根本一生
社会保障と栄養
17t509009 根本一生
健康な身体を維持することは、社会保障の問題の改善にもつながり非常に重要である。
① 社会保障の下の生活
日本の国民は最低限度の生活を得る社会保障制度の下生活をしている。しかし、社会保障が当てにならない時代が来るのではないか？日本の社会保障費は110兆円にも及び、8年後には150兆円にもなってくる。少子化が進んでいる日本で65歳以上から支給される年金は、現在社会で働いている人が納め高齢者を支えている。もし少子高齢化の時代が進むと自分が老後になった時には、年金が支給できない状況になる可能性もある。健康に気を付ければ社会保障費の医療、介護費の削減につながらないだろうか？現在日本の平均寿命は男性で約80歳、女性で87歳といわれている。1) 平均寿命は80歳であったとしても健康寿命（健康で自立した生活を送れる状態）は男性で約70歳、女性で約74歳である。2） 私は、日本の健康寿命は高齢者が生活習慣病などの疾患を予防するための行動をすることで、社会保障制度の問題も少しは改善されるのではないかと感じた。以上のことから、社会保障の問題の中から、医療、介護に関係のある健康な生活と運動、栄養について考える。
日本は2000年3月31日に健康日本21を策定し、一連の国民の健康の推進に関する基本的な方向や、国民の健康の増進の目標に関する事項等を定めた。３） 健康日本21は健康寿命の延命と生活習慣病対策の目的があり、「栄養・食生活」などのそれぞれの分野で課題を見つけ、達成するための数値目標を掲げて生活習慣病に対してアプローチしていくため、特定保健指導というものも導入されている。
② 高齢者の生活よっておこる問題
平均寿命と健康寿命は男性で約10歳も差が生じている。この10年の間は他人の助けを必要としないと生活できなのだろうか？なぜそうなってしまうのだろうか？私はこの背景に生活習慣病などの疾患が関わってきていると感じている。
生活習慣病とは、食、運動、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣がその発症、進行に関与する症候群のことである。4） 健康に気を遣わず、食事面では栄養を考えず肥満の進行、喫煙はCOPD（慢性閉塞性肺疾患）の発症、過剰な飲酒によってアルコール性肝障害の発症など、すべて日常の生活習慣につながっていると考える。また、高齢になるほど脳の働きが低下し物忘れやなどの記憶障害につながる認知症も多発していく。認知症は老化や生活習慣病を原因として発症するケースが高く、日頃の生活習慣が大事になっていくことを理解した。
少子高齢化社会が進んでいる日本では、2020年には4人に1人、2050年には3人に1人が高齢者になるといわれている。私は、このまま高齢者が増加し介護を必要としなければならない状態が続いてしまう恐れがあるからこそ、高齢者以外の人を含めたすべての人々が健康に気をつけなければいけないと考える。なぜなら生活習慣病などの注意を怠り自由気ままに生活を行い、生活習慣病や認知症を発症したら困るには介護する側なのではないか？現在も介護を必要とする高齢者は増加しているが、支える側の人手は不足し、これから先さらに介護を必要とする高齢者が増加しても人員が追い付かない。子が親の介護をして生活をしても、将来自分の介護は少子高齢化が進んでいる日本でだれが介護してくれるのか？この問題に直面せず、平均の健康寿命の年齢を超えても自立した生活を過ごすために、生活習慣病の予防は非常に大事になっていくのではないかと感じた。
③ 高齢者の医療と疾患の予防と運動
生活習慣病等の疾患を予防するためには、各自で健康状態を維持するだけではなく健康診断による検査（腹囲：男85㎝女90㎝/の測定とBMI25）以上の人はさらに血統、脂質（中性脂肪及びHDLコレステロール）、血圧、喫煙の有無から危険度にあったクラス分けをし、それぞれにあった保健指導も必要となる。日本では40～74歳のすべての被保険者、被扶養者を対象に「特定検診・特定保健指導」が行われている。特定検診とは、従来の健康診断は生活習慣病やがん等の早期発見・早期治療等を重視して実施してきたが、平成20年4月からはメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）該当者及び予備群を減少させることを目的として実施する。4） そのため該当者と予備群の方に対しては特定保健指導（積極的支援、動機付け支援）を行う。特定健診は保健指導の対象者となるかどうかを判断するための健診である。特定保健指導とは、対象者が健診結果から自らの健康状態を正しく理解し、生活習慣改善のための行動目標を自ら設定・実施できるよう、医師、保健師等による個々人の特性やリスクに応じた支援（積極的支援、動機づけ支援）が為されることである。4） 特定保健指導は、生活習慣を変化させる指導として、
(1)Metsによる生活実態の分析（一週間の行動のMets表を作る）
Metsから公式を用いて消費カロリーの計算
(2)栄養と運動の改善指針を立てる 5）
ことも重要となる。
④ 健康な運動・ミネラルと生活習慣病
特定保健指導の中で有酸素運動を行うのも大事だ。
有酸素運動とは、ウォーキングやジョギング、エアロビクス、サイクリング、水泳など、長時間継続して行う運動を指し、これらの運動は、運動中に筋を収縮させるためのエネルギー「アデノシン三リン酸（ATP）」を、体内の糖や脂肪が酸素とともに作り出すことから、有酸素運動と呼ばれる。5） 食事で摂取したエネルギー源のうち、グリコーゲン（糖質）は主に肝臓や骨格筋に貯蔵され、余った分は中性脂肪として貯蔵される。そして、私たちは運動時に貯蔵されたグリコーゲンを二酸化炭素と水に分解し、その過程で産生されたATPをエネルギー源として使っていると考える。しかし、体内に貯蔵されているグリコーゲン量には限界があるため、グリコーゲンのみでは長時間運動を続けることができないのではないか？そこで、体脂肪を分解してエネルギー源にする方法に切り替える。体脂肪を分解するには大量の酸素が必要となるため、酸素を取り入れながらエネルギー源を産生するシステムを繰り返し、ウォーキングをしながら運動強度を設定し長時間運動を継続する。（有酸素運動） 体脂肪の中でも、内臓脂肪は健康に様々な悪影響を及ぼす。内臓脂肪自体からアディポサイトカインという炎症物質が分泌され、アディポサイトカインの働きにより、高血糖、高血圧、動脈硬化などが発症、進行する。有酸素運動は体脂肪をエネルギー源として使い燃焼させるため、内臓脂肪も同様に減少させることができる。内臓脂肪量が減少することでアディポサイトカインの分泌も減少するため、高血糖、高血圧、動脈硬化の予防・改善になり、内臓脂肪を減らすことは生活習慣病等の予防になる。6） 健康日本21は有酸素運動を基軸とする特定保健指導であり、有酸素運動には、様々な生活習慣病の原因を予防・改善する効果がある。
私は生活習慣病の予防に重要なことの一つとして、バランスの良い食事を心がけることも大事だと考える。身体の栄養素として五大栄養素（炭水化物、タンパク質、脂質、ビタミン、無機質）とあるが、人体の構成成分として体内に存在する元素は約６０種類で、そのうち炭素、酸素、水素、窒素をのぞく、残り４％の元素がミネラル（無機質）とよばれ、カルシウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウムなどの多量ミネラルと、それよりも微量である鉄、銅、亜鉛、セレンなどの微量ミネラルがある。7） ミネラルは骨や歯などの硬組織や生体有機化合物など生体組織の構成成分として存在しているだけでなく、種々の生体機能の調節にも関与し、食物摂取による栄養状態が色々な疾患に関わっており栄養との関係も深い。
生活習慣病以外の感染症は、免疫力が低下することで感染しやすくなる。免疫とは、「疫」＝病気から逃れる仕組みのことである。免疫細胞と呼ばれるのは、マクロファージやNK細胞、好中球、好酸球、好塩基球、T細胞、B細胞などで、いずれも白血球に含まれる細胞である。厳密にいうと、マクロファージは血液の中では単球（単核白血球）として存在するが、血管壁を通り抜けて組織に入り込むとマクロファージになる。白血球のなかでも、マクロファージが一番大きい。マクロファージは病原体を食べ、そして活性酸素などを利用して殺菌を行う。NK細胞はウイルスや細菌だけでなく、がん細胞に対しても免疫力を発揮し、T細胞は、ウイルスに感染した細胞やがん細胞を除去する。B細胞は、T細胞のアシストによって抗体を産生する。8) たんぱく質やビタミン、ミネラル類は、免疫細胞を産生し、活動を活性化するのに必要である。これらの栄養素は健康的な生活に直結する。
⑤ 脳と神経伝達物質
脳は、重さにすると全体重の約2%にすぎないが、食事などから得るエネルギーの約18％を消費している。脳がこれほど大量のエネルギーを必要とするのは、千数百億個といわれる膨大な数の神経細胞の活動を支えるためであり、神経細胞というのは、生きていくために必要なあらゆる情報を伝達するケーブルのようなものである。神経細胞にはたくさんの接点（シナプス）があり、神経細胞どうしがつながって情報交換のネットワークが形成されている。このシナプスの部分で、情報をやり取りする役目をしているのが、アセチルコリンやノルアドレナリン、セロトニン、ドーパミンといった神経伝達物質（ニューロンで生産され、シナプスで放出され、標的細胞に興奮または抑制の応答反応を起させる低分子の化学物）である。9) また体の中に異物が侵入してきたときに、その特徴を覚えて攻撃する役割を持ったタンパク質を抗体といい、侵入してきた異物を抗原という。この抗原と抗体が結合する反応のことを抗原抗体反応と呼び、抗原と抗体の関係は鍵と鍵穴の関係にたとえられると考える。すなわち、抗体と抗原は一対一の対応を示す性質があり、こうした一対一の反応性のことを、特異性と呼ぶ。以上のことから精神の病気の症状の一部は神経伝達物質の働きに乱れが生じ、精神科では神経伝達物質の働きを調節する作用を持つ薬が処方されていることを理解した。
⑥ 生活の質、QOLの維持、向上
