体調の管理には気を付けている。細菌やウイルスに打ち勝てるか、と言われると難しい話だが、大きな疾患があったときに自身の免疫が役に立つようにこれからの日常生活で心がけたい。
4. ヘルパーT細胞とウイルス
AIDSは、後天性免疫不全症候群（Acquired Immuno Deficiency Syndrome）の略称。 つまりAIDSとは、生まれたあとで人間の体内の免疫システムが損傷を受け、外部からの病気、病原体を撃退できなくなったことによって起こる様々な症状という意味である。 原因となるのはHIVと呼ばれるウイルスだ。 人間には体内に侵入してくるウイルスや細菌から身を守る免疫システムが備わっている。 この免疫システムの司令塔の役割をはたしているのが白血球の中のリンパ球の一種である『ヘルパーT細胞』である。ヘルパーT細胞は体内の侵入者を発見すると他の免疫細胞に指令を出して攻撃を命じる。 HIVは、このヘルパーT細胞に寄生し、増殖した後、この細胞を破壊してしまう。 これを繰り返すことによって、免疫システムが正常に働かなくなり、健康なときには問題にならないような感染症も発症してしまうようになってしまう。大きく分けて３つの経路によって起こる。最大の原因である性的接触、血液感染、母子感染だ。
これらから、このHIVは自分の身にも起こる可能性があり、これを知っていなければ、自身が感染しさらに違う人にまで被害が及ぶものでもあると分かった。HIVについては小・中・高校と学んできており、危険性についてはそこまで持っていなかった。私のような、自分には関係ないだろうという浅はかな考えを持つ人が、出てこないように危機感のあるものだと伝えていかなくてはならない。私もこの問題について、深く考えたい。
5. 薬害エイズ事件
薬害エイズ事件とは、1980年代に、主に血友病患者に対し、加熱などでウイルスを不活性化しなかった血液凝固因子製剤（非加熱製剤）を治療に使用したことにより、多数のHIV感染者およびエイズ患者を生み出した事件である。非加熱製剤によるHIV感染の薬害被害は世界的に起こったが、日本では全血友病患者の約4割にあたる1800人がHIVに感染し、うち約600人以上がすでに死亡しているといわれる。
4.でHIVについて述べてきたが、これは事故から人工的にHIVの患者が増えてしまい、あってはいけない大きな事件になってしまった。授業内で何度も取り上げられ、事件の概要や事件について考える時間があった。この日本で、なぜ海外からの輸入にもっと衛生的に治療が進んでいなかったのか。当時の知識や技術はまだ発展していなく、エイズの病原体の不特定化、検査方法の未確立であり、エイズの病気についての理解がなされていなかった。このことが大きな原因であることは調べて分かった。この過去は変えることはできないため、事実を認め、このような事件が決して起こらない、日本赤十字社、医療関係らが国民に信用あるものである存在でい続けてほしい。
6. おわりに
このレポートを通して国内の状況や過去の出来事、単語の意味について深い理解が得られた。概要ももちろん、自分の考えを持ち、今後どう生活していくか、意識を変えるかでお菊変わる。これを機に興味がわき、特にエイズについては自身に大きくかかわることなので、より知識を付けたい。また、日本について、現状を知らない部分が多いため、単語の意味から調べる良い機会になった。自国について、より良い暮らしを送るために今からできることを探し、貢献できる人間になりたい。
7. 参考文献
社会保障のイノベーション 中江章浩
財務省ホームページ
https://www.mof.go.jp/jgbs/reference/interest_rate/index.htm
厚生労働省ホームページ
https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/07/dl/0101.pdf
東京医科大学八王子医療センター
http://hachioji.tokyo-med.ac.jp/midori/midori.php?gid=113
ウィキペディア
https://ja.wikipedia.org/wiki/薬価
ウィキペディア
https://ja.m.wikipedia.org/wiki/再興感染症
中央アセットマネジメントプランニング
http://定期預金金利比較-口コミ人気ランキング.com/sp/prospect/
ウィキペディア
https://ja.wikipedia.org/wiki/薬剤耐性
山口県感染症情報センター
kanpoken.pref.yamaguchi.lg.jp/jyoho/page5-4/page5-4-1.html
ウィキペディア
https://ja.wikipedia.org/wiki/薬害エイズ事件
橋本眞衣子
フィットネス概論 木曜４限
中江 章浩 先生
医療技術学部 スポーツ医療学科 健康スポーツコース
17T509002 橋本 眞衣子
テーマ「健康と微生物」
人の体にはたくさんの微生物が存在していて多くの微生物は、私たちの健康にも役立っていると考える。
～「微生物」とはなにか～
微生物とはと聞いてイメージするものは何か。病気や食中毒など、私たち人間の体にとって有害な存在であるように感じる。しかし、そのような微生物は、地球上に存在する微生物のなかのほんの一握りである。私たちの皮膚の表面、口やおなかの中にも常にたくさんの微生物が存在している。これらの微生物は有害な微生物が私たちの体に入ってきたり体の中で増えたりするのを防ぎ、私たちの健康を守るのに役立っている。ひとりのヒトの腸内には100 兆個以上の腸内細菌が存在し、その種類は100 種類以上といわれてる。腸内細菌の数がもっとも多いのは大腸で、私たちが食べた食物の消化物１グラム中に、100 億から1,000 億の腸内細菌が存在している。これらはやがて糞便となって体の外に排出されるが、糞便の約半分はこれらの腸内細菌、あるいはその死骸である。腸内細菌が腸内で作るビタミン類やタンパク質などは、ヒトの食物の消化・吸収に役立っている。
例えば私たちにもっとも身近な病気のひとつである風邪の8 ～ 9 割はウイルスが原因である。さまざまな種類のウイルスが風邪の症状を引き起こすことが知られている。こうした微生物が原因で起こる病気を「感染症」とよぶ。
よって、微生物とは、人間の体に悪影響のものもあるが、ほとんどが私たちの健康を守るために役立っているということになる。
＜参考文献＞
日本微生物生態学会ＨＰ（http://www.microbial-ecology.jp/or/microbial5.html）より （2018.7.27閲覧）
～抗生物質はウイルスには効かない～
私たちが感染症にかかったとき、薬として抗生物質が用いられることがある。抗生物質とは本来、「ある微生物によって作られ、他の微生物が増えるのを抑える物質」のことをいう。つまり私たちは、微生物が作る物質を微生物を抑えるための薬として利用している。抗生物質を作る微生物は、土の中の細菌、特に放線菌という種類に多いが、そのほかの細菌やカビも抗生物質を作ることが知られている。例えばもっとも古い抗生物質として知られるペニシリンは、青カビの一種のペニシリウム属が作る。
抗生物質とは一般的には抗菌薬あるいは抗生剤とも呼ばれるが、厳密に言うと抗生物質と抗菌薬は少し違う。歴史上もっともよく知られている抗生物質といえば、アレクサンダー・フレミングが青カビから偶然発見したペニシリンである。カビは天然のもの、つまり自然界に存在するもので、天然のものから作られたものを抗生物質という。
～抗生物質（抗菌薬）はどんなときに用いられるべきか～
まず、風邪（流行性感冒）やインフルエンザはウイルスが原因なため、抗生物質は効かない。くしゃみ・鼻水・せき・微熱など典型的な症状であれば抗生物質は不要。つまりウイルスや真菌といった他の病原微生物、非感染性疾患の発熱時には抗生物質は効果を発揮しない。そして、抗生物質は、細菌による感染症に有効な薬であることがわかる。このように、対象となる細菌の特性が違えば、それに対して効果を発揮する抗生物質の系統も異なる。なぜなら、細菌とウイルスは別の種類の、あるいは別のカテゴリーの微生物であるから。人間には体内に侵入してくるウィルスや細菌から身体を守る、免疫システムが備わっている。免疫システムとは、「自分と他人を区別して、自分以外のものを異物（抗原）として認識して排除する仕組み」である。
＜参考文献＞
独立行政法人 労働者健康安全機構 関東労災病院ＨＰ
（http://www.kantoh.johas.go.jp/hanasi/tabid/487/Default.aspx）より（2018.7.27閲覧）
～HIVの場合～
血液の中の白血球の一つで、 CD4というタンパク質を持つTリンパ球（ヘルパーT細胞）を攻撃する。そして、増殖した後、これを破壊する。ヘルパーＴ細胞は免疫機能の中でも、他の免疫細胞に攻撃の指令を出す司令官の働きをする。そのため、これを破壊されると免疫機能が弱体化し、同時に体も新しいヘルパーＴ細胞を作りつづけるので、この両者の攻めきあいとなる。この戦いに、残念ながらＨＩＶが勝って免疫機能が低下すると、細菌やいろいろな病原体から体を守ることができなくなってしまう。これを「免疫不全」と言う。免疫不全になると、健康なとき、つまり免疫力があれば特には問題にならないような感染症が発症してしまう。HIVは、感染から発症までの期間は、3ヵ月から１０年以上といわれ、治療法の進歩により、正しい治療を続ける限り、その期間はさらに伸びてきているといわれている。また、発症が直ちに死につながるわけでもない。エイズは、感染から発症までの期間がとても長く、体の中ではHIVとヘルパーT細胞が戦っているのが、自覚症状もほとんどなく、感染していても元気そうに見えます。ですから、本人が感染していることに気付かないことも多く、その間に他人にうつしてしまうこともある。なので、検査をしなくてはHIVに感染しているかどうかはわからない。こうしてみると、ＨＩＶ感染症は一種の慢性感染症であることがわかる。 ＨＩＶは非常に感染力の弱いウィルスであり、また、人間の血液中でしか生きられない。そのため、HIVは、血管の中に入ることでしか感染しない。なので、HIVが皮膚についたとしてもそこから血管に入り込むことは、まずない。ＨＩＶが血管に侵入するルートとしては、直接血管内に注射されるような場合の他には、粘膜に触れることしかない。しかし、1980年代に、主に血友病患者に対し、加熱などでウイルスを不活性化しなかった血液凝固因子製剤（非加熱製剤）を治療に使用したことにより、多数のHIV感染者およびエイズ患者を生み出した事件があり、非加熱製剤によるHIV感染の薬害被害は世界的に起こったが、日本では全血友病患者の約4割にあたる1800人がHIVに感染し、うち約600人以上がすでに死亡しているといわれる。この事件を薬害エイズ事件という。
エイズの感染力は非常に弱いが、実際に薬害エイズ事件では、1800人もの人が感染したため、他人事と考えてはいけないと考える。
＜参考文献＞
山口県環境医療センターＨＰ
（http://kanpoken.pref.yamaguchi.lg.jp/jyoho/page5-4/page5-4-1.html）より（2018.07.27閲覧）
～薬剤耐性が近年問題視されている～
HIVと同様に、1980年以降、従来の抗生物質が効かない「薬剤耐性」を持つ細菌が世界中で増えてきており、すでに、抗生物質への耐性を持つ様々な細菌が確認されている。薬剤耐性の危険性は、抗生物質が効きにくい種類の細菌が増えると、感染症の治療が難しくなり、結果、感染症の流行のリスクが高まったり、重症化のリスクが高まったりする。このため、感染症の予防や治療が困難になるケースが増えており、今後も抗生物質の効かない感染症が増加することが予測される。特に、免疫力の弱い乳幼児や妊婦、高齢者、また、持病を持つ人は、感染症にかかると重症化しやすいため、耐性菌が広まり使用できる抗菌薬が減ると、命の危険が高まる。薬剤耐性の拡大防止は、私たちにとって非常に重要なことである。
近年、エボラ出血熱、HIV、Ｏ１５７や結核などの新興・再興感染症は新たな脅威となっている。再興感染症とは、既に認知されていた感染症ではあるものの、過去に公衆衛生上の問題となるほどの流行はしなかったものや、一旦は感染がおさまったが、近年再び猛威を振るい始めた感染症のことをいいます。再興感染症には次のように一般の方にもよく知られているもので、狂犬病、デング熱、マラリア、ペスト等があげられる。現在南アメリカを中心に流行しているジカ熱も再興感染症である。ジカ熱（正式にはジカウイルス感染症）は、2010年あたりから問題として取り上げられはじめ、この1～2年で急速に一般に認知されるようになった。
日本では、例えば狂犬病について、法律で、犬に予防接種をすることが決められているため、国内での感染者はいないが、日本人が海外に渡航する際などに海外で感染するケースもまれにあり、それによって日本で狂犬病が再興感染症になってしまう可能性があるため、海外に渡航する際は事前に予防接種を打ったり、また厚生労働省のホームページなどを確認する必要があると考える。
参考文献 厚生労働省ＨＰ
（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000120172.html）より（2078.07.27閲覧）
～膨張する国民医療費の要因は高騰する薬剤費にある～
2017年、国民医療費が41.5兆円で過去最高を記録した。医療費の内訳を診療種類別にみると、入院16.5兆円（構成割合40.1％）、入院外14.2 兆円（34.3％）、歯科2.9 兆円（7.0％）、調剤7.5 兆円（18.2％）となっている。増加率はここ数年、前年度比１～２％台で推移してきた。薬局調剤医療費が６９８５億円増えており、同年度に保険が適用されたＣ型肝炎治療薬などの高額薬剤（薬価）の影響が大きいとみられる。他にもやはり一番の原因は、高齢化の影響もある。７５歳以上が入る後期高齢者医療制度の給付は前年度比４・７％増の１４兆２５５億円となった。国民１人あたりの医療費は、６５歳未満が１８万４９００円なのに対し、７５歳以上は９２万９千円と約５倍だった。医療費の財源は、国民や企業が負担する保険料が２０兆６７４６億円で全体の４８・８％を占め、国と地方を合わせた公費は１６兆４７１５億円で３８・９％、患者の自己負担分は４兆９１６１億円で１１・６％だった。国民医療費は2025年まで増加する見込みである。このままでは国債金利がたまっていく一方であり、その国債金利を将来、誰が返していくのか問題視されている。そのためこのままでは、医療制度が維持できないのでサービスの見直しが課題である。そのため、日本は、行政改革をし、消費税を増税などの対策をとっていく必要がある。例えば、消費税が10％になると、増税分の5％に対して1％は社会保障費に2.8兆円に充てられる（社会保障の充実）。4％は国債などの借金返還に、11.2兆円が充てられる（社会保障の安定化）。ほかにも、日本の高薬価構造が是正され、その財源が技術料引き上げや患者負担軽減の方に振り向けられ、国民医療の改善が図られることを強く求める。現在、日本の薬剤費は国民医療費全体の約2割を占めています。日本の医療は95%以上が保険の対象となっているため，薬価基準は、医薬品メーカー、医師，患者に大きな影響をもつ。医療費としての薬剤費算定を適正にし、優良な医薬品の範囲を適正に保つことが、その本来の使命であるが，薬の実勢価格と表面価格とに差があり、また診療報酬が低いことなどから、薬が乱発される傾向にあるといわれ、薬価基準をめぐって問題が多い。そのため、厚生労働省は新しい薬価の算定方式 (加重平均方式薬価基準) を導入し，薬価の引下げをする必要がある。
日本では、薬剤を飲み切らないまま捨ててしまいなど、せっかく薬剤費を保険で保障されているのに、もったいない面が多々あると考える。また病院に行けばとりあえず薬を出す傾向にあると考える。そのため、薬剤についてはもう少し見直すべきである。
＜参考文献＞
厚生労働省ＨＰ（https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11123000-Iyakushokuhinkyoku-Shinsakanrika/0000135596.pdf）より （2078.07.27閲覧）
出野澪凪
夜遅くにすみません。
よろしくお願いします。
健康と微生物
結論
微生物と聞くと、食べ物が腐ってしまうものや食中毒を起こすものというイメージを世の中には持つ人が多い。しかしほとんどの微生物は、病気を引き起こすだけではなく生態系の形成を行い健康の維持をしようとしていると考える。しかし病気を引き起こす微生物である病原体微生物が、身体に侵入すると病院に行って治療を行う必要がある。このような人たちが大勢いると、医療費は増えてしまう。これから、微生物の中にも健康に役立つのか、日本の医療の現状についての根拠を述べていく。
有益な微生物と病原体の微生物がある。
まず微生物とは、何かを述べていく。微生物とは主に、細菌やウイルスを指す。この中でも細菌と聞くと身体に悪いというイメージや汚いというイメージがあるが、実は身体に良い作用を引き起こすものでもある。例えば、ヨーグルトに入っている乳酸菌やビフィズス菌などは腸内フローラのバランスも改善に役立っている。他にも酵母菌は、発酵食品に利用されていてアルコールや味噌、醤油などもある。また、抗生物質にも利用されている。つまり微生物の中には、人間が健康に生きていくために必要なものがあるということが考えられる。
しかし中には、病原体微生物といって、われわれに病気(感染症)を引き起こしてしまうものがある。人間に病気を起こすことがある細菌は結核菌や大腸菌黄色ブドウ球菌などが挙げられる。身体に入ってしまったら、抗生物質を使って細菌を退治している。しかし抗生物質を使って治療したからと言って、二度と病気にならないというわけではない。つまり完結に述べるとこれらは抗生物質などの発達により発症が一時はおさまったが、再度身体に侵入する恐れがある。これを再興感染症という。つまり、結核などは再興感染症に当てはまる。結核だけにとらわれず、細菌やウイルスなどの病原性微生物はそれらの病原体による疾患を治療する抗生物質などの薬剤に対して抵抗力を持つ。よってこれらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなることを薬剤耐性という。
そもそも薬剤耐性はどのようにして起こるのか。次から、病原体による薬剤耐性化機構の獲得の仕方を述べていく。抗生物質の標的物質をまず変化させ、抗生物質の分解する酵素を産生する。菌外膜の薬剤透過性を低下させ、抗生物質の能動排出を亢進させる。よって、染色体外遺伝子であるプラスミドなどを他の菌より獲得する。突然変異と選択を繰り返すことによって、薬剤耐性を示す。現在、その抗生物質の開発の減少傾向である。進化を求めて薬剤耐性が起こらないようにするために、私は対策を練る必要があると考える。
ヘルパーT細胞は免疫機能にかかせないものである。
ところで、菌やウイルスなど病気を引き起こしてしまう微生物には、どのように身体は対応しているのだろうか。そんな病原体微生物の感染に対して、人間の身体は生体防衛機構を使って対抗をしている。免疫機能は、生まれながらに備わっている防衛機能である。生体内に侵入してきた異物を排除し、身体を守っている。人間の身体は、三段階に分けて抵抗している。
生体防御の第一段階として物理的・化学的防御である。外部環境と直に接している表皮は、病原体の微生物を殺菌する。また、粘膜は生体内部を保護するためのバリアーである。呼吸器の粘から分泌される粘液は異物をからめとり、身体の中に病原体が入らないようにする。
もしも第一段階を突破してしまったら、第二段階として自然免疫の働きである。ここでは、食細胞による異物を認識して貪食したり排除したりする仕組みである。組織にいるマクロファージとマスト細胞は病原体を認識すると、情報伝達物質を産生して炎症反応を起こして対抗する。つまりこれらは、病原体を侵入させないように監視役という役割である。
最終手段として、獲得免疫が行われる。ここで主に、マクロファージや樹状細胞、B細胞は貪食して分解した病原体の一部を細胞の表面に提示する抗原提示を行う。獲得免疫の中でも細胞性免疫と液性免疫に分けることができる。細胞性免疫とは、CTLやマクロファージが直接細胞を攻撃する免疫反応である。ヘルパーT細胞が、樹状細胞が提示する抗原を認識して、サイトカインを産生し、そのサイトカインによって、マクロファージ、細胞傷害性T細胞などの細胞が活性化される。活性化されたCTLやマクロファージは、低分子を分泌して、病原体に感染した異常細胞を攻撃したり排除したりする。一部のCTLは、メモリーT細胞となって、異物に対する細胞傷害活性を持ったまま宿主内に記憶される。液性免疫とは、B細胞と抗体が中心となる免疫反応である。ヘルパーT細胞の産生するサイトカインにより、B細胞が刺激されると、B細胞が形質細胞へと分化し、大量の抗体を産生し、抗体は体液中を循環して全身に広がる。また、刺激されたB細胞の一部は、抗原の情報を記憶しているメモリーB細胞となって、再度の感染の際には、最初の反応より迅速に、そしてより抗原に親和性が高い抗体を大量に産生することができる。以上のことより細胞性免疫にも液性免疫にもヘルパーT細胞というものが重要なカギを握るということがわかる。ヘルパーT細胞とは、抗原提示細胞によって提示された抗原を認識して分化活性化したT細胞である。B細胞の抗原産生を刺激したり、マクロファージや細胞障害性T細胞の活性化を助けたりする。つまり免疫には、ヘルパーT細胞が重要な役割を果たしていると考える。
HIVは免疫機能が効かない。
ウイルスというものは、HIV(ヒト免疫不全ウイルス)やインフルエンザウイルスなどの種類がある。その中でもHIVについて詳しくとりあげる。HIVとは、様々な病原体から人の身体を守る免疫においてとても重要な細胞に感染してしまうのでヒト免疫不全ウイルスと呼ばれている。HIVは、上記で述べた免疫機能を使ってウイルスを身体に取りいれないようにすることは、できないだろうか。
HIVは、他の病気と違い、細胞性免疫と液性免疫の両方で十分役割を果たしているヘルパーT細胞に感染してしまい、死滅させてしまう。よってヘルパーT細胞が働かなくなってしまうと、身体の免疫機能が働かなくなってしまう。したがって、容易にウイルスや感染症にかかってしまうことがわかる。もし、かかってしまったら医療機関に行って治療が必要になる。しかし、多額な費用、約二十万以上が治療にかかる。このことも国民医療費に補助してもらいながら治療していく。したがって、自己負担は主に3割であるので治療費は多額にはならない。中でも、濃縮血液製剤の原料血漿中にＨＩＶが混入していたことを薬害エイズという。
日本の医療は赤字である。
今まで微生物からわかる健康に生きていくための仕組みを述べてきた。もし、病原体が身体の中に入ったらどうしているだろうか。現在の日本に暮らしている人たちは、ほとんどが三割程度の医療費を払って治療を行っている。それは、国民健康保険に加入していてそこから出している。しかし、日本は世界でも認められているように高齢者が多いことがわかっている。そのために、治療のほかにも介護を求めている人が多くなっている。このことにより社会保障費がどんどん増えていくことがわかっている。その中でも、国民医療費は現在40兆円を超える赤字が続いていて、減ること無くどんどん増えている現状である。一年間に一兆円のペースで国民医療費が急増している。国民医療費とは、医療機関に行き治療を行ったときにかかる費用つまり一年間に医療機関に支払われた費用の総額のことである。この費用の中には診察料はもちろん、薬局調剤医療費、訪問介護費などがある。病院に行くと治療のために薬が使われる。中には、医療保険の負担を借りて買うことができる医療用医薬品もある。これは薬の効果などを考慮して、厚生労働省によって決まられている。その医療用医薬品の価格のことを、薬価という。つまり国民医療費によって病院や保険薬局に支払われる価格のことで公定価格である。この赤字の部分を日本の政府はどのようにして、対応しているのだろうか。
それは、国債を発行して穴埋めを行っていた。そもそも国債とは、国が借金するときに発行する証券のことである。その国債を受けているのは、日本銀行である。国債の価格がどんどん上がると、国債金利はどんどん低下してしまう。この現状は、経済の原則ではあり得ない状況であるといわれている。つまり、改革意欲の減退が見られる。金利の高低によって人々の行動が決まってくる。借金が増えて金利が上がれば借金が増えないというように行政改革を行おうというように気運が高まる。
国民は仕事をして、給料をもらうが税金や年金、国民健康保険などの保険料など様々な分野でお金が引かれている。将来のために貯金だと思っている人もいるかもしれないがそうではない。現在の年金保険の現状として、保険料と税金で賄われている。この税金も国債で集められた資金である。我々が現在引かれているお金は、現在の高齢者のために使っていたり、現在の治療費に使っていたりと現在のことに使われている。つまりこのまま赤字になってしまうと、現在仕事をしている人たちは税金や保険料などを支払っているが、私たちがいざ使うとなった時にその費用がないという現状に陥ってしまう。つまり、これからの将来の希望はないということがここでわかる。以上のことより、経費削減のためにも行政改革は必要になってくるだろうと私は、考える。
まとめ
健康な人も身体の中には様々な微生物が住んでいる。つまり微生物に囲まれながら暮らしているということになる。身体に害を及ぼす微生物は、ごくわずかでありほとんどが健康に役立っていることがわかる。しかし、そんな病原体のある微生物が身体の中に入ったら、病院にいって治療を行わなければならない。その医療費はとても高く莫大な費用になってしまう。感染症になっても病院に行ってはいけないといっているわけではない。この莫大な国民医療費の赤字を減らすために、増税を行うことなど日本の収入を増やすことがまずは優先的に行う必要があると感じる。つまり、行政改革が必要である。私は、誰もが健康に生きていくためにもウイルスなどに勝てるような免疫機能をつけ感染症にならないようにすること、少子化になっている日本を立て直すことのどが大切であると感じた。
参考文献
社会保障のイノベーション 資料117ページ～／授業ノート／日本経済新聞 2013年11月15日／厚生労働省 ホームページ／日本製薬工業協会 ホームページ／医学生物学研究所 ホームページ／Weblio辞書／微生物学について
菊池桃子
健康と微生物
医療技術学部スポーツ医療学科健康スポーツコース
フィットネス概論 2年17t508003菊池桃子
はじめに
一人一人が自分の身体や社会の動き、現状を理解して興味を持ってほしい。積極的に学んでほしい。したがって、微生物と健康の関係性や今の日本の状態・今後の課題などを見てみることにする。
日本の問題
加速する高齢化などを背景に、わが国の国民医療費は毎年1兆円を超える規模で増え続けており、このままでは近い将来、日本の健康と長寿を支えてきた「国民皆保険制度」も破綻しかねない。日本の医療の現状を見ると、いくつか日本特有の課題が浮かび上がってくる。今こそ、私たち一人ひとりの医療に対する意識改革が求められている。経済が好調で所得水準が上昇し、国民の年齢構成も若ければ、国民医療費が増加してもある程度カバーできる。しかし、わが国の総人口は、長期の人口減少過程に入っている上、65歳以上の高齢者人口は増え続け、高齢者にかかる医療費の急増が見込まれている。高齢者が増加して生産年齢人口が減少し、経済が上向かなければ、高齢者医療費を支える現役世代の負担はますます増大することになる。従って、国民医療費を誰が、どのように負担するかを考えるとともに、国民医療費を抑制するために、一人当たりの医療費を抑えることが重要な課題となる。
日本の今後
行政改革の可能性として、消費しうる経費を考えた。現在の歳出膨張の大の要因は，社会保障費の増加である。高齢化によって，年金，医療，介護サービス等の受給者が増え，それに伴い経費も毎年相当の規模で増加している。しかし，それに対する負担増は ほぼ限界に近づいているといえる。医療費にしても，年額ほぼ 40 兆円に達し，毎年１兆円程増えている。その増加分は，これまで健康保険料の引き上げや公費の投入でまかなってきたが，保険料の引き上げも限界に達しつつあり，公費のこれ以上の投入も現下の財政事情からは困難である。これまでは，それに必要な財源を，税収ではなく大量の国債発行で確保し，その償還は将来の世代に依存してきた。要するに，世代間における所得の再配分によって必要な経費を確保してきた。過剰な給付を削減することができれば，限られた財源の節約ができることになる。現在の社会保障の規模を考えれば，それは相当額に及ぶことは間違いない。そして，それを実現するには，現在ようやくその導入が本格化してきた国民 ID 制度によって，所得を漏れなく正確に捕捉し，所得と給付を連動させ，給付額をきめ細かく調整することが必要である。現在計画されている国民 ID 制度では，充分な資産の捕捉は困難である。しかし，このような制度を発展させ，より広く国民の間の富の再配分を実現することが，実質的な意味においてムダを減らし，財政再建へ向けての改革の方向に舵を切る第一歩となると思われる。そして，そのような再配分の原資を調達するには，国民に広く平等に負担してもらい，しかも経済情勢の変動によって税収額の変動の少ない税目の課税を拡大することが適している。
高齢化で医療や介護などの社会保障費の伸びに目が向かいがちだが、国債費はその社会保障費を上回るペースで増えている。このペースで国債費が増え続ければ、2030年を待たずして社会保障費を上回る可能性がある。社会保障費は、2025年に団塊世代がすべて75歳以上になり、医療・介護費用が急増する「2025年問題」が知られている。国債費についても、米国と欧州が緩和出口に動いていることで、日本の国債金利も上昇圧力がかかっている。それにより、利払い費が膨らみ、2025年には社会保障費の伸び率を超えてしまう国債金利の「2025年問題」が発生してしまうと言われている。国の歳出総額は毎年過去最高を更新し続けている。毎年30兆円以上も財政赤字が発生し、その分を国債発行で穴埋めしている状態で、日本の債務残高の国内総生産（GDP）に占める割合は240％で、先進国で最悪の状態である。100％前後である先進国各国と比べて、金利上昇が財政に及ぼすインパクトは強烈だ。
微生物について
私たちの皮膚の表面、口やおなかの中にも常にたくさんの微生物が存在している。これらの微生物は有害な微生物が私たちの体に入ってきたり体の中で増えたりするのを防ぎ、私たちの健康を守るのに役立っている。ひとりのヒトの腸内には100 兆個以上の腸内細菌が存在し、その種類は100 種類以上といわれています。腸内細菌の数がもっとも多いのは大腸で、私たちが食べた食物の消化物１グラム中に、100 億から1,000 億の腸内細菌が存在する。これらはやがて糞便となって体の外に排出されますが、糞便の約半分はこれらの腸内細菌、あるいはその死骸。腸内細菌が腸内で作るビタミン類やタンパク質などは、ヒトの食物の消化・吸収に役立っている。
＜害をおよぼす微生物＞
例えば私たちにもっとも身近な病気のひとつである風邪8 ～ 9 割はウイルスが原因である。さまざまな種類のウイルスが風邪の症状を引き起こすことが知られている。こうした微生物が原因で起こる病気を「感染症」とよぶ。昔に比べると医療はずいぶん進歩したが、世界的にみるとまだまだ多くの人がさまざまな感染症でなくなっているのも事実である。私たちが子供の頃にワクチン接種を受けるのは、ある種の感染症を予防するため。食中毒を起こす微生物にはウイルス、細菌、カビがあるが、なかでもノロウイルス、カンピロバクター、サルモネラ菌、ボツリヌス菌などが有名です。食中毒には、微生物そのものが有害な場合と、微生物が作る毒素が有害な場合とがある。
＜薬を作る微生物＞
私たちが感染症にかかったとき、薬として抗生物質が用いられるが、抗生物質とは本来、「ある微生物によって作られ、他の微生物が増えるのを抑える物質」のことをいう。つまり私たちは、微生物が作る物質が微生物を抑えるための薬として利用しているわけである。抗生物質を作る微生物は、土の中の細菌、特に放線菌という種類に多いが、そのほかの細菌やカビも抗生物質を作ることが知られている。例えばもっとも古い抗生物質として知られるペニシリンは、青カビの一種のペニシリウム属が作る。
薬害エイズ事件