健康に気を付け生活をおくったとしても病気に罹り、死を迎える時期はくる。こうした場合、医師が延命治療をやめ治療を目的とせず「残された時間を充実したものにしよう」という考え方が、1960年代にイギリスのホスピス（がんなどの末期患者向けの医療施設）から欧米に広まった。こうした病気で余命わずかの人をはじめ、認知症や老衰の人たちが、人生の残り時間を自分らしく過ごし、満足して最期を迎えられるようにすることを目的とし、治療による延命よりも、病気の症状などによる苦痛や不快感を緩和し、精神的な平穏や残された生活の充実を優先させるケアを末期医療（ターミナルケア）という。10） 医療保険給付費が40兆円、介護医療給付費が10兆円、合わせて50兆円のなか末期医療費は15兆円である。世話と治療を分けることで費用の軽減にもなる。末期医療の開始時期に決まりはないが、病気の回復が見込めなくなるときなど、積極的な治療ができないと判断されたときがひとつのきっかけとなり、医学的な治療をするのではなく、家族と共に平穏な時を過ごす。末期医療は、体の痛みなどを取り除く「身体面のケア」、患者の不安や恐怖を緩和する「精神面のケア」、費用などの負担を取り除く「社会面のケア」の3つに分けられる。私は健康な状態で生活できることが一番の幸せだと考えるが、死が近い患者に対して３つのケアを行い少しでも苦痛の緩和を行うことで、QOL（Quality Of Life：生活の質）の向上につながるのではないかと感じた。患者のQOLの維持向上を目的とする末期医療は、その人らしく最期まで生活することを支えていることを理解した。
現代の社会保障では年金、医療、介護で90％を占める社会保障費や、返済不能となった累積債務1200兆円、これからさらに増加し社会保障費はGDPの24％に達する見通しなど課題は山積みだが、まずは国民一人一人が健康について関心を持ち、少子高齢化社会を迎える中どれだけ生活習慣病をはじめとした疾患を運動と栄養などの健康を考えて予防し、健康寿命を延命していき日本の社会保障費の費用を減少させることが大事だ。そうすれば日本の少子高齢化社会の中での年金や医療費などの社会保障も少しは改善されるのではないだろうか。
参考資料
1) 2) 3) 4)厚生労働省ホームページ
5)フィットネス概論 板書引用
6)公益財団法人長寿科学振興財団ホームページ
7)Wikipedia コトバンク 味の素ホームページ
8)独立行政法人科学技術振興機構ホームページ
9)Wikipedia
10)日本医師会ホームページ
その他/黒板板書、教科書・社会保障のイノベーション参考
北澤尚樹
テーマ：社会保障と栄養
１,結論
現在、高齢化社会が進んでいる中、医療はますます発展しているが、高齢者を支える負担は大きい。
前半では医療、後半では我々若者が抱える負担について述べていきたい。
２,認知症とマインド食
認知症は大脳が萎縮してしまうアルツハイマー型や脳の中にレビー小体という物質が多く見られるレビー小体型などに分かれる。これらには共通点があり、シナプスにおいてアセチルコリンのような神経伝達物質の化学反応をアミロイドβというたんぱく質が脳内に異常に入ってくることで阻害されることがそれぞれの疾患の原因であると言われている。ミネラルの一つであるカルシウムは、一般的に骨や歯の主成分であることで知られているが、情報伝達や神経伝達物質の抑制の役割も担っている。しかし、それもアミロイドβによって働きを止められてしまうのだ。
予防として近年発見されたのがアメリカのラッシュ大学医療センターの研究グループが発表した「マインド食」と言うものがある。これは野菜、豆を主とし、オリーブオイルや魚介類を積極的に摂る「地中海式食事法」と、脂肪やコレステロールを控え、ミネラルを増やす「ダッシュ食」を組み合わせたものである。マインド食におすすめの食材１０項目と控えたい５項目リストアップし、その研究グループが、アメリカに住む５８～９８歳の男女約１千人を５年ほど追跡した。すると、１５項目中９項目以上達成できた人のアルツハイマー型認知症の発症リスクは、５項目以下の人たちに比べ、５３％減少したそうだ。また、半分程度の項目を実行した人でも、３割ほど減少したらしい。マインド食は認知症患者を減らす鍵となるのかもしれない。
３,生活習慣病と運動
三大死因と呼ばれる悪性新生物（癌）、心疾患、脳血管疾患は、どれも生活習慣病の一つである。これらの予防を目的とした健康日本２１が２０００年より策定された。対策として、４０～７４歳の方を対象にメタボリックシンドロームの該当者及び予備群の減少を目的とした特定健診が実施されることとなった。先ほど挙げた内の２つ、心疾患と脳血管疾患は、高血圧が原因とされている。健康日本２１の高血圧水準は、収縮期を１３０mmHg以上、拡張期を８５mmHg以上と定めている。この数字を超えてしまう、すなわち、生活習慣病のリスクが高いと診断された者は、医師・保健師などによる特定保健指導という支援が行われる。他にも、HDLコレステロール(善玉コレステロール)が４0mg/dl以下の者やトリグリセリド（中性脂肪）が１１０mg/dl以上の者も特定保健指導の対象者である。その内容は、面接を行い、対象者が自らの生活習慣を振り返り行動目標を立て行動に移し、その生活を継続するためのサポート（動機付け支援）、それに加え、３ヶ月以上の通信（電話、Eメール等）でのサポート（積極的支援）がある。
生活習慣病の予防や生活習慣を見直すうえで重要となってくるのは、食事と運動である。まず、食事に関しては、カロリーを過剰に摂取するのを止めなければいけない。一日に必要エネルギー量や基礎代謝量を計算し、それに見合った量の食事を取ることが大事である。しかし、食事制限だけでは生活習慣は改善されたとは言わない。そこで鍵となるのが運動である。運動で必要なことは、筋肉をつけることと脂肪をおとすことだ。筋肉をつけるには筋トレなどの無酸素運動が適している。無酸素運動を行うことで、筋力とともに基礎代謝量も上がる。脂肪をおとすにはジョギングといった有酸素運動を行う。有酸素運動には、内臓脂肪や血管コレステロールなどの余剰脂肪を燃やす働きがある。食事に気を配り、無酸素運動と有酸素運動をバランス良く行えば、自分自身の身体は変えられるだろう。
４,免疫療法
「３,生活習慣病と運動」で述べたように日本人の１番の死因は、悪性新生物（癌）である。２０１７年度の癌での死亡数が多い部位は肺、大腸、胃である。肺に関しては代表的な原因として、やはり喫煙と受動喫煙が挙げられる。そんな癌の三大治療と知られているのが、手術、放射線療法、薬物療法であるが、近年、免疫療法が知られつつある。
免疫療法とは、毒性を弱めた病原体（がんワクチン）を体内に投与することで抗原抗体反応を起こさせ、がん細胞を攻撃する。主に用いられるのは丸山ワクチンと呼ばれている。抗がん剤のように正常な細胞にダメージを与えることはなく、抗原抗体反応を人為的に高めるので副作用は少なく済む。しかし丸山ワクチンでは、攻撃のターゲットが曖昧になってしまい、進行したがんに対してあまり効果が期待できないそうだ。あくまで、免疫療法は癌の予防の一環として行われるのだ。
５,日本とスウェーデンの年金制度
日本の年金制度は、国民皆保険という特徴を持っている。２０歳以上の人は必ず入る国民年金と正社員が入る厚生年金の「２階建て構造」で成り立っている。自営業者や専業主婦（主夫）は厚生年金の対象にならない。定額年金は６.５万円で厚生年金は平均１０万円とされており、モデル年金は23万円である。この年金制度は今働いている世代が支払う賦課方式と自分が働いているうちに自分で積み立てる積立方式がある。しかし近い将来、若者1人が高齢者1人を支える社会になってしまうので現状厳しい状態である。また、現在の日本の社会保障給付費は１２０兆円であり、そのうちの５０兆円が年金に使われている。しかし、その他の医療・介護や保育に使われる割合が増えているので、今の若者が高齢者となったときに年金がほとんど貰えず、生活が厳しくなる恐れがある。
一方、スウェーデンの年金制度は日本とは違い、所得が多かった人ほど年金額が多くなる所得比例年金の「1階建て構造」で成り立つ。そうすることで年金額の不公平問題の解消を図り、労働者の働く意欲を高めた。この制度の特徴は賦課方式と積立方式を組み合わせていることである。所得比例年金の保険料率は所得の18.5％であり、そのうちの16％が賦課方式、残りの2.5％は積立方式で運用されている。また、年金額が政府の定めた最低水準を満たさない者に対して、税金で差額を補填する最低保障年金を設けた。これにより現役時代、低所得または無所得だった者でもある程度の年金を得られた。このスウェーデンの年金制度を見習うべきではという意見も出てきてはいる。
６,介護の現状とターミナルケア
現在、日本の介護は人材不足に悩まされている。２０２０年度の介護職員数の需要見込みは２２５万６８５４人だが、供給見込みは２０５万６６５４人と２０万人もの差が予測されている。さらに２０２５年には２つの見込みの差が４０万人近くになってしまうことを見通している。また、職員数が少なく重労働であるにも関わらず、低賃金であることも重要な問題である。全産業の月平均給与が３２万３８００円なのに対し、社会福祉・介護事業では２３万９５００円と１０万円近くの差がある。このような差が出てしまっているのは、勤続年数が他の産業に比べて短いというのが大きな要因である。全産業の平均の勤続年数は１１.９年だが、福祉施設介護員は平均７.１年である。人材確保のために国は、２０１９年９月から勤続１０年以上の介護福祉士の賃上げを行うことを決めた。また、介護ロボットやICTの活用の推進、外国人を受け入れる環境を作ることも考えている。
また、介護とターミナルケアとの関連性について述べていきたい。ターミナルケアとは、末期医療とも言い、病気などで余命がわずかになった方に行う医療的ケアのことを指す。医療を目的とせず、「残された時間を充実したものにしよう」という考え方が１９６０年代に欧米へ広まった。日本では１９８０年代以降、緩和ケアの発展を通して、少しずつ重要視されるようになった。ターミナルケアの内容は投薬などで症状を緩和する身体的ケア、本人にとって満足感のある空間を作る精神的ケア、入院や介護による経済的負担を減らす社会的ケアがある。本人の心の整理を手助けすることが重要である。
高齢者の入居施設では、「看取り介護＝ターミナルケア」を前提として入居を受け入れられている。介護施設でのケアでは、被介護者は介護のプロが面倒を見てくれるおかげで安心感がありストレスをあまり感じることなく過ごすことができるし、他の利用者とのコミュニティを取ることで孤独感から逃れる。また、その家族にとっても介護からのストレスを受けずに済むので患者と真剣に向き合うことができる。しかし、面会時間が限られているためリラックスできる環境を整えることが難しいと言われている。寝たきりなどの症状が進行すると、ターミナルケアを施せる期間が分からなくなるため経済的負担があるというデメリットもある。ターミナルケアは、介護施設の他にも病院や自宅でも行うことができる。それぞれのメリット・デメリットを把握した上で、どのように被介護者の人生の最期を満足に過ごさせるかをその家族は考えなければいけない。