薬害エイズ事件とは、1980年代に、主に血友病患者に対し、加熱などでウイルスを不活性化しなかった血液凝固因子製剤（非加熱製剤）を治療に使用したことにより、多数のHIV感染者およびエイズ患者を生み出した事件である。非加熱製剤によるHIV感染の薬害被害は世界的に起こったが、日本では全血友病患者の約4割にあたる1800人がHIVに感染し、うち約600人以上がすでに死亡しているといわれる。エイズは、HIV（ヒト免疫不全ウイルス）の感染によって起こる。エイズウイルスが標的とするのは、免疫の中で最も重要なはたらきをするヘルパーT細胞（CD4陽性Ｔリンパ球）。エイズウイルスは、ヘルパーT細胞のDNAに紛れ込んで、自分の遺伝情報を伝えていく。ヘルパーT細胞は、エイズウイルスの増殖により死滅し、体の免疫システムは崩れる。その結果、感染抵抗力が弱くなり、普通の人ならかからない弱い微生物にも抵抗できず、致死的な疾患への日和見感染を起こしてしまう。エイズという病気、HIVという病原体の最も恐ろしいところは、人間の体を守るために重要なはたらきをする免疫機構を破壊する点だ。最近は発症を抑えるなど、エイズ治療薬の開発も進んでいるが、根本的な治療法は確立されていない。その一番の理由は、HIVが免疫の中枢であるヘルパーT細胞に潜んでしまうから。HIVに感染しているかどうかの診断にも、このヘルパーT細胞が指標になる。血液を採り、HIV抗体検査を行ってヘルパーT細胞の減り具合を調べる。
再興感染症とは既に認知されていた感染症ではあるものの、過去に公衆衛生上の問題となるほどの流行はしなかったものや、一旦は下火になり近年再び猛威を振るい始めた感染症のことをいう。エイズもその一つだ。近年の薬剤耐性菌の蔓延はきわめて深刻である。多剤耐性緑膿菌や多剤耐性アシネトバクターなど現在ある抗菌薬での治療が困難な病原体による感染症が出現し，今後もこうした耐性菌感染症の増加が懸念される。薬剤耐性菌の増加を可能な限り遅延させていくためには院内感染対策や抗菌薬の適切な使用が重要である。近年の抗菌薬と薬剤耐性菌の関係は，薬剤の開発と新たな耐性菌の出現という悪循環のなかにあった。こうした悪循環の打開のためには抗菌薬に頼らない治療や予防法の確立もまた重要である。その一つの方策としてワクチンが挙げられる。近年，小児用肺炎球菌ワクチンやインフルエンザ菌ワクチンが上市され，その接種に対して 各自治体での公費助成の動きがみられ効果が期待されている。こうしたことは、薬剤耐性菌拡散防止におけるワクチンの有用性を示している。さらにワクチン接種を行うことで感染症の罹患率が低下し，抗菌薬の使用量が減少することで耐性菌感染症の発生頻度が低下する可能性がある。こうしたワクチンの臨床応用により薬剤耐性菌感染症の減少の可能性が考えられ，ワクチンの開発も薬剤耐性菌感染症に対する治療戦略として考えていく必要がある。また、その薬の薬価もきちんと考え薬価基準を守り正しい提供をしていってほしい。
まとめ
今日本は借金がたくさんあり、若者たちの払っているお金で今の高齢者が暮らせていけているが、私たちが年金をもらえる年になったら少子高齢化のためにもらえない可能性が高い。これから私たちが労働者になって税金などを払っていくようになるのでもっと日本の現状に興味を持って知っていくことが大切になってくる。
微生物にも種類はたくさんあって、私たちの健康の手助けもしていることを知った。微生物は私の中で良い印象がなかったのでこのレポートを機に知れてよかった。
文献リスト
良質な医療を持続するために欠かせない国民一人ひとりの意識改革
https://special.nikkeibp.co.jp/atclh/NBO/17/kenpo/column/vol2_1/
病気と健康と微生物 - 日本微生物生態学会
www.microbial-ecology.jp/or/microbial5.html
わが国における「行政改革」の限界
www.jbaudit.go.jp/koryu/study/mag/pdf/j46d01.pdf
「2025年問題」は医療、介護、金利にまで影響する「財政赤字」について個人でも危機管理をしよう
https://manetatsu.com/2018/04/124135
免疫機構を破壊するエイズ｜STD（性感染症）｜healthクリック
www.health.ne.jp/library/3000/w3000017.html
薬剤耐性菌感染症に対する予防・治療戦略
www.chemotherapy.or.jp/journal/jjc/05902/059020151.pdf
二見純平
「健康と微生物」
医療技術学部スポーツ医療学科
16T503005 二見純平
【結論】
このままだと私たちは年金がもらえない。少子高齢化は止められないので感染症など防ぐことができる病気で医療費を使わないようにする。
【現在の日本】
「国民医療費」は、該年度内の医療機関などにおける保険診療の対象となり得る傷病の治療に要した費用を推計したもの。保険診療対象外の療養や健康診断など、一部の費用は除く。
生労働省は9月13日、平成27年度の国民医療費の概況を掲載した。平成27年度の国民医療費は42兆3,644億円。前年度（平成26年度）の40兆8,071億円に比べ1兆5,573億円、3.8％増加した。国民医療費は、推計結果を開始した昭和29年度以降過去最高額。
人口一人あたりの国民医療費は、65歳未満は18万4,900円、65歳以上は74万1,900円。そのうち、医科診療医療費は65歳未満が12万5,100円、65歳以上が54万2,700円だった。日本では人口が高齢化するなかで、医療費がどんどん増えていき、2025年まで上がる予定。誰が医療費を負担しているかの内訳は、
・4割は国や地方が負担して、16兆円
・5割を企業や個人の保険料で、20兆円
・1割が患者負担をする仕組みです。5兆円
ということになっている。
そして将来の医療費の予想は（2015年) → (2025年)
年金 50兆 → 60兆円
医療費 40兆 → 54兆円
介護 15兆 → 20兆円
子育て 5.5兆 → 5.6兆円
その他 7.8兆 → 9.0兆円 こうなると予想されている。
国の予算は96兆円しかないのに社会保障費だけで149兆円になってしまう。消費税が上がるのはもちろんのことだが一番怖いのは国債の金利が高騰して、円が暴落してすべてがパーになってしまうと、年金がまともにもらえなくなる。今後は少子高齢化により介護や医療費などに使うお金が増えるのに国債などの借金の返済もしなければならない。なんで私たちが高齢者のためにこんなに追い詰められなければならないのか。
少しでも私たち若い世代の負担を楽にする方法、それは私たちが健康でいることだと思う。
【私たちがしなければならないこと】
私たち若い世代がしなければならないこと、それは健康でいることだと私は思う。
現在国民医療費が40兆円を超えた。この医療費には事故などといった防ぐことができないものもあれば事前に防げるものもあるまず一つ目は生活習慣病だ。
生活習慣病とは、食生活や運動習慣、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣によって引き起こされる病気の総称だ。
生活習慣病に関連する病気として、がん、心臓病、脳卒中、糖尿病、高血圧、脂質異常症（高脂血症）、肥満などの病気が挙げられる。
以前、これらの病気は、加齢とともに発症すると考えられていたため、成人病と呼ばれていた。
しかし、近年、糖尿病、高血圧などの病気は、食生活や喫煙、飲酒、運動習慣などの生活習慣が関わっていることが明らかになってきた。
そこで、厚生労働省は、成人病を「生活習慣病」と呼ぶようにした。
肥満から生活習慣病になる仕組みとしては高脂肪・高カロリーの食事
→脂肪細胞が炎症の引き金となる特定のたんぱく質を出す
→脂肪細胞が炎症
→生活習慣病 が原因としてあげられる。
生活習慣病の予防としては、
① 栄養バランスのよい食事をとること
② 規則正しい睡眠で休息をとること
③ 根気よく運動を続けること
これらがあげられる。
そしてもう一つ思いつくのがエイズだ。
エイズ（AIDS ：acquired
immunodeficiency syndrome、後天性免疫不全症候群）とは、ヒト免疫不全ウイルス（human
immunodeficiency virus：HIV）に感染することで引き起こされる
HIVに感染後、適切な治療を受けないと、免疫力が低下して、正常な免疫力を持つ健康な方であれば問題になることのない感染症（日和見感染症）を発症したり、悪性疾患を引き起こしたりする。この状態のことをエイズと呼びます。HIV感染者とエイズ発症者は男性が大半を占めている。
HIVに対する薬剤に関しての進歩は目を見張るものがあり、エイズを発症しないようにコントールすることは、以前に比べて容易になってきている。その一方で、日本におけるHIV新規感染者数とエイズ患者数については、ここ数年横ばいの状況が続いており、さらなる積極的な啓蒙活動や治療が必要とされる状況だ。
HIVの増殖の方法としてHIVは、まずヘルパーT細胞に侵入し、逆転写酵素を使ってRNAからHIVのDNAを合成してT細胞のDNAに組み込み、潜伏する。しばらくしてヘルパーT細胞が活性化すると、HIVのDNAが発現し新たなHIVが作られる。その際、ヘルパーT細胞の膜がそのまま新たなHIVの膜に使われるので、ヘルパーT細胞は細胞膜が破壊されて死ぬ。（これは免疫力の極端な低下の原因でもある。）
感染経路は31回日本エイズ学会学術集会・総会会長を務めた生島嗣は日本国内では感染経路の約8割が男性らの同性間でのセックスと説明している。女性へ感染した原因は感染した男性と性接触による感染と述べている
「日本国内のHIV感染者及びエイズ患者の国籍別、性別、感染経路別報告」によると2017年12月時点で日本国内に日本国籍・外国籍で合計約2万9000人がHIV感染者及びエイズ患者である。その内訳は男性が約2万6000人であり、その約1万5500人の感染経路は男性同士間の性的接触である。男性間の性的接触が感染原因の大半であり、男性間の性的接触にはコンドーム必須との周知など予防策が求められている。
これを聞くとコンドームをするだけでエイズを防ぐことができるとわかる。
また近年行政の改革によりエイズの感染者を最小限または早期発にできるよう、無料著名でエイズの検査をすることができるようになった。
こういった予防できる病気に発症して医療費を使うのが本当に無駄だと考える。
このように防げる感染症もあれば防げない感染症もある。
【再興感染症】
再興感染症とは、その発症が一時期は減少していたが、再び注目されるようになった感染症に対する総称である。抗生物質などの発達により一時期は制圧できたものの、何らかの原因で再度公衆衛生上問題となった疾患を指す。
現在再興感染症に挙げられるものとして、結核、マラリア、デング熱、狂犬病、黄色ブドウ球菌感染症などがある。
一旦制圧した感染症が再度増加する原因として、以下のものが考えられる。
・耐性菌の増加
・地球温暖化による生態系の変化
・交通手段の発達
・病原性の強毒化
WHOの定義によると、再興感染症は「かつて存在した感染症で公衆衛生上ほとんど問題とならないようになっていたが、近年再び増加してきたもの、あるいは将来的に再び問題となる可能性がある感染症」とされている。この定義は1990年に初めて発表された。
ちなみにエイズは新興感染症だ。
新興感染症とは、その発症がにわかに注目されるようになった感染症に対する総称である。通常は新興感染症例は局地的あるいは、人物の移動による国際的な感染拡大が公衆衛生上の問題となるような感染症について取り上げられる。一説では、現在30種類が存在するといわれている。
病原体としてはウイルス、細菌、スピロヘータ、寄生虫など様々で、ウイルスによるものとしてはエイズ、エボラ出血熱、ラッサ熱などがある。
世界保健機関（WHO）の定義によると、新興感染症は「かつては知られていなかった、この20年間に新しく認識された感染症で、局地的に、あるいは国際的に公衆衛生上の問題となる感染症」とされている。この定義は1990年に初めて発表されたものであり、1970年以降に発生したものが新興感染症として扱われている。
ただ感染症を対策するうえで薬などを使い対策をすると感染症の場合自分に対して何らかの作用を持った薬剤に対して抵抗性を持ち、これらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなる現象が起きてしまう。この現象のことを薬剤耐性という。つまり感染症に感染して薬を使って治療をしていると医療費もかかりなおかつその菌自体も強力なものにしてしまう。だから私たちはそういった病気にかからないよう対策をしたければならない。
最後に帝京大学病院で起きたエイズにかかわる事件について書く。
【薬害エイズ事件】
1980年代に、主に血友病患者に対し、加熱などでウイルスを不活性化しなかった血液凝固因子製剤（非加熱製剤）を治療に使用したことにより、多数のHIV感染者およびエイズ患者を生み出した事件である。非加熱製剤によるHIV感染の薬害被害は世界的に起こったが、日本では全血友病患者の約4割にあたる1800人がHIVに感染し、うち約600人以上がすでに死亡しているといわれる。
日本には約５０００人の血友病患者がいる。
血友病とは止血に必要な凝固因子が不足しているため、出血した場合に止まりにくい病気のことで、不足している凝固因子によって、血友病Ａ（第８因子）、血友病Ｂ（第９因子）に分類される。出血した場合の治療として用いられるのが血液製剤です。
１９７０年代末になると国産のクリオ製剤よりも簡便な濃縮凝固因子製剤が登場し、治療に使用されるようになった。
しかしこれらの製剤にはウイルスを不活化するための加熱処理はされていなかった。
そしてこの中にあのエイズ原因ウイルス（ＨＩＶ）が混入していたのです。
８０年代前半、アメリカから輸入された危険な非加熱製剤は、血友病専門医や製薬会社の社員の指導のもと、大量に使用されました。
しかも加熱製剤の認可後も、危険な非加熱製剤はただちに回収されることなく使用され続けた。その理由としては薬価が高かったことが理由とされている。厚生省が承認した非加熱血液製剤にＨＩＶが混入していたことにより、主に１９８２年から８５年にかけて、これを治療に使った血友病患者の４割、約２０００人もがＨＩＶに感染した。被害者はいわれなき偏見により差別を受け社会から排除され、さらに感染告知が遅れ、発病予防の治療を受けなかったことに加え、二次・三次感染の悲劇も生まれた。
こうした状況の中、被害患者とその遺族は１９８９年東京と大阪の地方裁判所に、非加熱製剤の危険性を認識しながらも、それを認可・販売した厚生省と製薬企業５社を被告とする損害賠償訴訟を起こした。裁判では厚生省や製薬企業がひた隠しにしてきた事実が次々に明らかになり、また提訴者も次第に増えていきました。社会からの支援も日増しに大きくなり、『薬害エイズ事件』は一大社会問題に発展していった。
こうして日本国中を巻き込んだ社会の大きなうねりは裁判所も揺り動かし、１９９６年３月被告が責任を全面的に認め和解が成立。国は被害者救済を図るため原告らと協議をしながら各種の恒久対策を実現させることを約束した。和解成立後、安部英帝京大学教授、ミドリ十字元・前・現社長、松村明仁厚生省生物製剤課長が相次いで逮捕され、薬害エイズ事件に捜査当局のメスが入った。
１９９９年８月には厚生労働省内に薬害根絶『誓いの碑』が建立され、このような悲惨な被害が二度と起こることのないように、国の薬務行政に厳しい監視の目を光らせている。
最後無理やり薬害エイズ事件を説明する形になってしまい申し訳ないです。
※参考文献
http://www.habatakifukushi.jp/habataki/yakugai.html?1_2_s
Wikipedia
https://www.picsim-blog.com/entry/health_care_cost_2016-09-14
https://resemom.jp/article/2017/09/13/40347.html
宮内啓輔
フィットネス概論課題
議題：「健康と微生物」
結論：健康の良し悪しに微生物は大きくかかわり様々な影響をもたらす。
まず、微生物とは目に見えない小さな生物のことで、細菌、菌類、ウイルス、微細藻類、原生動物（アメーバやゾウリムシなど）などが含まれます。 この小さな生物である微生物が時にはウィルスとして自分の身体をいためてしまうこともあれば、細菌として自分の身体を守ってくれることもあり、この微生物が身体の中で様々な働きをしてくれているおかげで身体を守ってくれていることもある。微生物と聞くとあまり良いイメージはなく不安になってしまうが、このように細かく調べていくと微生物と言われるものの中にもたくさんあり、どこに生存しているかもわからないこの微生物が重要な役割を果たしている。
１、帝京大学で起きた事件
薬害エイズ事件とは1980年代に、主に血友病患者に対し、加熱などでウイルスを不活性化しなかった血液凝固因子製剤（非加熱製剤）を治療に使用したことにより、多数のHIV感染者およびエイズ患者を生み出した事件のこと。