７,まとめと感想
これらの要因より、冒頭の「現在、高齢化社会が進んでいる中、医療はますます発展しているが、高齢者を支える負担は大きい。」という結論に至った。生活習慣病への対策は、先ほど挙げたマインド食や免疫療法の他にもたくさん見つかっている。予防法には個人によって変わってくるので、いろいろ試しながら自分のスタイルを見つけていくのが良いのであろう。
しかし、問題となっているのは生活習慣病の対策ではなく、少子高齢化社会に対応するための金の管理であろう。年金制度のこともあるが、日本銀行が国債を買っているため超低金利時代が続いており、このままでは今以上に安全にお金を増やすのが難しくなり、どれだけ増やすかではなくどれだけ減らさずに済むかの方法を探さなければいけない。仮に超低金利時代が終わり高金利になっても、金を借りようとする個人・団体が少なく、経済は回らなくなってしまう。また、年金制度に関しても、スウェーデンを見習うべきだという声もあるが、歴史的背景だったり、スウェーデンなどの北欧は高負担高福祉であるという経済的要因もあったりするので難しいところである。だが、最低保障年金に関すれば、労働者の差別を無くすため設けるべきだと考える。
この授業を通して、あまり興味のなかった世の中のお金の回り方や病気について自信を持ってとは言えないが少しは理解できたと思っている。また、私は健康運動指導士の資格を目指しているが、介護といった福祉関係の仕事にも興味がある。授業や今回のレポート作成で介護士は人材不足で低い給料、しかも長続きしないなどとても厳しい世界であることがよく分かった。しかし、1人でも多くの人を助けたいという福祉関係に興味を持ったきっかけを今でも忘れてはいない。結婚をし、幸せな家族を築くために介護という仕事は本当に適しているのかをこれから見定めていきたい。そして、この授業で培った経験を糧とし、資格や就職に向けて頑張っていきたい。
8,参考文献
社会保障のイノベーション/中江章浩
我々にとって望ましい年金制度を考える/三和ゼミ（本橋班）
なかまぁる 認知症の予防の研究進む「マインド食」とは
https://nakamaaru.asahi.com/article/11731842
相談 e-65net レビー小体型認知症とは
http://sodan.e-65.net/kaigo/lewy_guide/tokucho.html
なかまぁる アルツハイマー型認知症の症状と原因
https://nakamaaru.asahi.com/article/11734162
クボタ健康保険組合 特定健診・特定保健指導とは？
https://www.kenpo.gr.jp/kubota/contents/hoken/tokutei/hokensidou.html
免疫療法コンシェルジュ 免疫療法を知る さまざまに分化した治療の長所・短所
https://wellbeinglink.com/treatment-map/cancer/immunotherapy/
国立がん研究センター がん情報サービス 最新がん統計
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html
セレンクリニック東京 なぜ「ワクチン」と呼ばれるのか？
https://serenclinic.jp/cancerlecture/vaccine02/
みんなの介護 第56回 介護職員人材不足、最新版！
https://www.minnanokaigo.com/news/kaigogaku/no56/
ケア資格ナビ 2018年再調査！介護職員「2025年度に34万人不足」政府の対応は？
https://www.careshikaku.com/shoninshakenshu_guide/seifutaiou
イリーゼ ターミナルケアとは？本人が望む最期を迎えるために家族ができること
https://www.irs.jp/article/?p=33
和泉の幸せ家族計画 マイナス金利はいつまで続くのか？２０１９年の予想と今後について
https://popo-finance.com/negative_interest-rate#i-2
廣澤瑞季
社会保障と栄養
生活の質を上げ健康寿命を延ばす必要がある。
1.現在の日本の問題
現在日本は、少子高齢化が急速に進んでいる。昔は高校卒業と同時に就職、また兄弟が多く高校も通えず就職する人が多かったが、現在の日本では大学の進学率が増加し、大学卒業後就職する形が増えている。それによって昔と比べ同じ地位や立場にある人が、高い学歴を持つようになり高学歴化となっている。また、大学進学率の増加を背景として、女性の社会進出が増えた。それによって、日本は晩婚化や未婚率が増え、出産率が低下したことによって少子化が進んでいる。また高齢化は、医療の発展や健康意識の高まりなどにより進んでいる。少子高齢化が問題視されている背景には、現役世代、つまり労働人口が減少することにより年金制度や医療制度が成り立たなくなるといった社会問題へと発展している。また、制度以外にも人手不足などが発生したり、人手不足などにより日本の経済成長率が低下するなど様々な社会問題へと発展していく可能性がある。また、欧米型の食生活パターンに変化している事によって、病気や障害が増え医療費や福祉費用が増加している。社会保障の改善は元気な高齢者を増やし、医療費や福祉にかかる費用などを減らして、若者の負担を減らす必要がある。
2.高齢化と認知症
高齢化が進む中、2025年には65歳以上の5人に一人が認知症になると言われている。より長く健康的な日々を送るためには、 認知症発症を予防することがますます重要になってくる。認知症は、何かの病気によって脳の神経細胞が壊れるために起こる症状や状態をいう。そして認知症が進行すると、だんだんと理解する力や判断する力がなくなって、社会生活や日常生活に支障が出てくるようになる。認知症のうち、およそ半数はアルツハイマー型認知症である。次に多いのがレビー小体型認知症、そして血管性認知症と続く。これらは「三大認知症」といわれ、全体の約85％を占めている。認知症になると徘徊したり妄想、手足のしびれなどの症状が現れる。病気で寝たきりの場合だと、医療費はかかるが1人で複数人の面倒を見れるので介護労働者などにかかる費用が少なく済む、しかし、認知症の人が増えると、脳が異常な状態だか、身体は動くので徘徊したり動き回るため1人で複数人を見るのは大変になり介護労働者を増やす必要が出てくる。それによって、社会保障給付費も増加する。しかし、労働者を募集している割に医療福祉労働者賃金、給料が低いため3年で6割の人数が離職している。このような問題を減らすため、認知症の予防や早期発見・早期治療が今後重要となる。認知症の原因の約半数のアルツハイマー型認知症はβアミロイドの蓄積である。このβアミロイドが脳内に蓄積すると、神経系の神経伝達物質を阻害し、神経の機能障害や細胞障害を引き起こし認知障害が現れると言われている。アルツハイマー型認知症の発症には抗酸化物質の不足や脂肪の摂りすぎ、ミネラル不足など、食生活の偏りが大きく関係している。また、脳血管性認知症は動脈硬化など脳血管の老化が大きく関係している。これは、生活習慣病とも関係している。これらの原因は偏った食生活にある。もちろん、食事以外の原因もあるが、バランスの取れた食生活の改善が認知症予防につながると考える事ができる。認知症予防に効果的な食は、青魚、野菜や果物大豆製品などである。青魚は青魚には、DHA（ドコサヘキサエン酸）やEPA（エイコサペンタエン酸）といった不飽和脂肪酸が豊富に含まれている。これらは悪玉コレステロールを減らし、血液をサラサラにする効果がある。野菜や果物は抗酸化作用のあるビタミンCやビタミンE、ポリフェノール、ベータカロテン、リコピンなどが含まれ、抗酸化物質の不足を改善する。大豆に含まれているレシチンは、神経伝達物質を生み出す成分といわれている。神経伝達物質は視覚や聴覚得た情報をスムーズに伝達するために必要な物質で、これが不足すると記憶力の低下を引き起こすこともある。そのため、認知症予防には欠かせない成分である。次に、ミネラル不足の改善についてである。ミネラルは、人間の体内で作り出すことができないため、しっかり食べ物から補うしかない。ミネラルは体液量や酸・アルカリ度の調整、筋肉や神経のはたらきの調節に欠かせない。さらにビタミンと同様に、炭水化物やたんぱく質、脂質などの代謝にも深く関わっている。私たちにとって、ミネラルの必要量はごく微量。しかし生命維持には不可欠の栄養素である。ミネラルを補給するには野菜、牛乳や小魚、レバーなどを積極的に食べ、カルシウムや鉄、マグネシウムなどを摂取する事でミネラル不足を解消することができる。ミネラルが不足すると、酵素が十分に働かなくなって、神経伝達物質が必要なだけ作られなくなるため、しっかりミネラルを摂取することが大事である。
3.認知症の検査
愛知県と国立長寿医療研究センター、豊橋技術科学大学などは、1滴の血液や尿に含まれる成分を半導体センサーで簡単、迅速に検出する技術を開発したと発表した。特定の物質に対する免疫反応で生じた微小な電位差を読み取るもので、アルツハイマー病の原因物質とされるアミロイドβ(ベータ)タンパク質を、約10分で検出することに成功した。新技術は、同センターが開発した「マイクロビーズ」と、同大学が開発した半導体イメージセンサーを組み合わせた。マイクロビーズは、病因物質などの異物に反応する“抗体”を化学処理によって球面に固定した直径0.2～3マイクロメートル(1マイクロは100万分の1)の磁気微粒子で、センサーの分離膜の上に、例えば血液を1滴たらすと、128×128ピクセルのマス目の1個ずつが、血液中の異物と抗体とが反応して生じる微小な電位の変化を個別に感知する。これを読み出し装置にかけて、全体の電位差を検出する。センサーにはマス目が16,384個あり、それぞれ独自に複数の抗原抗体反応を行うので、複数の病気の検査を同時に行うことができる。現在の性能では、0.02ミリリットルの血液で、アルツハイマー病のアミロイドβタンパク質だけでなく、がんや、その他の病原体の各種マーカーなど50項目の同時診断や検査が可能である。
4.生活習慣病を減らす
社会保障給付費は、年々増えている。医療費や福祉その他の費用を減らすには、認知症にならないような生活や食事を心掛け、早期発見や早期治療をする必要がある。その他に生活習慣病に気をつける必要がある。生活習慣病の医療費に占める割合は、約30%である。生活習慣病とは、生活習慣がその発症・進行に関与する疾患群のことである。欧米型の食生活になり脂肪の摂取量が過剰に増えたり、インターネット技術が発展し、動くことが少なくなり、今まで以上に身体活動・運動量が減っている。また、幼少期から外で遊ぶ機会が減っていることも原因である。栄養バランスの良い食生活の他に、生活習慣病にならないためにも、健康づくりのためにも、身体活動量を増やす必要がある。増やすことで認知症の予防にもつながる。全ての国民が健やかで心豊かに生活できる活力ある社会実現のために健康日本21という政策がある。健康日本21では、①壮年期死亡（早死）の減少 ②認知症や寝たきりにならないで生活できる期間（健康寿命）の延長 ③生活の質の向上が目的である。食生活の改善や、健康作りの情報提供、心の病気への対応などをしている。このような政策はあるが、健康日本21を知っている人は少ないと考える。健康に関わる勉強してる私たちの中では当たり前のように言われていることでも、世の中ではまだあまり知られていない。まず、みんなに知ってもらう所から始める必要がある。健康日本21の政策を知り、食生活の改善や健康づくりの情報を今より知っていればもっと健康な老人、若者が増え、医療費が減るのではないかと思う。生活習慣病の早期発見早期治療ができれば、医療費を抑えることができると思う。生活習慣病やメタボリックシンドロームなどの早期発見早期治療のために特定健康診査や特定健康指導がある。40歳から74歳のすべての被保険者・被扶養者を対象に「特定健診・特定保健指導」が実施され、健診結果から自らの健康状態を正しく理解し、生活習慣改善のための行動目標を自ら設定・実施できるよう、医師、保健師等による個々人の特性やリスクに応じた支援がされる。生活習慣病は若者でも増えているので、40歳からではなく、被保険者や被扶養者は全員対象にし、早期発見早期治療をし長く健康でいられるようにしていく必要があると考える。生活習慣病、認知症、メタボリックシンドロームを予防するためには、有酸素運動が有効である。メタボリックシンドロームは、脳血管性認知症だけでなく、アルツハイマー型認知症においても危険因子として考えられている。メタボリックシンドロームの予防、つまり運動や身体活動を増やすことが、アルツハイマー型認知症の発症を減少させる可能性を示している。第1に有酸素運動、歩くことから始める。週に2～3回以上、30分以上の運動をするようにする。第2に筋力トレーニングと有酸素運動を行う。大腿四頭筋や、腸腰筋の強化はしっかり脚をあげて歩けるように、躓き防止のために行う。また、バランス能力を鍛えるため開眼片脚立ちのトレーニングを行うといい。健康で過ごす事で、医療費や福祉その他の費用を少しづつでも減らす事につながる。
5.医療の発展
医医療の発展に伴い「どこからが終末期」なのか分かりにくくなっている。認知症終末期で徐々に経口摂取が低下した人に胃ろうを造設した結果、5年以上寿命が延びることがある。延命治療もあるが、苦しみながら延命治療を受けることもある。わが国において死を口にすることが一種のタブーのようになっており、末期医療についても議論が十分でないこと、しかし、現実に差し迫った問題となっているので、曖昧なままに放置しておくことはできないとの決意が表明されている。末期医療の課題は高齢化が進む社会の考えなきゃいけない問題である。医療、医学の進展により、医療に対する考え方では対処できず、自己決定やリビングウィル、 生命の質あるいは尊厳死といった新たな考え方や工夫が必要である。終末期の患者を前にした医師の在り方として、末期の告知(告知後の支援態勢の構築を含む)、在宅医療の推進、苦痛の緩和とホスピスの整備など具体的施策を提案する必要がある。昔、死亡場所は自宅での方が多かったが現在は病院での死亡が増えた。この問題にも関係する。医療費を減らすためには、在宅医療も必要であると思う。
6.結論
社会保障を続けていくには、元気な高齢者を増やす必要がある。元気な高齢者を増やすためにも、若い人たちが栄養面、運動面、精神面からサポートする必要がある。また、政治家や国のお金を管理している人が、年金や社会保障の費用を余計な費用に使わないよう、確実な使い道を公表して国民がそれにしっかり目を向けるようにする必要があると思う。
【参考文献】
認知症について知っておきたい基礎知識
http://sodan.e-65.net/basic/ninchisho/
認知症予防のための食事とは
https://www.tyojyu.or.jp/net/kenkou-tyoju/eiyou-shippei/yobou-nichi-shokuji.html
もっと知りたい！ミネラルの役割
https://www.health.ne.jp/library/detail?slug=hcl_3000_w3000809&doorSlug=mineral
神経伝達物質やホルモンはミネラル補給で自在に作れる
https://alter.gr.jp/magazine/detail.php?id=3185
特定健診・特定保健指導とは？
https://www.kenpo.gr.jp/kubota/contents/hoken/tokutei/hokensidou.html
終末期医療の在り方
https://www.med.or.jp/doctor/rinri/i_rinri/c01.html
アルツハイマー病も血液1滴で検査
https://scienceportal.jst.go.jp/news/newsflash_review/newsflash/2014/01/20140123_01.html
認知症は予防可能な時代
https://www.lsi-sapporo.jp/amyloid/
認知症を予防したい方へ。認知症による問題と効果的な食べ物、予防法をご紹介
https://www.a-living.jp/contents/1543/
認知症の予防
https://www.tyojyu.or.jp/net/byouki/ninchishou/yobou.html
超高齢社会と終末期医療
http://dl.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20171206_1.pdf
帝京大学 医療技術学部 スポーツ医療学科 3年
廣澤瑞季
林 知泉
中江先生
帝京大学 医療技術学部 スポーツ医療学科 健康スポーツコース １年 林 知泉です。
フィットネス概論のレポート課題を提出します。よろしくお願いします。
フィットネス概論・レポート課題
「社会保障と栄養」
医療技術学部 スポーツ医療学科 健康スポーツコース 2年
18T507023 林 知泉
単語：認知症、ミネラル、神経伝達物質、抗原抗体反応、健康日本21、特定保健指導、生活習慣病、
有酸素運動、末期医療
結論：人々が健康に暮らすためには自身が健康づくりに励むだけでなく、施設などの情報提供や環境づくりが必要である。
〇健康日本21と生活習慣の問題
健康日本21とは、健康増進法に基づき策定された「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」は、国民の健康の増進の推進に関する基本的な方向や国民の健康の増進の目標に関する事項等を定めたものである。各論では生活習慣等の課題について、掲載されている。現代の日本で生活習慣病は、今や健康長寿の最大の阻害要因となるだけでなく、国民医療費にも大きな影響を与えている。その多くは、不健全な生活の積み重ねによって内臓脂肪型肥満となり、これが原因となって引き起こされるものですが、これは個人が日常生活の中での適度な運動、バランスの取れた食生活、禁煙を実践することによって予防することができるものである。現在、がん、心疾患、脳卒中、糖尿病等の生活習慣病の増加が深刻な問題となってきており、これらの発症に栄養・食生活の関連がみられるものも多い。食生活を取り巻く社会環境の変化に伴い、朝食欠食率の増加、加工食品や特定食品への過度の依存、過度のダイエット志向、食卓を中心とした家族の団らんの喪失などが見受けられ、身体的、精神的な健康への影響が懸念される現状にある。私は、人々の健康で良好な食生活を実現するためには、個人の行動を変えるとともに、それを支援する環境をつくる取り組みが求められると考える。
生活習慣病増加の一因として、食生活の変化だけではなく、身体活動量が低下していることも関係している。身体活動量を増やすためには、状況に応じて、通勤・買い物で歩くこと、階段を上がること、運動・スポーツを行なうことなど身体を動かすことを日常生活に取り入れることが必要である。運動は、余暇時間に行なうものであり、疾病を予防し、活動的な生活を送る基礎となる体力を増加させるための基本的な身体活動である。爽快感や楽しさを伴うものであり、積極的な行動として勧められる。日常生活で取り入れやすいウォーキングやジョギング、サイクリングなどの運動は有酸素運動といい、これらの運動は、運動中に筋を収縮させるためのエネルギーを、体内の糖や脂肪が酸素とともに作り出すことから、有酸素運動と呼ばれる。体脂肪の中でも、内臓脂肪は健康に様々な悪影響を及ぼす。内臓脂肪自体からアディポサイトカインという炎症物質が分泌され、アディポサイトカインの働きにより、高血糖、脂質異常、高血圧、動脈硬化などが発症、進行する。有酸素運動は体脂肪をエネルギー源として使い燃焼させるため、内臓脂肪も同様に減少させることができる。内臓脂肪量が減少することでアディポサイトカインの分泌も減少するため、高血糖、脂質異常、高血圧、動脈硬化の予防・改善につながるので、有酸素運動には、様々な生活習慣病の原因を予防・改善する効果がある。生活習慣病を予防するために効果的な有酸素運動は、中等度の有酸素運動を少なくとも週5日、または高強度の有酸素運動を少なくとも週3日、あるいは中等度と高強度の有酸素運動を組み合わせた週3～5日の運動が推奨される。