薬害エイズ事件の問題点として３つあり、１つ目が官僚機構の能力低下で、HIVの危険性に対する説明力が低いことを意味し、２つ目がノブレスオブリージュという官僚としての使命感の低下、３つ目が情報収集能力の低下で米国の動きに反応する力のことを指す。
この事件に対する帝京大学側の判断として血友病の患者に米国の売血から作った血液製剤を使うこととしたが、ここでの問題点が２つあり、１つ目が末梢出血は致命的ではないがエイズは致命的であるということ、２つ目がHIVは熱に弱いから加熱すれば危険はなかったのに会社経営のために非加熱製剤を使い続けたこと。そもそも血友病とは止血に必要な凝固因子が不足しているため、出血した場合に止まりにくい病気のことで不足している凝固因子によって血友病A、血友病Bに分類される。1970年代末になると国産のクリオ製剤よりも寛敏な濃縮凝固因子製剤が登場し、治療に使用されるようになった。しかしこれらの製剤にはウィルスを不活化すっるための加熱処理はされておらず、この中にエイズ原因ウィルス（HIV)が混入していた。80年代前半、アメリカから輸入された危険な非加熱製剤は、血友病専門医や製薬会社の社員のもと、大量に使用された。しかも加熱製剤の認可後も、危険な非加熱製剤はただちに回収されることなく使用され続けた。
そもそもエイズとHIVの違い、HIVとは、HIVとは、Human Immunodeficiency Virus（ヒト免疫不全ウイルス）のことで、ヒトの体をさまざまな細菌、カビやウイルスなどの病原体から守る（このことを"免疫"といいます）のに大変重要な細胞で、
エイズとは後天性免疫不全症候群ともいい、ヒト免疫不全ウイルスが免疫細胞に感染して、免疫細胞を破壊して後天的に免疫不全を起こす疾患。HIVはエイズの原因となるウィルスの名前でエイズはHIVによって引き起こされる病気の総称である。
厚生省が承認した非加熱血液製剤にＨＩＶが混入していたことにより、主に１９８２年から８５年にかけて、これを治療に使った血友病患者の４割、約２０００人もがＨＩＶに感染しました。被害者はいわれなき偏見により差別を受け社会から排除され、さらに感染告知が遅れ、発病予防の治療を受けなかったことに加え、二次・三次感染の悲劇も生まれました。提訴者は次第に増え、社会からの支援も日増しに大きくなり、薬害エイズ事件は一大社会問題に発展していった。こうして日本国中を巻き込んだ社会の大きなうねりは裁判所も揺り動かし、1996年3月被告が責任を全面的に認め和解が成立した。
「帝京大学ルート」、「ミドリ十字ルート」、「厚生省ルート」の３つのルートから感染しており、且つ今回は輸血からの感染で、何らかの病気を治そうとして施した処置により新たに病気にかかってしまうというとても恐ろしいことが起こってしまっていて、加熱処理により防げたのにそれをやらなかったという非常に大きな問題があるが、今後このようなことを二度と起こさないようにするためにも、事前の処理を徹底すべきであり厳密なチェックをするなどして再発防止に努めるべきだと思う。
２、感染症とそれに対する防御機構
ヘルパーT細胞は免疫機能の司令塔。自然免疫であるマクロファージが獲得免疫であるヘルパーT細胞になり、そこから細胞性免疫であるT細胞と液性免疫であるB細胞に分かれる。司令塔であるヘルパーT細胞にHIVが攻撃し,液性免疫と細胞性免疫の活動が行われなくなってしまう。。エイズは免疫機能を破壊する病気なのでとても危険であり、そこが他の病気との違いでもある。しかし近年はエイズに対する抗生物質の進歩により適切に治療すれば病気を進行させないことが期待できるが、抗生物質の薬価が上がり中々使用しにくい現状になっているのも事実ではないか。
再興感染症とはその発症が一時期は減少していたが再び注目されるようになった感染症に対する総称のこと。一旦制圧した感染症が再度増加する原因として次のことが考えられ、
耐性菌の増加・地球温暖化による生態系の変化・交通手段の発達・病原性の強毒化などがあり、WHOの定義では、かつて存在した感染症で公衆衛生上ほとんど問題とならないようになっていたが、近年再び増加したきたもの、あるいは将来的に再び可能性がある感染症」とされている。現在の再興感染症として結核、マラリア、デング熱、狂犬病、黄色ブドウ球菌感染症などがある。
エイズは現在新興感染症と呼ばれる分類に入り、新興感染症とはその発症がにわかに注目されるようになった感染症に対する総称で病原体としてはウィルス、細菌など様々あり、ウィルスの病原体にエイズが含まれる。
３、エイズやその他の感染症増大における国の財政負担
国民医療費とは当該年度内の医療機関等における保険診療の対象となり得る損病の治療に要した費用を推計したもの。この費用には、医科診療や歯科診療にかかる診療費、薬局調剤医療費、入院時食事・生活いりょひ・訪問看護医療費等が含まれる。また、傷病の治療費に限っているため、正常な妊娠・分娩に要する費用・健康の維持・増進を目的とした健康診断・予防接種等に要する費用・固定した身体障害のために必要とする義眼や義肢等の費用も含まない。この国民医療費が増大することにより国の財政が圧迫されてしまう。ましてや今の日本は超高齢社会ということもあり平均寿命も伸びてきているのでますます子国民医療費は増え、国の財政を圧迫するのみになってしまう。このまま増え続けると、国債金利が下がり累積責務が上昇する。国債金利が減少する理由としては日銀が国債を引き受けているからであり、累積責務が増加する理由は社会保障に使う特例国債が増加しているからである。原則ではありえない現象でこれが改革意欲の減退につながる。医療保険の問題点として３つ挙げられ、１つ目は年期に場に若者が老人を支える仕組み、２つ目が生活習慣病・リストラ倒産・老人支援金の３つの存在が制度崩壊の圧力となっていること。３つ目が技術進捗が金額増大となっていることで、例えばCTやMRI、又より良い医者に診てもらうことで医療費が増大していくこと。2000年度の国民医療費は 30兆 3583億円であり，国民1人当たり 23万 9200円となっている。
４、その他
抗菌剤にはサルファ剤や抗生物質などがある。消化器感染症から呼吸器感染症、生活習慣病、メンタルヘルスへとつながっている。
エイズなどの性病の広がり、高齢化、薬剤耐性菌の増加などが問題点として挙げられ、薬剤耐性菌によって、細菌をすべて殺してしまうことは人体の抵抗力も落とすことになり、他の細菌がいることによってバランスがとれている。薬剤耐性とは生物が自分に対して何らかの作用を持った薬剤に対して抵抗性を持ち、これらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなる現象のこと
診療報酬点数表から薬価と薬価差益が算出される。
薬価とは国により決定される医療用医薬品の公定価格のこと。日本の医療では公的医療保険を使って行う診療や治療を保険診療と呼び、その報酬金額はすべて国によってきめられている。これを診療報酬と呼び、診療行為に対する診療報酬本体と、薬価・医療材料からなる。また、薬局における保険調剤の報酬は調剤報酬と呼び、これも調剤報酬本体と、薬価からなる。 医療機関や調剤薬局は、健康保険組合に対して、患者に使用した薬剤費を薬価基準どおりに請求する。しかし、医薬品の取引価格に関しては規制がないため、医薬品卸業者から薬価よりも低い金額で医薬品を仕入れることができ、この差額が薬価差益として病院などの収入になる。
開成や灘といった有数の進学校から東大に進学し、そこから内閣人事局に入局するがノンキャリア組とキャリア組に分かれ、キャリア組はごく少数で、そこから薬務局長も選ばれる。東大などの上のクラスの大学からのみ選ぶのではなく、大学のレベルに関係なく選ぶようにしないと行政改革にはならず、同じレベルからのみ選んでしまうから考えも少ししか生まれずまた、その考えの内容も似たようなものにしかならないので、決まったようなところから選ぶのではなくいろいろなところから取っていかないと国自体の方向性が変わっていかないので改革にすらならない。行政改革とは国や地方の政府の行政機関の組織や機能を改革することであり、多くは行政組織の効率化と経費削減を目的とし公務員の配置転換や免職を伴う。ホントに行政改革をするならば他の所からの配置転換や新たに入局するようなことがないとだめではないかと思う。
これから先、国民１人１人が感染症又は病気に対する意識を変え予防もしっかりとして、国民医療費を減らしていくことが国全体としての健康につながっていくのではないかと思うし、国の財政も圧迫せずに済むのではないかと思う。
参考文献
・http://www.microbial-ecology.jp/or/microbial.html
・再興感染症-Wikipedia
・厚生労働省
・後天性免疫不全症候群-Wikipedia
・https://www.hivkensa.com/whatis/
・社会福祉法人 はばたき福祉事業団
・薬価-Wikipedia
福山渓介
中江 章浩先生
木曜日 4限
フィットネス概論を履修している
帝京大学
医療技術学部スポーツ医療学科
15T508021 福山 渓介です。
レポートの提出をさせていただきます。
お忙しい中、大変恐縮ですがご確認、評価を
よろしくお願いします。
議題 『健康と微生物』
結論 除菌、滅菌という言葉があるように、菌は無い方が良いと考える人が多いが、健康を維持するためにはその菌などの微生物の力無くしては不可能である。
1.我が国の健康問題
第二次世界大戦後、日本人の死因の上位を占めていた結核や腸炎などの感染症は、医療費の発達、栄養の向上、衛星環境の改善などにより激減させることに成功した。しかし、これらの感染症に代わって、現在の日本人の死因上位３つは、癌、心疾患、肺炎となり、日本人の１０人に６人はこれらの病気で死亡しているように疾病傾向は戦前と大きく異なっている。これらの疾病は成人になると発症することが多いことから成人病と呼ばれていたが、発症原因が生活習慣にあることから生活習慣病と呼ばれるようになった。
また、現在日本では、平均寿命は男性で約８０歳、女性で約８７歳（２０１６年時点）に達し、世界最長寿の国となっているが、国民全体の高齢者の割合が２７％（２０１７年１月時点）となり、超高齢社会が到来している。平均寿命が延伸し長生きできるようにはなったものの、加齢に伴う健康問題を抱える国民が増加し、無病促進から有病促進の時代となった。近年では骨粗鬆症の増加、脳血管疾患や転倒などに起因した骨折による要介護・寝たきりの人が増加し、保険制度や高齢者介護の問題も新たな課題となっている。
2.我が国の社会問題
２０１５年度の国民医療費の総額はついに４０兆円を突破した。７５歳以上の人は年間で９３万円、７５歳未満は２１万円を使用している。そして国民医療費は国家総予算の３分の１以上に相当する額となった。国民医療費は増加の一途をたどっており、国民１人当たりの医療費も増加が止まらない。さらに追い打ちをかけるように少子高齢化が問題となっている現在、日本の未来を生きる若者たちへ残された負担は多額なものとなる。1960年代に１人の高齢者を約16人が支えていたが、近年では３人で１人を支え、20～30年後には１人で支えなくてはいかなくなる現状にある。それを防ぐためにも、食生活や運動習慣等の生活習慣病の原因となる要因を一次予防として改善していく必要がある。また、そうすることで生活の質（QOL）も向上し、心身ともに健康に生活できる状態を長くしていくことが大切である。
近年で、その多額な資金を調達するために日本は国債を発行し続け、平成2年から急激に増加している。それだけ国債が増えれば当然ならば国債金利も増大する。しかしながら日本はその国債をお金を発行しているはずの日本銀行が引き受けてしまっている。これは財政法で禁じられ経済の原則から一脱している行為である。また、我々一般国民の負担率が他国に比べ低いとはいえ、近年だと天下りや加計問題や森友事件など官僚不審が目立っている。このような状況が続く以上、日本は行政改革を本格的に行っていかなければ医療保健や年金など税金を払っているにも関わらずもらえなくなるという大きな問題に発展する恐れがある。
３、感染症と医薬品の被害
再興感染症とはその感染症が一時期は減少していたが、再び注目されるようになった感染症に対する総称である。抗生物質などの発達により一時期は制圧できたものの、何らかの原因で再度公衆衛生上問題となった疾患を指す。現在再興感染症に挙げられるものとして、結核、マラリア、デング熱、狂犬病などがある。これらがなぜ再び発症したのかの原因としては耐性菌の増加や、地球温暖化などの環境の変化、病原性の強毒化などがあげられる。感染症のなかには人間だけでなく動物にも感染する人畜共通感染症が多く、完全に制圧することはほとんど不可能に近いといえる。例えば、鳥インフルエンザを根絶するには、人間だけでなく世界中の鳥へのウイルス感染も断たねばない。そのため、一度は終息した感染症が歳月を経て再び流行してしまうのである。また、人間で起こる問題については調査を徹底し、治療薬や対策法を確立してコントロールしてきた。結果として、ワクチン開発に成功した天然痘は、WHOにより1980年に撲滅宣言が出された。しかし、天然痘を地球上から消し去ることができたのは、原因となるウイルスが人間のみに感染するものであり、人畜感染症でなかったためである。
再興感染症に類似して、新興感染症がある。これは近年新しく認知され、局地的あるいは国際的に公衆衛生上の問題となる感染症に対する総称である。重症急性呼吸器症候群（SARS）、鳥インフルエンザ、エボラ出血熱、後天性免疫不全症候群などがある。これらの中で後天性免疫不全症候群はエイズとも呼ばれ、帝京大学の病院でも薬害エイズとして問題になったことがある。そもそもエイズとはHIVとよばれるウイルスによって引き起こされる免疫の障害である。文字にも表されているように後天性ということは、生まれた後の生活の中で感染してしまう。人間には体内に侵入してくるウイルスや細菌から身を守る免疫システムが備わっている。この免疫システムの司令塔の役割をはたしているのが白血球の中のリンパ球の一種であるヘルパーT細胞がある。ヘルパーT細胞は体内の侵入者を発見すると他の免疫細胞に指令を出して攻撃を指示するが、 HIVは、このヘルパーT細胞に寄生し、増殖した後、この細胞を破壊してしまう。 これを繰り返すことによって、免疫システムが正常に働かなくなり、健康なときには問題にならないような感染症も発症してしまう。
帝京大学で起きた薬害エイズ事件は、米国由来の血漿を原料とする非加熱血液製剤によって約1500人の血友病患者がHIVに感染した事件である。当時の医師は天下りの影響を受け、HIVの感染を知っていたにも関わらず、すぐに治療を中止しなかったとして大きな問題になった。一般的な感染経路としては、感染者の血液、精液、母乳により、ウイルスが排出されることによる接触感染が知られている。また、血液に触れたとしても健全の皮膚からは感染の心配はない。ただし、皮膚に傷がある場合には感染の危険がある。現在のところ、進行を遅らせる薬はあっても、HIVに対する有効なワクチンは存在していない。
4.病気と健康と微生物
人間の身体には皮膚の表面や口、お腹のなかなどに数兆個をこえる微生物が存在している。これらの微生物は常在菌とも呼ばれ、私たちの身体の健康を守っている。例えば、大腸の中には100億から1000億の腸内細菌が存在している。これらはやがて糞便となって体の外に排出されるが、糞便の約半分はこれらの腸内細菌、あるいはその死骸である。腸内細菌が腸内で作るビタミン類やタンパク質など、ヒトの食物の消化・吸収に役立っている。
身体に役立つ微生物がある一方で除去すべき微生物も数多く存在する。例えば、もっとも身近な病気のひとつである風邪の8 ～ 9 割はウイルスが原因である。さまざまな種類のウイルスが風邪の症状を引き起こすことが知られている。こうした微生物が原因で起こる病気を感染症と言う。昔に比べると医療は大いに成長したのは言うまでもないが、世界的にみるとまだまだ多くの人がさまざまな感染症で亡くなっているのも事実である。私たちが子供の頃にワクチン接種を受けるのは、ある種の感染症を予防するためである。食中毒を起こす微生物にはウイルス、細菌、カビがあるが、なかでもノロウイルス、カンピロバクター、サルモネラ菌、ボツリヌス菌などが知られている。食中毒には、微生物そのものが有害な場合と、微生物が作る毒素が有害な場合がある。