一人一人が適度な運動習慣を身に付けるために、自身の健康状態を確認し、健康づくりにつなげていくことが重要になる。そこで1年に一度、特定健診を受診し、生活習慣の改善が必要な方は、特定保健指導を受ける。特定保健指導とは、特定健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善による生活習慣病の予防効果が多く期待できる方に対して、専門スタッフ（保健師や管理栄養士など）が生活習慣を見直すサポートをすることである。身体活動や運動の健康に対する効果についての知識は普及しているが、運動を実際に行っている者の割合は少ない。多くの人が無理なく日常生活の中で運動を実践する方法の環境をつくることが求められると考える。
〇認知症と社会問題
認知症とは後天的な脳の病気により正常に発達した知的機能が全般的かつ持続的に低下し日常生活に支障を生じた状態である。認知症は脳の中で活躍するニューロン、シナプスの仕組みが関わる。シナプスとは神経と神経などの情報の受け渡し場所のことで、ニューロンはこのシナプスをくっつけることによって情報を伝達していく。シナプスには隙間が空いており、シナプスを接続するには、神経伝達物質が必要になる。神経伝達物質は情報伝達に関わり、アミノ酸と酵素が反応して作られる。この結合をサポートしているのがビタミンとミネラルである。特にミネラル（カルシウム・亜鉛・銅）は脳神経の情報伝達に必要である。不足すると脳機能全体が低下し、記憶障害・味覚障害が現れる。歳を取ることで、シナプスの突起自体も死滅してしまい、情報伝達に大切な情報伝達物質も少なくなる。よってシナプスの接続ができなくなり、思考力や記憶力の衰え、つまり脳の老化となる。
高齢者人口が増加している日本では、認知症を発症する高齢者の数も膨らんでいくことは確かである。2020年には325万人まで増加するとされ、団塊世代が75歳以上となる2025年には、700万人前後、つまり高齢者の5人に1人が認知症になると言われている。しかし、現代では様々な治療法があり、進行の経過は延長傾向にある。だが、その治療のおかげで生命が伸びた分だけ介護の必要な期間が延び、家族の負担が大きくなるという皮肉な結果を生んでいることも事実であり、大きな社会問題となっている。介護負担の軽減に向けて、介護を抱え込まないよう介護サービスを利用することが重要だと考える。また介護サービスの利用を促す情報提供をすることも問題解決に繋がると考える。
〇抗原抗体反応がもたらす症状
抗原抗体反応とは抗原 antigenと抗体 antibodyの特異的結合によって起る現象をいう。免疫反応ともいう。非自己の物質である外来の微生物や異物が体内に侵入した場合、生体の中に抗体という蛋白質がつくりだされる。抗体と特異的に反応して結合する性質をもった物質を抗原という。抗原の刺激によって生体内につくられる抗体は、体液性抗体と細胞性抗体に分けられるが、普通は前者をいい、免疫グロブリン Igがその機能をになっている。抗原抗体反応の種類としては沈降反応、凝集反応、補体結合反応、免疫粘着反応、細菌や赤血球の溶解反応などがある。外来性抗原を非自己と認識して起った生体反応は、記憶細胞に記憶され、非自己の侵入に対応するので、生体内には感染防御機構が成立する。この原理を応用して、抗原としてワクチンを接種して、細菌やウイルスの侵入を防ぐ予防接種が行われる。しかし、反応の過剰によるアレルギー反応や血管拡張をきたし、増大した血管内容積に対する血液量が少なくなることで、組織に十分な酸素供給ができなくなった状態になるアナフィラキシー、さらには異物を認識し排除するための役割を持つ免疫系が、自分自身の正常な細胞や組織に対してまで過剰に反応し攻撃を加えてしまうことで症状を起こす自己免疫疾患などの発症や、反応の不全による免疫不全症などを起こす恐れもある。臓器移植にみられる異種移植を拒絶する拒否反応も、抗原抗体反応の一つである。
〇末期医療が抱える問題
高齢化社会が進む日本で、諸外国に遅れを取っているものが末期医療である。回復の見込みのない終末期の患者さんの肉体的・精神的苦痛をいかに和らげていくかというのが末期医療のテーマであるが、それを実施するホスピス施設や緩和ケア病棟が少ないうえに在宅ケアの支援も整備されていないという問題点を抱えている。日本のホスピスでは、在宅での末期医療はおろか、医療施設としてのホスピス自体も不足しているような状況である。平成23年時点で、死亡者全体の中で自宅の中で死を迎えた人の割合は8％程度で、ホスピスで最期を迎えた人も同じく8％程度に過ぎないと報告されている。現状も終末医療用のホスピスの建設が高齢化社会のスピードに全然追いつけていないため、多くの終末期患者は一般の病院で最期を迎えている。海外のように自宅で末期医療を行なうことが少ないのは、設備や専門看護師などの人材の不足のほか、日本人の病気や死に対する考え方の違いも影響している。日本では、日々衰弱していく家族を自宅で目の当たりにしているのは辛いという考えを持つ人の割合が海外に比べて多いということである。また、同時に一人暮らしの高齢者の割合も年々増加傾向にあり、孤独死よりも施設で医師や看護師にみとられながら安らかに死にたいと願う人の割合も少なくない。このため日本では在宅の末期医療よりもホスピス等の終末医療施設を充実させる方がいいと考えられているが、実際にはインフラ整備が追いついていないというのが現状である。また、患者の意思確認ができない場合には、末期医療の問題が発生しやすくなる。なぜなら、家族もしくは医療側が末期医療の治療選択を判断するからである。患者の意思確認ができない場合は、次の3つの手順で治療選択が行われる。 1. 家族が患者の意思を汲んだ場合には、家族の意思を尊重する。 2. 家族が患者の意思がわからない場合には、患者にとって何が最善であるかを家族と十分に話し合ったうえで、患者にとっての最善の治療方針をとる。 3. 家族がいない場合もしくは家族が判断を病院側に任せた場合には、患者にとっての最善の治療方針をとる。 元気なうちに、どのような末期医療を受けたいのか家族と話し合う、リビィングウィルを作成することが大切である。医療費の問題では末期医療は、生涯医療費の3割であり、日本で1年間にかかっている終末期医療費は約9000憶円である。1年間の国民医療費は約42兆円となっているので、医療費のうち多くの金額が末期医療費として使われている。こうした医療費問題から、国の医療政策が施設から在宅へという流れになっているのだろうと思った。
〇考察
少子高齢化社会の日本では、人材不足という問題がありこの問題を解決するには時間が必要だが自分自身で健康で生活できる期間を延ばし、将来の医療費の削減や介護期間を短くすることはすぐに取り組めるので、一人ひとりの健康に対する取り組みが重要になると思った。
〇引用・参考文献
http://www.kenkounippon21.gr.jp/kenkounippon21/about/index.html
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/index.html
https://www.tyojyu.or.jp/net/kenkou-tyoju/shintai-training/yusanso-undou.html
ACSM（アメリカスポーツ医学会）運動処方の指針 運動負荷試験と運動プログラム 南江堂
http://www.ninchisho.jp/bacic/04.html
https://kotobank.jp/word/抗原抗体反応-61970
http://b-chive.com/life/health/medical-care/terminal-care/terminal-care1.html
社会保障のイノベーション 中江章浩
草野里葵
社会保障と栄養
現在、日本では生活習慣病・認知症の改善と予防が大きな課題として挙げられています。生活習慣病や認知症といった病気は事前に予防できるものであって防げるものだ。今回はその予防策や改善方法を書きたいと思います。
生活習慣病の現状とその改善策、自分の考え
本来、生活習慣病という用語は従来用いられていた「成人病」対策が、二次予防(病気の早期発見・早期治療)に重点を置いていたのに加えて、生活習慣の改善にした一次予防(健康増進・発病予防)に重点を置いた対策を推進するために新たに導入されたものです。生活習慣病というものは誰にでも起こりうることであり、多くの病気に深く関わってきます。病原体や有害物質、遺伝的な要素は疾病の発症や進行に影響するため食生活の習慣、運動習慣、休養の取り方などの生活習慣も、糖尿病、高血圧、さらにはがん、脳卒中、心臓病など多くの疾病の発症や進行に深く関わっていくことが明らかになっています。生活習慣病の代表格でもあると尿病の患者さんの数は日本では８９０万人と推計されており、かなり多い人数となっています。糖尿病にはなっていないが、なりそうである予備軍を含めると２、２１０万人ともいわれています。また、糖尿病以外でも高血圧や脂質異常症疾患お有する人々の数は、それぞれ３、９７０万人、４、２２０万人と推定されており年々増えていっている状況である。そのなかでも中高年の多くの方が何らかの生活習慣病をもっており、それが将来重大な健康障害になる可能性があります。これらは、なってからでは遅いと思いますし、なる前に防ぐことがベストであるし早期発見、早期の治療が急がれています。このような状況をふまえて、現在、日本では２１世紀における国民健康づくり運動「健康日本２１」というものが行われています。この運動というのは、２０１０年までを一区切りとして９つの分野に関して目標をさだめ、それを達成するために国民的な運動を展開していく活動のことを言います。健康日本２１の対象９分野と主な目標としてはまず一つ目は栄養・食生活です。適正な栄養状態、栄養素の摂取・適正な栄養素(食べ物)の摂取のための個人の行動・個人の行動を支援するための環境づくりが目標とされています。二つ目は身体活動・運動です。国民の身体活動・運動に対する意識向上・日常の活動性および運動習慣を持つ者の割合の増加・これらの活動を行うことができる環境づくりが目標とされています。三つめは休養・こころの健康づくりです。十分な睡眠をとり、ストレスと上手につきあう身体およびこころの健康を保つための三要素：適度な「運動」・バランスのとれた「栄養・食生活」・心身の疲労回復と充実した人生を目指す「休養」を目標とされています。四つ目はたばこです。たばこの健康影響についての十分な知識の普及・未成年者の喫煙防止・受動喫煙の害を排除し、減少させるための環境づくり・禁煙希望者に対する禁煙支援を目標としています。五つ目はアルコールです。多量飲酒者の減少・未成年者の飲酒防止・節度ある適度な飲酒についての知識の普及を目標とされています。六つ目は歯の健康です。「８０２０(ハチマル・ニイマル)」運動の実現・歯の喪失防止：原因となるう蝕・歯周病の予防を目標としています。七つ目は糖尿病です。一次予防の推進：生活習慣の改善・糖尿病有病者の早期発見・早期治療を目標としています。八つめは循環器病です。一次予防の推進：生活習慣の改善・循環器病の早期発見を目標としています。九つめはがんです。一次予防の推進：生活習慣の改善・検診による早期発見、早期治療を目標としています。これらのことを守っていけば生活習慣病になる恐れが減ってきます。健康障害を予防するために栄養、運動、休養、喫煙、飲酒について正しい生活を見直し習慣づけることが必要です。
先ほど生活習慣病のなかでも病気にかかっているひとが多いものを防ぐためには「特定検診・特定保健指導」を実施することが必要であると考えます。従来の健康診断は生活習慣病やがんなど早期発見・早期治療などを重視して実施してきましたが兵セ２０年から４月からはメタボリックシンドロームの該当者及び予備軍を減少させることを目的として実施してきました。そのため該当者と予備群の方に対しては特定保健指導(積極的支援・動機付け支援)を行います。特定健診は保健指導の対象者となるかどうかを判断するための健診であります。特定保健指導というものは対象者が健診結果から自らの健康状態を正しく理解し、生活習慣改善のための行動を自ら設定・実施できるよう、医師、保健師などによる個々人の特性やリスクに応じた支援がなされています。現在では４０歳以上の加入者を対象に行っているがもっと若い段階から行うべきだと思う。健診を受けやすい環境を作るのもそうだが、国として生活習慣病の恐ろしさを理解するべきだと思う。メタボリックシンドロームを早期に発見できることで生活習慣病を改善できると思います。
また、有酸素運動といった運動も生活習慣病を防ぐことに繋がってきます。ウォーキングやジョギング、サイクリング、エアロビクス、サイクリング、水泳などを長時間継続して行う運動のことを言います。これらの運動は、運動中に金を収縮させるためのエネルギー「アデノシン三リン酸(ATP)」を、持久力も体内の糖や脂肪が酸素とともに作り出すことから、有酸素運動と言います。これらの運動は継続することが簡単であると思いますし、退屈した時間を作るのならばこのような有酸素運動をすることはもちろん身体にも健康的なことでもあり、より生活が充実していくと思います。こういった運動を楽しみ習慣となれば色々なことにも挑戦できるし幅が広がっていくと思う。体脂肪を減らすこともでき、呼吸循環器系の機能の向上が期待でき、持久力も向上できることができます。体脂肪のなかでも、内臓芝王、というのは健康に様々な影響を与えます。内臓脂肪自体からアディポサイトカインという炎症物質が分泌され、アディポサイトカインの働きによって、高血糖、脂質異常、高血圧、動脈硬化などが発症し、進行してしまいます。有酸素運動というものは体脂肪をエネルギーとするために燃焼し内臓脂肪も同様に減少させることができます。有酸素運動というものは様々な生活習慣病の原因を予防、改善する効果があります。このように誰でもできるし、大したコストもかからずに生活習慣病を予防できるのだから、もっとみんなに知れわたってもよいことだと思うし、生活自体も充実してくると思う。なんでも後回しにするのもよくないし都市をとってからでは遅いのでもっと生活習慣病について深く考えて若いうちから予防していくことが大切だと思う。
認知症の現状とその改善策、自分の考え
先ほど有酸素運動は生活習慣病を予防すると言ったが、認知症を防ぐ、予防することにもとても有効的である。そもそも認知症というものはどのような病気かというと、単なるもの忘れとは違う、脳の細胞が働かなくなる病気であります。もの忘れを中心として徘徊や幻覚など様々な症状があり、アルツハイマー型認知症を筆頭に、原因となる病気もさまざまです。認知症は、いったん獲得した知的機能が低下し続け、複数の認知機能障害のために、社会生活を送るのが難しくなる病気です。患者の性格や環境によってはうつ状態、不安、幻覚や妄想などが表れることもあります。最近では認知症の高齢者が増加し、１０年後には今よりも４００万人も多い７００万人をこえ、高齢者の５人に１人は認知症患者という推計もあります。要介護にはならず健康長寿を目指すためにも、認知症の予防は大きなカギを握っています。認知症というのは自分自身も嫌な思いをすると思うし、周りのひとにも迷惑をかけてしまうことになります。現在の日本では医療も発達してはいるが、認知症というものにはもちろん改善方法が難しい。改善方法はないがこういって予防する方法もあるのでもっと認知症について考えるべきだと思う。その中で有酸素運動というのは生活習慣病も予防でき、認知症を予防するという面ではとても有効的なことであると思う。
認知症について深く考えると、もともとアルツハイマー型認知症というものは患者さんの脳ののなかでは、記憶と学習に関係する神経伝達物質「アセチルコリン」が減少しています。また、「グルタミン酸」という神経伝達物質が過激となり、悪影響を与えてきます。現在では認知症の症状を軽減させたり進行を遅延させたりするものの根本治療できるくすりは現在でも開発されていません。神経伝達物質でもあるアセチルコリンの濃度の薬を服用することでアセチルコリン濃度を上昇させ、認知機能を改善することが多数報告されています。しかし、アセチルコリンを使用しても効果がない人ももちろんいます。その理由としたら認知症が進行性であり症状の原因が変化していくと、人によって障害される脳部位や機能が異なること、その結果として認知症のメカニズムが十分に解明されていないことが挙げられています。このように少しずつ認知症を改善させる方法が出てきているが僕自身薬には頼らずに治療・予防することが大切なのではないかと考える。認知症になってからでは遅いことであると思うので若いうちから認知症について深く考え、予防していくことが大切なのではないのかと考えます。
予防としてお勧めするのが、マインド食というものである。最近開発されたものであり、認知症予防に効果がある食事法として「マインド食」が注目されております。マインド食というのは野菜、豆、果物をメインにオリーブオイルや魚介類を積極的にとることでコレステロールを控え、塩分排出作用のあるミネラルを増やすことができる食事方法である。実際のところミネラル不足というものが、認知症を進めている原因ともいわれています。ミネラルを増やすためには偏った食事はもちろんいけない。正しい生活をするために３食の食事について考え、バランスのよい食事をとることがミネラルを増やし、認知症を防ぐこともできるし、生活習慣病も防げると思う。
またこれからは医療が発達してきて、認知症のワクチンが実用可能になる可能性がある。インフルエンザの予防接種に似たようなもので、アルツハイマーも予防接種が可能になるかもしれない。年齢が５０歳以上の健常者であれば、インフルエンザのように受けることができる。アルツハイマーも抗原抗体反応を使い、一度感染させて、抗体ができるようにするのである。抗原抗体反応とはある種の細菌性またはウイルス性疾患に感染していた人が、再びその種の疾患に感染しても発病しにくいのは、血清中に抗体ができて発病を阻止するような反応が起こるために、予防接種はこの応用をしてつくられたのである。アルツハイマーも抗原抗体反応の理論を使い予防接種として将来的に使えるようになります。こういった新しい発見は様々な研究を重ねてきたからできることである。実際に予防方法もあったが完全ではないために心配な部分はあったと思う。認知症といった病気を抗原抗体反応を使い予防できればみんなが安心して歳をとれると思う。こういった発見をいち早く実用化できるようにしてほしいと思う。認知症の患者数を少しでも減らせるようにしていけばいいなと思いました。
認知症が完全に末期になってしまってから治療は困難だがどう患者をケアしていくことを末期医療という。実際に今までやってきた人工栄養を行うことは、患者自身の苦痛増すだけであってメリットがないということが分かってきた。認知症になってしまい対処法がないというのはものすごく大変なことであるし、患者さんの気持ちを考えることは難しいことであると思う。末期医療というのは本人がいかに長く後悔のない人生を送ってもらうことが大事になってくると思う。できれば末期医療になる前に様々な予防があるのでこれらを将来のことを考えてやることがベストだと思います。
まとめ
最後に社会保障と栄養というテーマだったが自分自身、私生活を見直そうと思いましたし、このままでは生活習慣病のひとが増えてしまうと思いました。自分だけの問題ではなく、友人や家族にもアドバイスをあげれるようになり、生活習慣病や認知症で苦しむ人を減らしていきたいと思いました。
参考文献
nmp.co.jp
resou.osaka-ac.jp
nakamaaru.asahi.com
daybook.jp
１８ｔ５１３０２４ 草野里葵 5059文字
Windows 10 版のメールから送信
蒔田拓実
社会保障と栄養
医療技術学部スポーツ医療学科
17T507001 蒔田拓実
はじめに
私は、栄養は社会保障に対して必要であると考えている。社会保障とは、個人的リスクである、病気・けが・出産・障害・死亡・老化・失業などの生活上の問題について貧困を予防し、貧困者を救い、生活を安定させるために国家または社会が所得移転によって所得を保障し、医療や介護などの社会的サービスを給付することである。つまり、社会保障とは「国が国民に対して安定した生活を保障するための制度」であるため、栄養も必要になってくると考えた。そしてそのための対策を国は急ぐべきだと考える。
（１）食事について
必要な栄養を摂取するためにはしっかりとした食事をとらなくてはならない。その食事を怠り、偏った栄養を摂取し続けると生活習慣病や他の病気になってしまったりする。これらを改善することができれば、老化を予防することができ、脳の健康を維持し認知症の予防へとつながってくる。そして、それらを予防するためにまずは、「一汁三葉」を基本に、体力を低下させない十分な栄養を摂る必要がある。農林水産省が作成した「和食」を紹介するリーフレットには、「和食」の特徴の一つとして「栄養バランスに優れた健康的な食生活」があげられ、次のように解説している。「一汁三葉を基本とする日本の食事スタイルは理想的な栄養バランスと言われ、動物性油脂の少ない食生活を実現しており、日本人の長寿、肥満防止に役立っている。」