私たちが感染症にかかったとき、薬として抗生物質がよく用いられる。抗生物質とは本来、ある微生物によって作られ、他の微生物が増えるのを抑える物質のことを指す。つまり私たちは、微生物が作る物質を微生物を抑えるための薬として利用している。抗生物質を作る微生物は、土の中の細菌、特に放線菌という種類に多く、そのほかの細菌やカビも抗生物質を作ることが知られている。例えばもっとも古い抗生物質として知られるペニシリンは、青カビの一種が作っている。ペニシリンは第二次世界大戦中に負傷した人を感染症から守るために活躍し多くの命を救った。しかし、ペニシリンが用いられるようになると、ペニシリンに対する薬剤耐性を新たに獲得したペニシリン耐性菌が出現した。ペニシリン耐性菌はペニシリンが実用化された数年後には臨床現場から分離されたが、薬価も高くないので抗生物質の無秩序な乱用が引き金となって拡大し、1960年代には、ペニシリン耐性菌の問題が顕現化して医療上の大きな問題になった。ペニシリン系のメチシリンが普及した後、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MARS)が発生した。本来ブドウ球菌は常在菌として、鼻腔や咽頭、皮膚から検出される。しかし、ペニシリンの薬剤耐性を得てしまったことによって、免疫力の低下した人に感染すると日和見感染など、最悪死に至るものになってしまった。
これらの微生物は我々人間の役にも立つし、害になる場合もあるが、前述した日本の社会も微生物のような関係があるのではないかとこのレポート課題を進めて行く中で私は考える。我々は毎日の生活の中で様々な税金を払っている(消費税や所得税、住民税、酒税など)。消費税や所得税などは薬剤と常在菌のような存在であり、通常たくさんの人間が納め、経済に役立たせている。しかし、それらに対し耐性を持った人が天下りなど、不当にお金を貰い経済に悪影響をもたらすことが、微生物の悪い面と似ているように考えられる。
５、まとめ
人間の身体の健康を維持し生命活動を行っていくためには微生物、日本国を維持するためにも微生物（経済）がどちらも大切になってくる。しかし、どちらも働きや特性が少しでも変わるだけで、崩壊へと導いてしまう。それは、本人の欲望に従っているだけで、自覚のないまま進行してしまう場合もある。健康のため・国の発展のためにはという原点を振り返り、誤りは是正し、現状と未来を見つめることが必要である。
参照・引用文献
http://www.kenkounippon21.gr.jp/
http://www.synapse.ne.jp/keima/kennkou.html
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/238117/091000006/
http://www.kenkounippon21.gr.jp/kenkounippon21/shuppanbutsu/pdf/intro/panf.pdf
http://www.mers.jp/events/newsletter-9/ota
https://www.mhlw.go.jp/www1/wp/wp97p1c1.html
http://kanpoken.pref.yamaguchi.lg.jp/jyoho/page5-4/page5-4-1.html
http://amr.ncgm.go.jp/general/1-2-1.html
http://www.microbial-ecology.jp/or/microbial5.html
https://ja.m.wikipedia.org/wiki/%E5%86%8D%E8%88%88%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9A%E3%83%8B%E3%82%B7%E3%83%AA%E3%83%B3
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%96%AC%E4%BE%A1
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織戸雄也
健康を保つのも、害するのも微生物が関係している。
行政改革
1980年代以降、日本の政治と行政は、「行政改革」をめぐって多様な議論が展開された。行政改革という言葉の意味は極めて多義的である。行政改革は、革命、政権の交代、経済社会変動などの行政環境の変化を与件として、必要性が論じられる。こうした背景から、行政改革はおおむね次の4つの意味を認めることができる。第1は、国の行政を支える基本的な制度、つまり行政組織制度、地方制度、公務員制度、税財政制度などの改革である。第2は、既存の行政組織制度の枠内における行政省庁の統廃合、新設などである。第3は、行政組織の管理面における改革であり、人事、定員の削減、経費の縮減などである。第4は、政府の政策内容により深くかかわるものであり、事務事業の縮小などの責任領域の変更である。これらは密接に連動している。ただ、各国の時々の行政改革は、これらのいずれかに力点を置くものであるといってよい。こうした行政改革には、手法面からみるともう1つの特徴を指摘できる。通常、行政の基本的制度の改革を除いた上記のような改革は、年次予算編成過程に大なり小なりみられる。だが、それを「行政改革」と表現することはない。行政改革は内閣ないし大統領のもとに諮問委員会が設置され、そこでの調査と報告を受けて実施されることが多い。
抗生物質
「微生物が産生し、ほかの微生物の発育を阻害する物質」と定義される。広義には、「微生物が産生」したものを化学修飾や人工的に合成された抗菌剤、腫瘍細胞のような「ほかの微生物」以外の細胞の増殖や機能を阻害する物質を含めることもある[1]。通俗的に抗ウイルス薬と混同されることもあるが誤りである。 アレクサンダー・フレミングが1928年にアオカビから見付けたペニシリンが世界初の抗生物質である。ペニシリンの発見から実用化までの間には10年もの歳月を要したものの、いったん実用化されたのちはストレプトマイシンなどの抗生物質を用いた抗菌薬が次々と開発され、人類の医療に革命をもたらした。ペニシリンの開発は20世紀でもっとも偉大な発見のひとつで「奇跡の薬」と呼ばれることがあるのも、このことによる。 1990年頃には、天然由来の抗生物質は5,000〜6,000種類があると言われ、約70種類（微量成分を含めると約100種類）が実用に使われている。この他にも半合成抗生物質も80種が利用されている。 しかし乱用が指摘されており、抗生物質処方の50%以上は不適切であるとOECDは報告している。WHOやCDCはガイドラインを作成し、適切な利用を呼び掛けている。厚生労働省も2017年ガイドライン第1版を公開した。薬剤耐性菌を生む問題があり、感染症でもないのに使用することは戒められる。
ヘルパーＴ細胞
細胞表面にCD4抗原を発現しているリンパ球の亜集団。 1986年にT. R. Mosmannらが初めてマウスのT細胞クローン間のサイトカインの分泌パターンの違いによってTh1細胞及びTh2細胞の二つのヘルパーT細胞の亜集団の概念を提起して以来、この二つの亜集団に関しては精力的な研究が行われてきている。 CD4陽性T細胞から分化し、IFN-γ（Th1細胞）、IL-4やIL-5（Th2細胞）またはIL-17（Th17細胞）等を産生し他の細胞の活性化、機能の行使等を助ける。 Th1という細胞はキラーT細胞やマクロファージに作用してそれを活性化して、細胞の活性を増強させる物である。 Th2は、いわゆるヘルパーT細胞と呼ばれるもので、B細胞や抗原提示細胞と協力して抗体生産を行なう。 ヘルパーT細胞は、そのサイトカイン産生パターンよりさらに3つの集団に分けられ、T cell
helperの頭文字をとってTh1細胞、Th2細胞、Th17細胞と名づけられた。Th1細胞は主にIL-12の存在下で分化し、分化後はIFN-γを主に産生する。Th2細胞はIL-4によって分化し、分化後に主に産生するサイトカインもIL-4である。Th17細胞は最近発見された新たなT細胞集団でIL-6、TGF-β存在下で分化し、分化後はIL-17を産生する。
ウイルス
なお4の特徴はウイルスだけに見られるものではなく、リケッチアやクラミジア、ファイトプラズマなど一部の真正細菌や真核生物にも同様の特徴を示すものがある。 細胞は生きるのに必要なエネルギーを作る製造ラインを持っているが、ウイルスはその代謝を行っておらず、代謝を宿主細胞に完全に依存し、宿主の中でのみ増殖が可能である。彼らに唯一できることは他の生物の遺伝子の中に彼らの遺伝子を入れる事である。厳密には自らを入れる能力も持っておらず、ただ細胞が正常な物質と判別できずウイルスタンパクを増産し病気になる。これらの違いからウイルスは生物学上、生物とは見做されないことも多い。
国債金利
政府が税収不足の穴埋めなどのために発行する債券。08年度予算では約83兆円の歳入の約3割に当たる約25兆円を国債でまかなう。国債残高は08年度末で約550兆円に達し、財投債を加えると700兆円近くになる。返済期限を迎えた国債の借り換えもあり、年間約130兆円が発行され、東京債券市場などで売買されている。返済期限は6カ月〜40年。国債を買う投資家が増えれば、価格は上がって金利が下がる。売る投資家が増えれば、価格が下がって金利が上がる。
国民医療費
1年間に日本で医療のために支出される費用の総額のこと。公費負担を含んだ保険給付費、生活保護などの公費負担医療費、窓口の自己負担を足したものである。健康診断、正常な出産の費用、市販薬の購入などは含まない。2004年度の国民医療費は32兆1111億円。前年度に比べて1.8%の増加だった。対国民所得比は8.89%で、過去最高となった。国民1人当たり医療費は25万1500円で、1.8%の増加。このうち65歳以上の高齢者の医療費は16兆4097億円で、医療費全体の51.1%を占めた。最近は国民医療費から自己負担分を差し引いた医療給付費が使われることも多い。このほか、厚生労働省は、診療報酬の審査支払機関で扱った医療費を集計し、国民医療費とほぼ同額になる概算医療費を公表している。05年度は32兆4000億円で過去最高を更新した。
再興感染症
再興感染症とは、その発症が一時期は減少していたが、再び注目されるようになった感染症に対する総称である。抗生物質などの発達により一時期は制圧できたものの、何らかの原因で再度公衆衛生上問題となった疾患を指す。 現在再興感染症に挙げられるものとして、結核、マラリア、デング熱、狂犬病、黄色ブドウ球菌感染症などがある。 一旦制圧した感染症が再度増加する原因として、以下のものが考えられる。
WHOの定義によると、再興感染症は「かつて存在した感染症で公衆衛生上ほとんど問題とならないようになっていたが、近年再び増加してきたもの、あるいは将来的に再び問題となる可能性がある感染症」とされている。この定義は1990年に初めて発表された。
薬価
名城大学薬学部臨床経済学研究室の坂巻弘之教授は、薬価の国際比較の研究は比較的多いが、同じデータベースを元にしても違う結果が出ており、それぞれに対して反論等があって、今のところ、日本の価格水準についての結論はでていない、医薬品市場全体での比較は技術的に難しいとしている。 国際医療福祉大学大学の池田俊也教授は、薬価の国際比較を行った研究結果は分析年次、分析手法、調査対象品目の違いなどにより結論が必ずしも一致しているわけではないとしている。 成城大学社会イノベーション学部政策イノベーション学科の手塚公登教授は、入手可能性、類似の用法・形状、為替レート、ジェネリック品を比較対象に含めるかどうか等により、結果が大きく変わる可能性があるとしている。 医薬ジャーナル編集長の沼田稔は、国情の異なる国どうしの薬価比較は基準となる尺度が異なるため参考の域を出ず、また、各国の経済状況により同じ価格でも国民の負担感が違うとしている。
薬害エイズ
「薬害エイズ」は、エイズウイルス（HIV＝ヒト免疫不全ウイルス）に汚染された血液製剤で感染したエイズの総称。ウイルス汚染は、薬の副作用による本来の薬害とは異なるが、わかりやすいことから一般に受け入れられた。原因となったのは2000～2万人分の血液から凝固因子を効率的に取り出す血液凝固因子製剤。日本の製剤はHIV感染率の高いアメリカでの売血を原料にし、1985年（昭和60）7月まで加熱製剤化が遅れたため、約5000人の血友病患者の4割、2000人が感染したと想定される。1989年（平成1）国・製薬会社を相手とした民事訴訟は、患者側に理解のあった衆院議員菅直人が厚生大臣に就任したこともあり、1996年3月に和解が成立した。一方、東京・大阪地検は患者の告発をうけ、当時の研究者や官僚が十分な注意を怠り患者を死に導いたとして、元エイズ研究班長の安部英(たけし)、元厚生省生物製剤課長の松村明仁、松下廉蔵らミドリ十字（現、田辺三菱製薬）の歴代3社長を逮捕した。
薬剤耐性
薬剤耐性あるいは単に耐性とは、生物が自分に対して何らかの作用を持った薬剤に対して抵抗性を持ち、これらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなる現象のこと。薬剤抵抗性、薬物耐性とも呼ばれる。 医学、薬理学、微生物学の分野では、特に細菌やウイルスなどの病原性微生物やがん細胞などが、それらの病原体による疾患を治療する抗生物質や抗癌剤など（化学療法剤）の薬剤に対して抵抗力を持ち、これらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなることを指し、この場合「薬剤耐性」という語が用いられることがもっとも多い。 農学の分野では、殺虫剤に対する病害虫の耐性や、除草剤に対する植物の耐性が扱われることが多く、「薬剤抵抗性」「薬剤耐性」の用語が用いられる。この内容については、薬剤抵抗性を参照のこと。微生物や昆虫の薬剤耐性獲得は変異と選択による進化の最も身近な例の1つである。 医学、薬理学の分野で扱われる、他の疾患に対する治療薬や麻薬などの向精神薬を反復投与することで、ヒトや動物に対する効力が低下していく現象を指す「耐性」(drug tolerance)については、耐性 (薬理学)を参照のこと。 なお、特定の薬剤を与えることによりのみ生物の増殖を認めるものを「薬剤依存性」（薬剤要求性）と呼ぶ。
感想としまして、私がこの授業を受けるようになってから本当にたくさんの知識が身についたと思います。最初の頃は、正直面白くないなと思っていたのですが、3回目くらいの授業から、いや、ちゃんと聞いてみると面白いぞ、と気づき、それからは楽しく抗議を聞かせて頂きました。最初の授業で先生のウイルスとは何かを生徒に聞いて回ってるときに私も当たりましたが何も答えられませんでした。そんな悔しい思い出もこの授業には残っています。短い間でしたが有難うございました。
黒田架瑠
１５t５１５０１８ 黒田 架瑠
１、 健康と微生物
２、 結論
これからの日本人の健康と社会制度の見直しがこれからの日本を良くするだろう。
３、 国民医療費に関する日本の課題
国民医療費（国民が医療にかけた年間費用の総額）が平成２７年度の国民医療費の概況として国民医療費は42兆３６４４億円となっている。前年度（平成２６年度）の40兆８０７０億円に比べ１兆５５７３億円、3.8%増加し、国民医療費は推計結果を開始した昭和２９年度以降過去最高額となってしまっている。年齢階級別の国民医療費を見ると、０〜１４歳は２兆５３２７億円(構成割合６.０%)、１５〜４４歳は５兆３２３１億円（同１２.６%）、４５〜６４歳は９兆３８１０億円（同２２.1%）、６５歳以上は２５兆１２７６億円（同５９.３%）となり人口一人当たりの国民医療費は６５歳未満で１８万４９００円、６５歳以上は７４万１９００円。そのうち歯科診療医療費は６５歳未満が１２万５１００円、６５歳以上が５４万２７００円だった。年々上がっていき足りないぶんを国債とし国が負担しているため国債がどんどん増えていっているのが現状だ。そして今一番深刻な問題として捉えられているのが人口の高齢化だ。高齢化が進み若者の層が少なくなっている。高齢者の現状として貯蓄額が高いというデータがある。高齢者があまりお金を使いたがらず貯め込み、医療費は国が負担する。こういった大まかな流れから世の中のお金の循環が少しずつ悪くなっている。そしてこのような結果、国債金利を悪い方へと流してしまっている。このような状況を打破すべく、行政改革を市単位で行なっている。例えば高齢者たちの活動を促すようなイベントを企画し、期間を設けて行なっている。今の日本では市町村それぞれ、個人の協力なしでは難しい状況になっている。また、国としてマイナス金利政策も行われた。これは国民に消費意欲を掻き出し、市場にお金をどんどん回そうというものだ。これが物価の上昇につながりインフレーションへと繋がっていく。だが、現状として日本人の貯蓄意識は変わらずなかなか預金のお金が市場に出回らないのが課題だ。
４、 薬害エイズ事件