また、同省は「日本型食生活」も推奨しており、「日本型食生活」はご飯を主食に、主菜、副菜に加え、牛乳・乳製品や果物が加わった、バランスの摂れた食事とし、米を中心に魚、肉、野菜、海藻、豆類など多様なおかずで構成されるものである。これらの食事をすることで、五大栄養素であるタンパク質、脂質、炭水化物、ビタミン、ミネラルを摂ることができ、脳の健康を維持することができると考えているのだろう。実際に、主食、主菜、副菜を合わせた食事が1日2食以上だと、栄養素の摂取量が適切になることが報告されている。また、現代の食事は肉類、油脂類の摂取が増え、脂質が多くなっているが、「生活習慣予防のため」とこれらを過剰に制限するなど、食事量を減らし過ぎるのもまた問題であり、栄養状態が悪化する「低栄養」になる恐れがある。特に高齢者の低栄養は老化の遂行を早め、体力や免疫力の低下、筋肉や骨の減少を招いて、感染症や骨折などのリスクを高めることになる。
他にも食事は先ほども申したように、脳の機能にも関わってくる。その脳の機能に重要な役割を果たしているものとして脳内の神経伝達物質がある。セロトニンやドーパミン、アセチルコリンなどがその代表だが、これらは記憶や学習、睡眠、情動など様々な脳の働きをコントロールしている。この脳内の神経伝達物質はアミノ酸から合成されており、アミノ酸自身が脳内神経伝達物質として機能しているものもある。例えばグルタミン酸やアスパラギン酸は興奮性の神経伝達物質で、グリシンやGABA（γ-アミノ酪酸）は抑制性の神経伝達物質だ。また、セロトニンはトリプトファンの構造の一部が少し変化してつくられるし、アミノ酸がいくつも連なって合成される脳内の神経伝達物質もある。このように脳内の神経伝達物質はアミノ酸が原料となっているため、食生活の栄養に大きく関係していて、脳の機能に関わっているため認知症にも関わっているだろう。ただでさえ高齢者は若い人たちに比べて、肉や骨や脳の機能が減少しやすいため1日2食以上の食事、五大栄養素の摂取は大変重要となってくるだろう。また若い人たちもこのようなことが見られにくいだけであり、減少はしているため、現代の食事に多い肉類、油脂類を摂り過ぎず、「一汁三葉」や「日本型食生活」を基本とした食事を心がけていくことが重要であり、それらを行うことにより、社会保障の個人的リスクを減らしていけるだろうと考えた。
（２）運動の習慣化
高齢になるにつれ、体が硬くなり、転倒などの外傷を受けやすくなる。それらを改善するためにはストレッチが重要であり、準備運動と整理運動も必須である。準備運動は膝の屈伸、浅い伸脚、上体の前後屈、体側などを大きな動きで筋や関節をほぐすように行うのが良いだろう。整理運動は身体全体の筋や関節を痛いと感じない程度にゆっくり伸ばしていくことが大切だ。そして次には筋力が低下するので、体重やゴム、重りなどを利用した筋力強化が必要である。マシーンによる運動も高齢者介護予防では必須の機械となっている。さらにバランス運動、有酸素運動が必要である。
そして、高齢者だけでなく40歳から74歳のすべての被保険者・被扶養者を対象に「特定保健指導」が実施される。特定保健指導とは、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）該当者及び予備群を減少させることを目的として実施した検査を行い、その該当者及び予備軍を指導していくことである。メタボリックシンドロームは、高血糖、脂質異常症（高中性脂肪または低HDLコレステロール血症）、高血圧などの動脈硬化の危険因子が、一個人に集積している状態であり、食べ過ぎや運動不足からなる。このような該当者および予備軍は対象者が健診結果から自らの健康状態を正しく理解し、生活習慣改善のための行動目標を自ら設定・実施できるよう、医師、保健師等による個々人の特性やリスクに応じた支援が為される。特定保健指導対象者の選定方法により「動機付け支援」「積極的支援」に該当した方に対し実施される。そしてこれらの実施として一番の有効な運動は有酸素運動だと私は考えている。もちろん筋肉を鍛えたりして、基礎代謝を高めていく必要もあるが、メタボリックシンドロームを改善するためには、消費エネルギーを増やしていかなければならない。消費エネルギーは有酸素運動によって増えていくので最も効率が良いと考えた。そして有酸素運動は無理して行わず、日常生活の中で積極的に体を動かすことがよいだろう。できるだけ乗り物は利用しないで歩く、エスカレーターやエレベーターは使わないで階段を昇る、家でも職場でも他人に用を頼まず自分でするなどの積み重ねが、内臓脂肪を減らしていける。そのうえで運動を習慣して、ウォーキング・軽いジョギング・サイクリング・水泳など、軽めの運動を行うことや、自分の好きなスポーツを習慣的に行うことで消費エネルギーは増えていくだろう。消費エネルギーが増えていくだけでは良くないので、摂取エネルギーのことも考え、健康でしっかりとした栄養のある食べ物のことも考えなくてはならない。
メタボリックシンドロームは生活習慣によっておこることなので生活習慣病にも大きく関わってくる。主に栄養の取り過ぎで運動不足が問題でもあるので、特定保健指導を受けることになってもしっかりと指示を聞き、考えて栄養を摂り、適度な運動をすることで改善できるため、社会保障はこのようなことを前もって考え、大勢の人達が運動する場所、時間など給付していくことで生活習慣病などの病気も事前に減らしていけるのではないかと考えた。
（３）今後の日本の健康
現在の日本の健康作りの基本方針としては、「健康寿命の延伸と健康格差の縮小」、「生活習慣病の発症予防と重症化予防の徹底」、「社会生活を営むために必要な機能の維持及び向上」、「健康を支え、守るための社会環境の整備」、「栄養・食生活、身体活動・運動、休養、飲酒、喫煙及び歯・口腔の健康に関する生活習慣及び社会環境の改善」が挙げられており、目標設定と評価や普及活動をする「健康日本21（第二次）」を目標としている。これらはとても素晴らしい目標だと思ったが、ウイルスなどが関わってくる風邪や病気に対してはどうだろうか。そのことに関してはあまり考えられていないのではと思った。そしてこれらを考えるならば、自分たちが持っている免疫が欠かせないものだと考えている。そしてその免疫は抗原抗体反応によってできている。抗原抗体反応とは、白血球のうち「Bリンパ球」という種類は異物を攻撃する物質「抗体」（免疫グロブリンまたはイムノグロブリンというタンパク質）を作り出し、この抗体は異物に対してくっつく2つの腕をもったY字型の物質で、抗体は抗原にたくさんくっつくことで、抗原のはたらきをおさえ、他の細胞の攻撃の目印となるはたらきをすることをいう。また、Bリンパ球は一度出会った抗原の形を忘れず、二度目に同じ抗原を作り出せるので、同じ病気にかかることはない。この働きによりワクチンというものが作られた。ワクチンによって防げる病気はとても多いはずだ。
健康とはウイルスなどが関わっている風邪や病気などにならないことも健康でいるためには必要不可欠だと考えているので、日本の健康作りのためには、ワクチンのことや他にも防げることがあるのなら、それらのことも考えていくべきだと思った。
（４）まとめ
今現在の日本は、これまでの膨大な借金を積み重ね、借金大国となってしまっている。その主な原因は、少子高齢化による社会保障費の増加のためである。早急な対策としては、高齢者の健康寿命を延ばして、少しでも多くの時間を社会に貢献してもらい、社会保障費を減少させることだと考える。そのためには社会保障について多くの人に知ってもらうために、テレビやネット、新聞などで情報を共有し合い、栄養のバランスをしっかり摂り、適度な運動を行い、健康的な生活を全国民が心がけていくことが大事だと思う。今現在では食べるものや身体に不自由なく暮らせていても、いつどうなるかはわからない。日本は借金が多いため、食べ物の値段や治療費などが上がり、病気が治療できず悪化し、末期医療という選択肢しか残らないことになるかもしれない。死ぬのを待つというのは希望しない限りとても嫌だし怖いものだと思う。そのようなことにならないために、今のうちから社会保障についてよく考えることで、健康的な身体になり、社会保障費を減らすことで「国が国民に対して安定した生活を保障するための制度」になっていくのではないかと私は考えた。
参考資料
ウィキペディア
抗原抗体反応
http://www.ncsm.city.nagoya.jp/cgi-bin/visit/exhibition_guide/exhibit.cgi?id=L425
メタボリックシンドローム
https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/metabolic/m-03-003.html
特定保健指導
https://www.kenpo.gr.jp/kubota/contents/hoken/tokutei/hokensidou.html
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矢島優己
人間の健康を維持する為に出来ることはたくさんあると私は考える。其々の人間が健康について考え直すことが今の日本にとって必要な事であり、社会保障を支えると考える。
以下には、私が上記のように考える理由を3部構成で示す。
①, 1次予防と生活習慣病