日本の医療を語る上で欠かせない事件がある。薬害エイズ事件だ。感染の原因は、人免疫不全ウイルス（HIV）に感染したと推定される外国の供血者からの血液を原料に製造された血液凝固因子製剤をウイルスの不活性化を行わないままに流通させ、治療に使用したことである。のちにウイルスを加熱処理で不活性化した加熱製剤が登場したため従前の非加熱で薬害の原因となったものを非加熱製剤と呼ぶようになった。HIVに汚染された血液製剤が流通し、それを投与された患者がHIVに感染し、後天性免疫不全症候群（AIDS）を発症したことから、感染者１８００人のうち６００人という多数の死者を出したものである。このHIV、後天性免疫不全症候群は完治が困難かというと人間には体内に侵入してくるウイルスや細菌から見を守る免疫システムが備わっている。この免疫システムの司令塔の役割を果たしているのが白血球の中のリンパ球の一種であるヘルパーT細胞だ。ヘルパーT細胞は免疫反応に関与するT細胞の一種で、B細胞の分化と抗体の産生を促し、マクロファージやキラーT細胞を活性化させる働きを持つもので体内の侵入者を発見すると他の免疫細胞に指令を出して攻撃を命じるもので人間の体を感染症から守るための最も大事な司令塔的な存在でなくてはならないものである。ですがHIVはこのヘルパーT細胞に寄生し、増殖した後、この細胞を破壊してしまう。これを繰り返すことにより、他の免疫細胞に指令が届かなくなり、免疫システムがうまくいかなくなる。そして健康には問題にならないような感染症に発症してしまい、体が感染症に対して無抵抗になってしまう。そのため、ただの風邪などでも死に至るような重いものとなってしまうようになる。新興・再興感染症の検査、診断体制の確保の研究では、評価結果に差は認められたが、大半の課題で概ね当初の計画に沿った研究が遂行されたと評価された。
５、 感染症とその現状
感染症の中でも再興感染症と新興感染症がある。再興感染症とはその発症が一時期は抑えられていたものの再び注目されるようになった感染症の総称である。抗生物質の発達により一時期は制圧できていたものの、何らかの原因で再度公衆衛生上問題となった疾患だ。例えば、結核、マラリア、狂犬病、デング熱、黄色ブドウ球菌感染症などがある。このように再度確認されるようになる理由として耐性菌の増加、地球温暖化による生態系の変化、交通手段の発達、病原性の強毒化が考えられている。他にもこのウイルスがそのウイルス自体に対して作用の効果をもつ薬剤への抵抗生をもつように進化し、今まで効いていたような効果が無効、または効きにくくなるような現象がある。これをウイルスの薬剤耐性と言われている。この薬剤耐性をどうにか解決していかなければいけない。対して新興感染症とは、その発症がにわかに注目された感染症に対する総称である。通常に新興感染症例は局地的あるいは人物の移動におる国際的な感染拡大が公衆衛生上の問題になるような感染症について取り上げられる。一説では、現在３０種類が存在すると言われている。例えば病原体として、ウイルス、細菌、スピロヘータ、寄生虫など様々なもので、ウイルスによるものではエイズ、エボラ出血熱、ラッサ熱などが挙げられる。その中でもエイズに着目した。エイズは感染から２〜４週間で、無症候や、インフルエンザのような症状などを起こしてから、５年から１０年の症状のない潜伏期間に入り、のちに風邪によく似た症状や、全身の脂漏性皮膚炎を呈し、その後に多くの感染症にかかるようになる。主な感染経路はコンドームを用いない性行為のほか、注射器の打ち回しといった血液感染や、母子感染が主である。治療には抗HIV薬を用いたHAART療法が用いられるが、完治は困難で薬の服用が継続される。この内容で世界的に起こった事件が薬害エイズ事件だ。
６、 微生物と私たち
私たちの身の回りの環境、衣食住及び体は微生物だらけである。そして人の体は常在細菌が形成している。人の体は約３７兆個の細胞から成り立っていると言われているが、その１０倍を超える約１０００億兆個の細胞が住み着いている。これらの細菌を部位的に見ていくと、皮膚には１兆個、構内には１００億個、胃は１万個、小腸は１兆個、大腸は１０００兆個、そして泌尿生殖系には１兆個の細菌が存在すると言われている。これらの細菌は外来からの病原微生物（ウイルス）の攻撃を防御し健康維持に役立っている。すなわち人は微生物と共生関係が成立していて、共存・共進しながらいきてきた。このように人間の健康は微生物たちとの関係が深いことがわかる。人間が風邪などの病気にかかってしまう時には病原微生物（ウイルス）が体に悪さをして感染症を引き起こすことがいわゆる病気である。また、微生物は特効薬としての抗生物質としての役割も果たす。抗生物質は病気にかかった時の特効薬として現代の医療に欠かせない薬品だ。世界で最初に発見された抗生物質のペニシリンは、イギリス人のアレクサンダー・フレミングによって１９２９年に発見された。そして、このペニシリンは微生物の培養実験に失敗したことにより偶然発見された。細菌は増殖する時に、自身の体を維持するために細胞壁を合成するのですが、ペニシリンは攻撃する細菌の細胞壁の合成を阻害する抗生物質で、これにより増殖できなくしてしまう。このペニシリンのように微生物から薬を生み出すことができるのだ。私たちと密接に関わりのある微生物には無限の可能性があり、微生物一つ一つに生命力があるということがわかる。普段、私たちが気にしないような微生物がいずれ私たちを大きく救うかもしれない。そして安価で効果が高い薬の開発ができると国民への医療のサービスは発展し、国の負担も軽減されるだろう。
７、これからの日本
当面の課題は国債と国民医療費に焦点が当たることが多くなると感じる。簡単に国債や国民医療費と言っても、そこには複雑な数多の要素が絡んでいる。私は国民医療費の問題として国の負担額の制度に問題があると考える。国として医療費を負担してくれるというのはとてもありがたいことだし、先進国だからこそできることだということに違いはない。しかし、国民全員に負担額均一にする必要はあるのだろうか。例えば、現状だと年収１億円の人と年収が５００万円の人の負担額は同じだ。これを年収が多い人は少し自己負担を増やしてもらうだけでも国の国債発行は少し減ると考える。また、高齢者の貯蓄額に応じても自己負担額を変えていくのは有効だと考える。先にも述べた通り、高齢者の医療費が高いのが問題の一つである。これから先さらに高齢化が進んでいくだろう。よって高齢者を対象とする何らかの政策は必要不可欠で、国民の声が求められていると思う。また、薬価も国民医療費に大きな影響を与えている。日本の薬価は世界一高いものが多い。また医療費の３０%が薬剤費にとられている。再興感染症や新興感染症の解決のためにこれからも研究者は素晴らしい新薬を開発していくだろう。その時の薬剤費がまた国を苦しめる可能性が高い。だからいかに低価格で新薬を開発していくかにも焦点を当てていくべきだ。国債の問題は、無駄な国債の発行をなくすことにある。現実的に、国債の発行をやめるということをすることは不可能だ。なぜなら道路・橋の建設、公共物の整備は莫大の費用がかかるため、国債によって一部を賄っているからだ。そのほかにも医療費や義務教育など私たちの生活は国に守られている。だからこそこれからも必要な時に国債を発行できるように無駄を省くことがこれからの課題である。
河合菜月
医療技術学部スポーツ医療学科 17T515037 河合菜月
テーマ：健康と微生物
１．はじめに
テレビCMでは除菌！抗菌！！と、「菌は汚くて悪い」というイメージが繰り返され、多くの方はそのように洗脳されている。地球上で最も数の多い生命体は微生物であり、私たちの身の回りにも想像を絶する菌数（１人の身体にも1000兆個ほど）が生着している。１回の深呼吸でも5万個以上が肺に入ると言われるほど空中を漂っており、日常生活での完全除菌は不可能である。それどころか、「除菌」は、いいも悪いも「除いて」しまう行為なので、私たちに必要な菌たちも死んでしまう。皮膚などの表面や腸にいる菌とは、私たちは共生関係にある。私たちは微生物と密接な関係にあり、微生物とは健康とは切り離せない存在であるといえる。また、日本の社会制度や医療制度の充実化が重要であると考えられる。
２．代表的な微生物の問題
現在、聞いたことがない人がいないと言っても過言ではない感染症に、」HIVがある。HIVとは、ヒトの体を様々な細菌やウイルスから守る機能を免疫と呼ぶが、HIVは免疫の働きを助ける役目を持つヘルパーT細胞やCD４陽性細胞に感染し、破壊するウイルスである。ヒトの体の中のHIVが増えてくると同時に、免疫細胞が徐々に減る。これにより、体の免疫力が低下して、健康な状態ではかからない様々な病気にかかりやすくなる。病気には「ニューモシスチス肺炎」などの代表的な病気が23個決められていて、それらの1個以上を発症した状態をエイズと呼ぶ。HIVは感染力がとても弱いウイルスで空気や水に触れれば、感染力を失うため日常生活で感染することはない。感染の可能性がある事柄として、の性的感染・血液感染・母子感染3つの経路がある。何気ない生活になかに感染経路があり、世界ではエイズ患者による死者は最も多かった2004年から2014年では40％も減っているが、日本ではエイズ患者が増えており、大きな問題となっている。
３．日本で問題になった薬害エイズ事件
原因は、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)に感染したと推定される外国の供血者からの血液を原料に製造された血液凝固因子製剤を、ウイルスの不活性化を行なわないままに流通させ、治療に使用したことである。後にウイルスを加熱処理で不活性化した加熱製剤が登場したため、従前の非加熱で薬害の原因となった物を非加熱製剤と呼ぶようになった。HIVに汚染された血液製剤が流通し、それを投与された患者がHIVに感染して、後天性免疫不全症候群(AIDS)を発症したことから、多数の死者を出した。この事件のよう、に感染が広がりやすく、死者が多く出てしまう恐ろしい病気であり、それに対し日本の医療制度を充実させることが求められるのではないか。
４．健康危機管理について
ワクチンや抗生物質によって、多くの感染症が予防・治療できるようになったが、感染症は、次々に新しいものがでてくる。 新しい病原体による感染症を「新興感染症（しんこうかんせんしょう）」といい、最近ではHIV（エイズ）や病原性大腸菌Ｏ157、海外ではエボラ出血熱、SARS（重症急性呼吸器症候群）などの例がみられる。新興感染症がすべて命にかかわる病気というわけではないが、SARSの例からもわかるように、最初のうちは原因や感染経路がわからず、あっという間にひろがってしまう危険性がある。また、ワクチンや治療薬ができるまでには、とても長い時間がかかるため、新興感染症のほんどが、予防・治療のむずかしい病気となっている。予防接種や抗生物質などによって、患者がほとんどいなくなっていた感染症が、病原体や環境の変化のために、ふたたび流行しはじめることがある。これを「再興感染症（さいこうかんせんしょう）」といい再興感染症は、病原体が“進化”して、治療薬が効かなくなることがある。代表的なのは結核。年々減少していた結核は、平成9年ごろから再び増えており、なかでも多剤耐性結核とよばれるタイプは、従来の結核治療薬の効き目がまったくない。「薬があるから大丈夫」と思っていても、それが効かないことがあるのが、再興感染症の恐ろしいところである。いかに社会・科学が進歩しようと、全ての感染症が克服されることは困難であることがわかる。振興・再興感染症の出現や血液製剤の問題によるHIV感染の問題は「健康危機管理」の重要性を改めて提唱した。特に血液製剤対の問題に対する深い反省の上に立って、健康危機管理の体制づくりを推奨する必要があると考える。
５．薬剤耐性について
抗菌薬（抗生物質）が選択圧として働くことによって耐性菌以外の細菌が減少し、耐性菌が相対的に増加することによって薬剤耐性菌は増殖の機会を得る。体内が「非耐性菌に不利で、耐性菌に有利な環境」であればあるほど、耐性菌は増殖しやすいということである。この環境を作り出す要因のひとつは、広域抗菌薬の投与です。例えば、アモキシシリンよりもフルオロキノロンのほうが幅広い細菌に作用するため、多くの非耐性菌が抗菌薬（抗生物質）の影響をうけ、数が減少してしまう。つまり、「非耐性菌に不利」な体内環境をつくってしまう。一方、抗菌薬（抗生物質）の過小投与（量や期間）も問題である。薬剤耐性菌は、耐性であっても高い濃度の抗菌薬（抗生物質）に曝露されれば増殖抑制できることが多いが、使用される量や期間が少ないと薬剤耐性菌だけが増殖できる環境をつくってしまうことになる。つまり、「耐性菌に有利」な環境ということだ。菌の発育を妨げるために必要な最小の濃度（最小発育阻止濃度：Minimum
Inhibitory Concentration = MIC）と、耐性菌の出現を抑えられる濃度（耐性菌出現阻止濃度：Mutant
Prevention Concentration ＝ MPC）の間の濃度は、耐性菌選抜域（Mutant Selection Window = MSW）と呼ばれ、理論的に最も耐性菌をつくりやすい濃度域である。細菌がこの濃度域の抗菌薬（抗生物質）にさらされるのを避けるため、十分量、十分期間の抗菌薬（抗生物質）投与が必要である。薬剤耐性菌はヒトからヒトへと伝搬する。医療者を介して広がっていく可能性があるため、薬剤耐性菌による感染症を発症している、または保菌が判明している患者に対しては、慎重な標準予防策、接触予防策が必要である。特に手指衛生は伝搬防止の鍵であるので、WHOの提唱する5つのタイミングに準拠した正しい手指衛生を行う必要がある。また、薬剤耐性菌蔓延国からの旅行者、帰国者はその国内に広がっている耐性菌（特にカルバペネム耐性腸内細菌科細菌）を保菌していることがあるため、特別な注意が必要である。対応は今のところ各病院にゆだねられているが、薬剤耐性菌保菌のチェック、検査結果が判明するまでの早期対応を考慮するなど、各病院で注意しておく必要がある。また、薬剤耐性菌はヒトから環境へも広がる。薬剤耐性菌をもつ患者が入院した部屋には多くの耐性菌が定着していることが知られており、抗菌薬（抗生物質）を使用した患者のベッドを利用する次の患者はクロストリジウム・ディフィシル感染を起こしやすいことがわかっており、これは環境にクロストリジウム・ディフィシルが残存しているためであることも報告されている。ここでも標準予防策、接触予防策が重要なことはもちろんだが、患者周辺環境は汚染されているもの、という意識をもって行動することが大切だと考えられる。
６．日本の医療制度
日本の国民皆保険の特徴は、国民全体を公的医療保険で保障している、医療機関を自由に選べる、安い医療費で高度な医療をうけることができる、社会保険方式を基本としつつ皆保険を維持するため公費を投入することである。国民健康保険制度は日本皆保険の基盤となる仕組みだが、「年齢構成が高く医療費水準が高い」「財政運営が不安定になりやすい小規模保険者や、財政赤字の保険者が多い」等の構造的な課題がある。この課題を解決するため行政改革が進められ国民健康保険法が改正（持続可能な医療保険制度を構築するための国民健康保険法等の一部を改正する法律（平成27年5月27日成立））され、国の責任として国民健康保険に財政支援を行うとともに、都道府県が財政運営の責任主体として国民健康保険の運営に加わり、市町村とともに運営をしていくことが決まった。また、国債金利の問題がある。それは、医療・介護など社会保障費の膨張が止まらないことである。国民医療費は増え続け、政府はこれまで、給付増で足りない財源を国債発行で実質的に穴埋めしてきた。だがしかし、国の借金は増え続け、増税に繋がった。国民医療費の増加に対して薬剤費が同じ比率を保ちながら増加している。薬剤費は薬価改定により決まり、薬剤費の増加を抑えることでき、国の負担費を抑えることができると期待されている。改定の頻度を増やすことで国の負担費をさらに抑えることがつながると考えられている。毎年薬価改定に賛成する経済財政諮問会議の委員によると、薬価改定を毎年行うことで、国民医療費は約1900億円（うち国の負担費は約480億円）削減できると試算されている。このように日本の国民が充実した医療を受けることを可能にするため具体的に国民医療費の負担を軽減するが、行われているが、それにより、国債金利の問題が起こり、またその問題を解決するために、薬価改正の取り組みが行われそれ以外にも様々な取り組みが行われている。
７．まとめと課題
私たちは日々多くの微生物と共に過ごしており、密接な関係にある。現在多くの感染症確認されており、大きな問題となっている。特に新興感染症や再興感染症は問題視されており、それに対し薬剤耐性が重要視されている。また、薬価改正などの問題にも大きくかかわることがわかる。このように日本は、微生物とうまく付き合っていくために様々な対策を行っている。感染症や病気にかかった際には、薬とは切っても切り離せない存在であり、医療費の制度の問題も必然と重要になってくる。国民がよりよい医療制度を受けるための制度があるが、その制度がまた新たな問題を生み出し、国債の問題と医療制度を充実させるための両立が今後の課題となる。
引用文献
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https://www.nikkei.com/article/DGXNASFS1403Z_U3A111C1MM8000/
大川脩登
18T504012 大川脩登
良質な医療を持続するために一人ひとりの健康に対する意識改革が日本の将来を構成する。
健康と微生物のテーマは、今後の日本の将来を大きく左右する大事なキーワードである。なぜ、健康と微生物が大事なキーワードになると考えたのかというと、理由が３つある。
1．超高齢社会の国民医療費
1つ目の理由は、超少子高齢社会だからである。現在の日本においては「4人に1人が高齢者」ということになる。さらに、厚生労働省所属の機関である国立社会保障・人口問題研究所では、2035年には総人口に占める高齢者の割合が33.4%となり、「3人に1人が高齢者」になるという推計も出されている。(https://p-kaigo.jp/news/10725.html出典)この現状から国民医療費は、医療技術の進歩、高齢者の増加などによって年々増えており、今後高齢者が急速に増加する中、医療費の増加が避けられない状態にある。平成27年度国民医療費総額は42兆3644億円、人口１人当たり国民医療費 33万3300円(厚生労働省出典)で、国民医療費の半分以上は高齢者である。わが国の医療保険制度は、賦課方式(世代間所得移転)となっているため、支え手である現役世代が減少する中、制度の持続可能性の確保が喫緊の課題となっている。だから、高齢者の国民医療費を削減しないといけない。国債金利は社会のヘルパーT細胞である。いわゆる、司令塔である。国債金利によって人々の行動が変わる。金利が高ければみんな銀行に預けてしまう。金利が低ければ何か投資をして事業をおこそうとする。借金の増大で累積債務1000兆円越えをし、国債金利は下がるという経済原則ではありえない現象である。借金が増えると返せなくなる可能性が大きくなるため、債指者としてはリスクを小さくする為に金利を上げるはず。これこそ、薬害エイズ(HIV)がヘルパーT細胞を破壊して、その人が免疫不全になって生きていけなくなる。ヘルパーT細胞を破壊するのが薬害エイズウィルスである。抗原抗体反応では、薬害エイズウィルスは死なない。他の感染症で免疫機能が反応しないで死ぬ。それと同じことが国債金利という社会の司令塔をある種の官僚機構が薬害エイズウィルスとなって破壊をして、日本社会の司令塔が機能しなくなっている。少しずつ追い込められていつけど、現状維持ばかりやっているようではいつか崩れてしまう状況に日本社会があると思う。今のままでは自分が高齢者になった時に年金がもらえなくなる。国民医療費のうち、医科診療医療費に占める生活習慣病の割合は全体の約３分の１以上を占めている。これらの生活習慣病は、若年期からの運動や食事などの生活様式の変化や健康への無関心が大きな要因であると考えられ、完治が困難で多額の治療費を必要とする場合も多く、医療費増大の要因の一つとなっている。生活習慣を見直し健康寿命の延伸を図る「21世紀における国民健康づくり運動」(健康日本21)を推進することは、疾病の予防や介護を要する状態への予防につながると思う。私は、そもそも高齢者がいかに健康に生活していくかを考えることが高齢者医療を考えていく上の前提であり、そのためには生涯を通じた健康づくりが不可欠であると思う。今後、平均寿命の延伸に伴い、健康寿命との差が拡大する。そして、医療費や介護給付費の多くを消費する期間が増大することになる。疾病予防と健康増進、介護予防などによって、健康寿命を伸ばし平均寿命と健康寿命の差を短縮することができれば、個人の生活の質の低下を防ぐとともに、社会保障負担の軽減も期待できる。
2．国民医療費の削減
2つ目は、更なる国民医療費削減に向け考慮すべき課題は、医療機関の適切な使い分けが必要である。日本では、特に高度医療が必要でない場合でも、大学病院等の専門医療機関への受診が多い。このような不釣り合いな医療は、患者と医師の双方にとって不幸を招く。なぜなら病院側は受け入れた以上、期待される医療サービスを提供するし、患者自身は不必要な検査や過剰な治療を受けることにもなり兼ねず、結果として医療費負担の増加につながる可能性がある。加えて、本当にその検査や治療が必要な患者が後回しになってしまう懸念も否定できない。症状に応じて、適切な医療機関を選ぶことが医療費の削減にも結び付くことになる。医療費抑制のためには、ジェネリック医薬品の普及も課題の一つとなっている。ジェネリック医薬品は、先発医薬品（新薬）の特許期間が過ぎた後に、安価に製造・販売できる後発医薬品のことで、成分や効果などが新薬と同等でありながら、薬価を低く抑えられることから、日本でも注目されているが、欧米諸外国と比べると普及率は依然として低い。ジェネリック医薬品の使用率（数量シェア）を見た場合、アメリカは90％以上、ドイツは80％以上、イギリスは70％以上、フランスとスペインも60％以上を達成している。 一方、厚生労働省によれば、わが国におけるジェネリック医薬品の数量シェアは2012年度末で44.8％（推計値）にとどまっている。
(https://special.nikkeibp.co.jp/atclh/NBO/17/kenpo/column/vol2_1/出典) 成分や効果などが新薬と同等であるなら薬価が低いジェネリック医薬品を積極的に使うべきである。日本は風邪をひいて病院へ行くと、各症状を抑える薬とともに、抗生物質を処方されることが多い。抗生物質とは、細菌を殺すための薬である。しかし、一般的な風邪は細菌ではなく、ウイルスによるものである。ウイルス性の風邪に、抗生物質は効かない。なぜ効かないと分かっているのに医師は抗生物質をよく処方するのかというと、風邪をひくと体力が落ちて細菌が入りやすい状態になってしまい、重複感染してしまうリスクがあることから念のために処方することがある。一部では「医師が儲かるからだ」という批判がありますが、現在ではいくら薬を出しても病院側の儲けにならないシステムになっています。実は、抗生物質の使い過ぎで薬の効かない細菌が増えている。これが薬剤耐性である。必要のない抗生物質を使うことによって、さまざまな薬剤耐性を生みだし、いざという時に薬が効かないという事態になる。同じく再興感染症も問題になっている感染症である。最近では医師の中にも、風邪に対する抗生物質の投与に否定的な人も多く、小児科であってもむやみに処方しないところも増えていて、予防接種や抗生物質などにより一旦収束を得たものの、ふたたび流行している。つまり大切なのは、「本当に抗生物質が必要かどうか」の判断です。抗生物質の処方はもっと考えるべきである。例えば、ちょっとした風邪や体調不良などは、まず近くの診療所やかかりつけ医に相談することが望ましい。かかりつけ医が入院や手術が必要と判断すれば、地域の中核病院を紹介する。特殊な検査や治療が必要な場合は、大学病院を紹介するといったシステムがきちんと運用されれば、無駄な検査も減少する。それぞれの医療機関が役割ごとに力を発揮し、補完し合うことでリソースを適正に活用できる。必要以上に検査機器を揃えることや、設備投資をしなくともよくなれば、コスト削減になり、医療費の抑制にもつながってくると思う。医療費の削減ができれば国の借金が減るとは言えないけど、増えることは抑制することができる。
3．日本の問題
3つ目は、健康と微生物は似ていて、そこに国民の問題が隠されている。なぜなら、健康というのは目には見えないし、感じることができても、見て肉体的にも、精神的にも、社会的にも満たされているかは分らないと思う。微生物も同じで、肉眼でその存在が判別できず、顕微鏡などによって観察できる程度以下の大きさの生物であることから、共通している目に見えないことが似ていると思う。私は見えないということに国民の問題が隠されていると考えている。国民医療費が年々増えているのは、見て問題と分かる。しかし、問題はそこではなく、何が原因で、何がそうさせているのか目で見て分からない部分こそが問題だと考えている。このことを踏まえ私は、医療の行政改革が必要であると思う。高齢化の進展、経済基調の変化、医療技術の進歩、国民の意識の変化などをわが国の医療のあるべき姿を踏まえて、医療政策総合的に実施し、高齢化や経済環境の変化に対応した医療制度改革が必要である。薬価基準・制度の見直し、高齢者医療制度の見直し、診療報酬の見直しなどが課題である。日本の問題・課題を取り組むのはもちろんのことで、日本というこの国を良い方向に変えるには、根本的な国民一人ひとりの意識の変化が大事になってくる。なぜなら、意識は目に見えないから問題が隠されていると考えている。私の中の一つの考えとして、実際には存在はしないし、おかしな考えかも知れないけど、健康というウィルスを日本ではやらせて、国民を生涯健康病にする。理由としては、まず生涯の病気にしたのは、流行やブームで終わらせたくなかったからです。流行やブームは、その一時期のはやり、時代の流れになるので生涯にすることで健康が当たり前にしたかったから。若年期からの運動や食事などの生活様式の変化や健康への無関心がなくなる。健康が当たり前になればこの国は変わる。次に、健康であることは一番の薬になると思ったからです。タバコが原因で100万人以上が病気になり、受動喫煙を合わせて1兆円を超えている。このことに気づきタバコをやめてくれる人が増えてくればいい。健康であることは健康寿命を延ばすことになり、国民医療費が削減される。タバコを原因とする国民医療費は今すぐにでも削減できる医療費である。削減されれば、日本の将来を変えることができる。最後に、日本国民すべてを対象にしたのは、一人が変わってもこの国は変わらないからです。日本国民一人ひとりの意識が変わろうとしなければこの国は絶対にかわらない。なので、良質な医療を持続するために、一人ひとりの健康に対する意識改革が日本の将来を構成することにつながる。
田代藍
２０１８年度 フィットネス概論 レポート課題
―健康と微生物―
医療技術学部 スポーツ医療学科 健康スポーツコース １年
１８Ｔ５０５０１９ 田代 藍
結論：微生物の特徴を知り、効率的に、無駄なく、病気と闘い、将来の健康と安心を手に入れる。
１ 微生物とは
微生物とは、微小な生物全体の総称のこと。一般的には単細胞生物であり、一つの細胞で出来ている。細菌、菌類（酵母・カビ・キノコなど）、ウイルス、微細藻類（水中に生息している）、原生動物（ミドリムシ・アメーバ・ゾウリムシなど）が含まれる。決まった生息場所はなく、空気、川、湖、池、海、植物や動物の身体にまで存在している。しかし、生息するための条件が合わないと死んでしまう。逆を言えば、その場所が生息するのに適していると、増殖を始め、ときには環境を変化させることもある。
２ 人の身体に生息する微生物
・常在菌
人の身体に生息する微生物のことで、その数は１００兆個以上ある。病原菌の侵入を予防したり、消化を助けるはたらきをしている。しかし、生まれたときから１００兆個あるわけではない。母親のおなかの中は無菌状態であり、出生したところから微生物に触れ始め、空気、食事、周りの人との接触などを通して身体に定着し、安定したものが常在菌となる。例）乳酸菌、ビフィズス菌など
３ 人に害を及ぼす微生物
微生物が身体に侵入して、症状が出る病気を感染症という。
・ウイルス
私たちの最も身近な病気、カゼの８～９割はウイルスが原因である。感染する原因として、空気中のウイルスを吸い込む、食べ物と一緒に飲み込む、虫に刺される、性的感染、汚染された血液による輸血が挙げられる。
ウイルスの特徴は、細胞を構成単位としないが、遺伝子を持ち、ほかの生物を利用して増殖する点だ。細菌や真菌よりもはるかに小さく（細菌の５０分の１程度）、増殖のスピードも速い。遺伝物質は大きくＤＮＡウイルスとＲＮＡウイルスに分けられ、自信を複製するのに必要な情報を含んでいる。それらの遺伝物質は細胞を支配して、ウイルスを複製する。支配され、ウイルスに感染した細胞は、正常に機能出来なくなるため、通常は死んでしまう。その死んだ細胞から新しくウイルスが放出され、ほかの細胞に感染する。
しかし、ウイルスの種類によっては、感染した細胞を殺すことはせずに、その機能を変えてしまうものが存在する。正常な細胞分裂が出来ないようにして、がん化させてしまうものや、ヘルペスウイルス、ＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）のようなウイルスは、細胞内に遺伝物質を残し、長期にわたって休眠状態でいる。（潜伏感染）その細胞が弱ったとき、再び複製を始め、病気を引き起こすことがある。
・細菌
人の身体には多くの細菌が存在し、皮膚の表面や腸内環境を守っている。しかし、人の身体に侵入して病気を起こす有害な細菌もいる。例を挙げると、大腸菌、黄色ブドウ球菌、結核菌などがある。細菌による病気の治療には抗生物質が使われる。
４ 感染症
感染症については上でも述べているが、ここでは主にＨＩＶ、エイズ、再興感染症について述べる。
・ＨＩＶとエイズ
まず、ＨＩＶとはヒト免疫不全ウイルスのことで、さまざまな細菌、カビやウイルスなどの病原体から人の身体を守る（これを“免疫”という）のにとても重要な細胞である、ヘルパーＴ細胞（リンパ球の亜集団）やマクロファージ（ＣＤ４陽性細胞）などに感染するウイルスである。感染した結果、細胞の中でＨＩＶが増殖していき、免疫に大切な細胞が攻撃されて身体の中から少しずつ減っていき、通常は感染しない病原体にも感染しやすくなり、さまざまな病気を引き起こす。この病気の状態こそが、エイズ（ＡＩＤＳ：後天性免疫不全症候群）という。代表的な２３個の疾患（エイズ指標疾患）が決められており、これらを発症した時点でエイズと診断される。カンジダ症、壊疽、サルモネラ菌血症、活動性結核などがある。
ＨＩＶに感染した後は、①感染初期（急性期）、②無症候期、③エイズ発症期の経過をたどる。①感染初期では、ＨＩＶはヘルパーＴ細胞（リンパ球）などに感染し、急激に増殖する。この時期は、発熱などのインフルエンザのような症状がみられるが、数週間で良くなる。②の無症候期は、数年から１０年以上続く人もいるが、この間にもＨＩＶは毎日１００億個くらい増殖していき、ヘルパーＴ細胞はＨＩＶに感染して平均２.２日で死滅する。そのため、免疫にとても大切な細胞が身体の中から少しずつ減っていき、最終的にエイズの発症につながる。
ＨＩＶの主な感染ルートは「性的感染」「血液感染」「母子感染」となっている。ＨＩＶは、血液、精液、膣分泌液、母乳などに多く分泌されるためである。感染は、粘膜（腸管、膣、口腔内など）および血管に達するような皮膚の傷（針刺し事故など）からであり、空気感染や飛沫感染はしない。
＜ＨＩＶ感染確率とその説明＞
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感染リスク |
１回の暴露で感染する可能性（％） |
説明 |
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性的感染 |
0.5％以下 |
最も多い感染ルート コンドームの着用による予防措置が有効 |
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血液感染 |
90％ |
傷、輸血、注射器の共用、麻薬の回し打ちによって感染者の血液がほかの人の血管に侵入することで感染する。 |
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母子感染 |
適切な予防対策をすることで0.5％ 未満まで低下させることが可能 |
産道感染、母乳哺育による感染、胎内感染が挙げられる。 予防として母体、乳児への投薬、 帝王切開術、人工乳哺育を行う。 |
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針刺し事故 |
0.3％ |
医療現場でのリスク 血液感染のひとつ |
◎総合的なＨＩＶ感染予防として、心当たりや可能性がなかったとしても、早期発見による早期治療の開始や、パートナーのためにも血液検査を行うことが重要であると考えた。
上の表を見てわかるように、血液感染の１回での感染確率は90％である。それでも、血液感染が最も多い感染ルートではない理由は、十分な措置が行われており、血液感染自体が起きる確率というのは高くはないのである。しかし、1980年代に恐ろしい事件が起こったのだ。それが薬害エイズ事件だ。
薬害エイズ事件というのは、1980年代、主に血友病（遺伝性血液凝固異常症）患者に対し、血液凝固因子製剤（非加熱製剤）を治療に使用したことにより、多くのＨＩＶ患者およびエイズ患者を生み出した事件である。このとき使われた血液凝固因子製剤はＨＩＶに感染したと推定される外国の供血者からの血液を原料に製造されたものだった。さらに、それは血中のウイルスの不活性化を行わないまま流通されてしまったのだ。この非加熱製剤によるＨＩＶ感染の薬害被害は世界的な事件となったが、日本では全血友病患者の約４割にあたる１８００人がＨＩＶに感染し、そのうちの約６００人以上がすでに死亡しているといわれる。
薬害エイズ事件再発防止のために、現在は血中のウイルスを加熱処理で不活性化した加熱製剤を使用している。しかしながら２０１３年、ＨＩＶに感染していた献血者の血液が輸血され、６０歳代の男性がＨＩＶに感染した。日本赤十字社は二重の検査を行っているにも関わらず、ＨＩＶを検出することが出来なかったのだ。これはウイルスの特徴により、基準となる数値が現れない期間に献血を行ってしまい、二重の検査を通ってしまったのだ。それによりＨＩＶの感染の可能性がある方は、そのもととなる行為から６ヵ月の間は献血を断っているという。
輸血を必要とする人がたくさんいて、献血も街で広く行われているため、身近になってきている反面で、よりたくさんの人が献血に参加するということは、リスクを抱えているかもしれない人がそれだけ隠れていることにもなるだろう。新たな被害を生まないためにも、ＨＩＶ・エイズの怖さやリスクを知ってもらうことや、さらに高度なウイルス発見に期待したい。
・再興感染症
「かつて存在した感染症で公衆衛生上ほとんど問題とならないようになっていたが、近年再び増加してきたもの、あるいは将来的に再び問題となる可能性がある感染症」（ＷＨＯ：世界保健機関による定義）抗生物質などの発達により一時期は制圧できたものの、何らかの原因で再度公衆衛生上問題となった疾患を指す。結核、マラリア、デング熱、狂犬病、黄色ブドウ球菌感染症など。
原因として挙げられるのは、
・薬剤耐性菌の増加
生物が自分に対して何らかの作用を持った薬剤に対して抵抗性を持ち、これらの薬剤が効かない、あるいは効きにくくなる現象のこと。（例）今まで細菌に対して効果があった抗生物質が、今までと同じ抗生物質では立ち行かなくなるということ。
・地球温暖化による生態系の変化
熱帯病ともいわれるデング熱が特にそれを表している。熱帯に生息するはずの蚊が媒体となって起こる感染症であったが、地球温暖化によって世界中でその蚊が生息できるようになってしまった。
・交通手段の発達
国際化とも言えるだろう。世界を行き来することが容易になり、再度の感染拡大につながった。
・病原性の強毒化
５ 日本の医療費
日本は国債依存度が高い国である。その内訳で大半を占めるのが特別国債、つまり社会保障である。
社会保障とは、個人的リスクである、病気・けが・出産・障害・死亡・老化・失業などの生活上の問題について貧困を予防し、貧困者を救い、生活を安定させるために国家または社会が所得移転によって所得を保障し、医療や介護などの社会的サービスを給付する制度を指す。（社会保障制度）
社会保障制度によって国の借金が毎年毎年増えているのである。
自分に置き換えてみればわかる。ケガをしたら、病気をしたら、病院へ行く、そのときに払っているお金は、もちろん自己負担分だけである。では、払っていない残りの分は？というと、これが国民医療費である。さらに、世界の中でも一段と薬価が高い日本だが、自己負担率は低いのである。つまり、自分が支払わなかった分は、国民医療費から出されるのである。
しかし、これだけ社会保障に国債を使い、国債依存度が上がる一方なのに対し、国債金利は、下がり続けているのである。その背景には、日本銀行がいる。国債を大量に買っているのが日本銀行なのである。だから、国債金利を下げても問題はないという見方がなされている。果たしてそれは本当に有効な策なのだろうか。
行政改革、財政改革を行い、お金の使い方を将来的に見ていってほしい。将来、私たちにはどんな不自由な生活になるのかと不安にもなる。
私は個人的な、将来のプランとして、もらえるかはわからないが、年金に頼らずにギリギリまで自分の力で稼ぐことが出来る老人になりたいと考えている。
（参考文献）
Wikipedia
・https://ja.wikipedia.org/wiki/再興感染症
・https://ja.wikipedia.org/wiki/薬剤耐性
・https://ja.wikipedia.org/wiki/薬害エイズ事件
・https://ja.wikipedia.org/wiki/ Ｔ細胞
エイズ https://www.hivkensa.com/mb/whatis/
微生物 http://www.microbial-ecology.jp/or/microbial5.html
感染症 http://amr.ncgm.go.jp/general/1-2-1.html
日本赤十字社 ホームページ
社会保障のイノベーション 中江 章浩
杉田菜々子
中江先生
帝京大学 医療技術学部 スポーツ医療学科 健康スポーツコース 1年 杉田菜々子です。
フィットネス概論のレポート課題です。よろしくお願いします。
フィットネス概論・レポート課題
「健康と微生物」
医療技術学部 スポーツ医療学科 健康スポーツコース 1年
18T506008 杉田 菜々子
単語：国民医療費・行政改革・国債金利・ウイルス・薬害エイズ・ヘルパーT細胞
再興感染症・薬価・抗生物質・薬剤耐性
結論： 私たちがこれからの生活を充実した暮らしにするためには、行政改革を行って国民医療費の見直しを行うべきであると思った。
◆薬害エイズ事件◆
薬害エイズ事件とは、1980年代に、主に血友病患者に対し、加熱などでウイルスを不活性化しなかった血液凝固因子製剤（非加熱製剤）を治療に使用したことにより、多数のHIV感染者およびエイズ患者を生み出した事件である。非加熱製剤によるHIV感染の薬害被害は世界的に起こったが、日本では全血友病患者の約4割にあたる1800人がHIVに感染し、うち約600人以上がすでに死亡しているといわれる。感染の原因は、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)に感染したと推定される外国の供血者からの血液を原料に製造された血液凝固因子製剤を、ウイルスの不活性化を行なわないままに流通させ、治療に使用したことである。後にウイルスを加熱処理で不活性化した加熱製剤が登場したため、従前の非加熱で薬害の原因となった物を非加熱製剤と呼ぶようになった。HIVに汚染された血液製剤が流通し、それを投与された患者がHIVに感染して、後天性免疫不全症候群(AIDS)を発症したことから、多数の死者を出した。
このウイルスはCD4という分子を持つ細胞に好んで感染する。CD4分子を持つ細胞の代表格はヘルパーＴ細胞ですからHIV感染によりヘルパーＴ細胞が死滅してしまう。 ヘルパーＴ細胞の役目は他の免疫の働きを助け、ウイルス、原虫、結核菌を体内から除去するようにしむけることなので、この細胞がいなくなることによりこれら病原体が増殖して様々な病気を引き起こす。
◆再興感染症の問題点◆
再興感染症とは既に認知されていた感染症ではあるものの、過去に公衆衛生上の問題となるほどの流行はしなかったものや、一旦は下火になり近年再び猛威を振るい始めた感染症のことをいう。再興感染症には次のように一般の方にもよく知られているものが多々ある。狂犬病・デング熱・ジカ熱・マラリア・ペスト・ジフテリア・結核・サルモネラ感染症・コレラ・黄熱・リーシュマニア症・エキノコックス症など。感染症のなかにはヒトだけでなく動物にも感染する「人畜共通感染症」が多く、完全に制圧することはほとんど不可能に近いといえる。たとえば鳥インフルエンザを根絶するには、人間だけでなく世界中の鳥へのウイルス感染も断たねばならない。こういった難しさがあるために、一度はなくなった感染症が再び流行してしまうと思う。
◆薬価はなぜ高騰するのか◆
薬価が高騰する要因となっているのが、抗体医薬を始めとしたバイオ医薬の台頭だ。これらは培養細胞によって生産し、精製を行わねばならないため、旧来の合成医薬に比べてはるかに製造コストが高くなる。また、製造に必要な遺伝子技術などに特許が取得されていることもあり、そのロイヤリティなども製造原価に上乗せされる。ひとつの医薬開発に必要な研究費も、かつては1000億円といわれていたものが、近年では1剤3000億円かかるともいわれる。この経費が、原材料費に載ってくるわけだ。薬価高騰の要因はこれだけではない。これら抗体医薬の最大のターゲットはがんであるが、これまでの抗がん剤と異なり、特定の遺伝子に変異を起こしたタイプのがんだけに有効というケースが多い。これは、効き目の期待できる患者だけに絞り込んで投与ができるということであり、治療の面からは朗報だ。しかし、反面で患者数が大幅に絞られてしまうということでもあり、患者一人あたりの製造原価が高くなってしまう。また、ものによっては希少疾患扱いにもなり、その分の加算も追加される。こうした高価な医薬に類似の新薬が出ると、その薬価を参考にして薬価が設定されるので、全体として薬価は上がることはあっても、下がることはなかなかない。こうなってくると、もはや現在の薬価決定システムは制度疲労を起こしていると思わざるを得ない。
◆薬剤耐性菌の急増◆
20世紀初頭、抗生物質が発明され、これまで人類最大の脅威だった感染症は克服されたかに見えた。だが、安心できたのも束の間。抗生物質に耐性のある強い菌が生まれ、新たな脅威となりつつある。それが薬剤耐性菌である。英国のある研究機関の報告書によると、'13年の薬剤耐性菌による死者は世界で70万人。だが、現在、薬剤耐性菌は猛烈な勢いで多様化し、増殖しており、2050年には年間の死者数が世界で1000万人に上ると推定されている。このような事態を重く見たWHO(世界保健機関)は、各国に対策を呼びかけており、伊勢志摩サミットでも、薬剤耐性菌問題は主要な議題の一つとして取り上げられることになった。薬剤耐性菌は抗生物質を大量に使用することで増え続けてきた。言うまでもなく、抗生物質はコレラや結核といった脅威から人類を救ってきた効果の高いクスリ。だが、そのクスリの濫用が薬剤耐性菌という新しい脅威を生み出したのだ。
風邪をひいたときに「抗生物質も出しておきますね」と言われることがあると思う。万が一他の病気にかからない為の予防だが、それは本来の薬の使い方ではない。本当に必要になった時に、薬が効かなくなってしまう。“とりあえず”で薬を出しすぎなのではないだろうか。薬局で買うよりも病院で買ったほうが安いので、私たちももらってしまう。これが大きな問題なのではないだろうか。
◆国民医療費の問題点◆
日本医療の最大の問題となっているのが国民医療費が上がり続けることだ。
2011年の国民医療費の総額は38兆6,000億円となり年々上がり続けており、2025年には60兆円を超えると言われている。国民医療費が上がり続けるとなると、それをカバーする方法としては国民負担を増やすか、医療費を削減するしかない。このままの状態であれば国が破たんすることにもつながるので、国民医療費を何とか削減したいという思惑がある。
国民医療費を削減するには、今現在日本が直面している高齢社会をどうにかしなければならないと思う。若い時というのはほとんど病院にかからなくても済む人が多いわけだが、だんだん年を重ねるにつれて病気になる人が多くなる。そうなると、定期的に病院に行く必要が出てくる。高齢者が多くなると医療費は上がっていく。高齢者ばかりということは、子供が少ないということ。日本労働組合総連合会が行った「非正規雇用で働く女性に関する調査2017」によると、初めて就いた仕事（初職）の雇用形態が非正規雇用だった人の割合は約5割 、週35時間以上働く人の約4割が「正社員として働けなかった」 経済的なゆとりが「ない」7割 シングルマザーでは9割以上に、 初職が非正規雇用の有配偶率は3割、有子率も2割強にとどまる、職場で男女による扱いの差を感じている人は約4割、という結果になった。また、非正規社員の結婚率は正規社員と比べて約20％少ない。非正規雇用の人でも結婚して子供を産める環境を作らなければならないと思う。
◆行政改革の課題◆
改革が求められる背景にはこれらの要因がある。高齢化の進展により、疾病構造の変化を通じ、必要とされる医療の内容は、「病院完結型」から、地域全体で治し、支える「地域完結型」に変わらざるを得ない。一方、医療システムについては、そうした姿に変わっておらず、福田・麻生政権時の社会保障国民会議で示された医療・介護サービスの提供体制改革の実現が課題。医療問題の日本的特徴として、日本の医療機関は、西欧等と異なり、私的所有が中心。政府が強制力をもって改革できない。市場の力でもなく、データによる制御機構をもって医療ニーズと提供体制のマッチングを図るシステムの確立を要請する声が上がっている点にも留意しなければならない。また、日本の医療は世界に高く 評価されるコストパフォーマンスを達成してきたが、多額の公的債務があることを踏まえれば、必要なサービスを将来にわたって確実に確保していくためには、医療・介護資源をより患者のニーズに適合した効率的な利用を図り、国民の負担を適正な範囲に抑えていく努力が必要。提供体制の改革は、提供者と政策当局との信頼関係こそが基礎になるべき。医療機関の体系を法的に定め直し、相応の努力をすれば円滑な運営ができる見通しを明らかにする必要。医療改革は、提供側と利用者側が一体となって実現されるもの。「必要なときに必要な医療にアクセスできる」という意味でのフリーアクセスを守るためには、緩やかなゲートキーパー機能を備えた「かかりつけ医」の普及は必須。医療を利用するすべての 国民の協力と国民の意識の変化が求められる。急性期医療を中心に人的・物的資源を集中投入し、早期の家庭復帰・社会復帰を実現するとともに、受け皿となる地域の病床や 在宅医療・介護を充実。川上から川下までの提供者間のネットワーク化は必要不可欠。医療・介護の在り方を地域毎に考えていく「ご当地医療」が必要であると考える。
かかりつけの医者のほうが信用できるし、無理に緊張しなくて済む。高齢になるほど他の病院の先生は信用ならないと思う高齢の方も多いだろう。
◆国債金利の疑問◆
国債価格が上昇するとなぜ長期金利が下がるのか。それは、最終的な受取総額が決まっているため、価格が上がれば、受取総額と価格の差である「利益」部分が少なくなり、利回りが下がる。反対に、価格が下がれば「利益」が増えて、利回りは上がる。国債を101円で買うと受取総額は105円なので利益は４円となり、利回りは3・96％。100円で買った場合の５％よりも低くなる。99円で買うと利益は６円になり、利回りは6・06％と高くなる。
なぜ長期金利は下がっているのか。それは、国内では、日本銀行が金融緩和の一環で大量の国債を買い入れており、市場に出回る国債が減っているから。投資家の間で国債の「奪い合い」が起き、国債の価格が上がって、長期金利は最低水準まで下がった。５年物国債のマイナスの利回りとは、額面よりも大幅に高く購入したため、利息をもらっても最終的に損することになる。
本来ならば、借金が増えているのに金利が下がる、という現象はおかしい。
◆考察◆
私たちはあまり意識せずに病院で薬をもらっている。しかし、薬の使い過ぎは体に悪影響を与えてしまう。このような事態を防ぐためには私たち一人一人が考えて行動することが大切だと思う。すぐには変わらないが意識付けしていけば少しずつ国民医療費を減少させることが出来るのではないかと思う。国民医療費が減っていけば、国債も同じように減るのではないだろうか。そうすれば、今問題視されている年金のことも、私たちより後の世代の頃には改善されているのでは、と期待している。
参考：https://medicalnote.jp/contents/160704-001-BZ
http://www.jata.or.jp/rit/rj/sugawara.htm
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/48799
社会保障のイノベーション 中江章浩