日本には健康日本21という政策が存在する。疾病予防や生活習慣病予防の評価など数値的な記載がされている文書である。現在、日本における死因のトップ3が（癌）（心臓病）（脳卒中）であり多額な医療費の使用先となっている。私が思うに癌に関しては、予防は難しいと思う。遺伝的な要因も含まれ、文化の発達・利便性の向上により遺伝子を傷つける因子はこれからもっと増えていくからだ。また、「癌相対危険度」¹⁾を見た時に、1日の喫煙本数と緑黄色野菜を摂取した数値は相対関係を示す。男女で一部の数値は異なるが、タバコにおいては1日の本数が10～25本以上であり、かつ緑黄色野菜をほとんど食さない場合、癌の発病率は上がることが示されている。もし癌を予防するのであれば、食習慣を見直すと共に、生活様式を江戸時代にタイムスリップさせるしかないと思う。しかし、第2位・3位においては生活習慣病と密接に関係しており予防が可能であると考える。予防としては1次予防を示し、疾病が発症しないように予防するということだ。2次予防以降は医療機関が介入するため保険料が発生してしまう。なるべく1次で予防することが対象にとっても国にとっても良いと考える。具体的な方法であるが、体を動かすことが疾病予防につながると考える。体を動かすといっても幅広いが、私は有酸素運動を推進したい。理由としてはATP供給機構において唯一、脂肪を燃料とした供給機構であるからだ。心臓病における虚血性心疾患や心筋梗塞、脳卒中における脳血管疾患や脳梗塞には血液内のコレステロール（脂質）値が関係している。このLDLコレステロールの数値を下げることが最重要課題であり、内臓脂肪を減らすことにもつながる。運動内容としては、歩く、ということをメインに考える。1日1万歩を目標とし実施してもらう。会社員であれば、会社の１つ手前の駅で降りそこから歩いて会社まで行くという方法や、社内では階段を使用する、といった日頃の生活の中でなにか特別なことをするということではなく、ちょっとした工夫をするだけで1日の運動量（Mets：身体運動強度）が変わり、健康の増進につながると考える。
メッツとは運動や身体活動の強度の単位です。
安静時（横になったり座って楽にしている状態）を1とした時と比較して何倍のエネルギーを消費するかで活動の強度を示します。
歩く・軽い筋トレをする・掃除機をかける・洗車する・子供と遊ぶ（中強度）などは3～3.5メッツ程度、やや速歩・ゴルフ（ラウンド）・通勤で自転車に乗る・階段をゆっくり上るなどは4～4.3メッツ程度、ゆっくりとしたジョギングなどは6メッツ、エアロビクスなどは7.3メッツ、ランニング・クロールで泳ぐ・重い荷物を運搬するなどは8～8.3メッツといったように、様々な活動の強度がすでに明らかになっています。²⁾
また運動だけでなく食習慣の変化も大きな要因の１つと言える。昭和初期に比べて現在では脂質の摂取量が圧倒的に増えている。日本では、2005年7月より食育基本法の施行がなされ、より若い年代から食育の重要性が指摘されるようになった。低エネルギー食、特に脂肪を抑えた食事＋身体活動・運動、この2つの併用が必須であると考える。生活習慣病に関して注意が必要な人とは、高血圧（130/85mmHg）・高血糖（110mg/dL以上）・中性脂肪（150mg/dL以上）・HDLコレステロール（40mg/dL以下）、そして腹囲が男性85㎝以上・女性95㎝以上の人である。健康診断をきっかけに自身の数値を確認し、1次予防に努めてもらいたい。国としても特定検診からなる特定保健指導を行っている。1次予防を強化するという意味では対象を40歳からではなく30歳からにすれば早期に予備軍を発見でき、早期対応が可能になると考える。また30歳という年齢は体力や代謝能力が下がり始める年齢でもある。運動を処方するならなるべく早めに処方する方が良いと考える。
② 2次・3次予防と医療現場
次に2次予防・3次予防と社会保障について述べる。平成28年度の国民医療費は42兆1381億円である。大体、人口1人あたりの国民医療費は33万2000円となる。これを削減するにはどうするか。もちろん上記に述べたように1次予防に励むことが最優先であるが、分野別に見た時に、例えば免疫療法における日本の累積債務は1200兆円を越える。免疫とは、人体に侵入した異物に対して、それを除去する為に働く生体の防御機構である。一連の流れは抗原抗体反応であり、自然免疫や獲得免疫、そして液性免疫や細胞性免疫に分けられる。麻疹や水痘、細菌やウイルスに対するイメージが強いが実は花粉症も免疫と大いに関係がある。花粉症とは抗原抗体反応の過剰反応であり、アレルギー成分や花粉が危険な抗原と類似している為に生体から必要以上に抗体が生産される。遺伝的な要因も考えられるが、近年花粉症患者が増加している。原因として1960年代に政府が行った大規模な「杉の木」の植樹のせいだと考える。実に40年前に植えた樹木が現在大木に育ち、花粉症の原因を作っていると私は思う。確かに杉の木やヒノキなどは建築材としても使用され需要はあるが、この医療費の額を前にしてこのまま放置してはいけない。杉やヒノキの伐採と共に、それらに代わる代替木が開発されるべきだ。また他の分野に目を向けた時、末期医療に関してもきちんと向き合うべきだ。末期医療費におよそ15兆円の医療費が使われている。人には其々の倫理観や宗教観がある。死を前にしてどうするか、それはその人に任せる。しかしこの判断ができない場合どうするかということが問題である。終末期を迎えるのはガンだけではなく、脳卒中などによる意識障害・事故による植物状態など様々なものがある。自己判断が出来なくなった時、どうするのか事前にしっかり意思表示しておくことが大切であると考える。具体的には、日本人50歳以上の男女は正月の1月1日に、自己の死に様をきちんと明記し、意思表示しておくことだ。自分がこれから病気になり意識不明となって判断がつかなくなった時どうしてほしいか、自分の死に様をしっかり明記しておくことが重要である。また意識不明とはいかないまでも、余命が宣告されたときに延命治療をうけるのか、それとも残りの余生を別の形で充実させるのか、今一度全国民が自身の死に様について考え直す必要があると考える。
③ 超高齢化社会と認知症
超高齢化社会にある我が日本国において、認知症についてもしっかり考える必要がある。認知症のメカニズムについてまずは明記する。人間の様々な行動は神経系の興奮により行われている。興奮が軸索の末端まで伝達すると、末端の細胞膜に存在する電位依存性カルシウムチャネルが開きカルシウムイオンが流入する。このカルシウムイオンは輸送されてきた小胞体と細胞膜の付着を促し、付着した小胞体は内容物である神経伝達物質のアセチルコリンをエキソサイトーシスにより細胞外へ分泌する。アセチルコリンは接続する細胞膜に存在する受容体に結合することによりこの受容体が、伝達物質依存性イオンチャネルとして働きナトリウムイオンを流入することによって膜電位が上昇し、電位依存性ナトリウムチャネルの閾値を超えることにより活動電位が発生する。認知症では、物質が伝わるシナプスにおいて、アミロイドβと言われる物質が放出される。
神経伝達物質の他に、アミロイドβという別の物質が放出される。アミロイドβがたまりすぎると神経伝達物質の通りが悪くなるので、ミクログリアという細胞が食べてくれる。でも、ミクログリアは、アミロイドβを取りこぼす。取りこぼしたアミロイドβが、加齢によってたまっていき塊になる（アミロイドプラークという）と、電気信号が伝わりにくくなる。アミロイドプラークは、40代からたまり始めると言われている。³⁾
生活習慣の違いによりアミロイドβの蓄積速度が異なる。統計より運動や勉強が認知症予防になることは証明されている。認知症は1度なってしまうと良くなることはなく、薬などを使用してもその進行を遅らせることしか出来ない。ならないようにする為の努力が必要になる。またミネラルという物質も予防にあたって大切になる。具体的に、ミネラルとはカルシウム・リン・硫黄・塩素などを示す。特にカルシウムに関しては、筋収縮・血液凝固・免疫機能・神経機能を司る。この神経機能において、ミネラルは情報伝達や物質輸送の要となる。上記で述べたように認知症の根源は神経伝達物質がきっかけで起こる。ミネラルをしっかり食事などから摂取することが判断能力の低下を防ぐのである。
終わりに、ここまで健康を維持するためにはどうするかということを各視点から考えてきた。改善するための方法はいくつもある。最も重要なのはそれをどのようにその人たちに対して広めていくかということだ。来年の2020年には日本で東京オリンピックが開催される。日本で行われるオリンピックはこれで4度目となる。その都度、新たなスポーツや競技内容が紹介され一般人にも浸透してきた。しかし、従来と変わらずスポーツの楽しさだけを伝えているだけでは、本当に体を動かさなければいけない人たちに対して何も伝わらないと自身は考える。脅すということではないが、体を動かさないことによるデメリットを伝えると共に、事前検査により疾病のリスクが高い人に関しては、重症化した際のリスクをちゃんと伝える。これにより、より多くの人たちに運動をしてもらうきっかけを作れれば良いと思う。そして、このままの勢いで様々な疾病が発生した時、日本の社会保障は崩壊するという自覚を国民一人一人が危惧し、超高齢化社会を迎える我が国において、20年・30年後の日本を守る為に自分が今出来ることは何か、将来的にしなければいけないことはなにか、ということを考えていきたい。
引用文献
1,中江章浩2012「社会保障イノベーション」今井貴稲葉文子p144図147
2,厚生労働省2019/7/30「メッツ / METs（めっつ）」https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/dictionary/exercise/ys-004.html
l2019/07/31
3、加藤ゆうすけ2018/04/27「認知症予防に必要なことは、アミロイドβを蓄積させないこと。漢字ドリルをやっても意味は無いらしい」katoyusuke.net/2018/04/27/180427/2019/07/28
北條優斗
帝京大学
中江先生
先ほどレポート提出させていただきましたが文字数が足りませんでしたので再度提出します。
フィットネス概論レポート
16T508009
北條優斗
テーマ「社会保障と栄養」
【結論】
私は現在の日本の社会保障制度は、時代の変化に合わせて変えていく必要があると考える。しかし、全てを変更するのではなく一部の年金制度や医療制度は現在の仕組みをそのまま活用していけば良いと考える。その一例として私はシンガポールの社会保障制度をメインとし、所得の低い人には今までの制度をプラスで使用するのが良いのではないかと考える。
【シンガポールと日本の社会保障制度】
シンガポールの社会保障制度は現在、原則として国民の給料の２割をCPFと呼ばれる強制貯蓄制度によって国の管理下にある個々人の口座に積み立てることが義務づけられている。この制度は、老後に備えて貯金するものであり、主に年金、医療費、住宅購入費などの国が認める用途に限って引き出しができる仕組みになっているため、若いうちから計画的に将来のことを考え、健康な時から病気になった場合に備えることができることを国が義務づけている。また、この制度は基本的に個人ごとに貯めて、それを個人ごとに使うことができる。貯金と考えると当たり前と感じるかもしれないが貯蓄することで2.5％超の利子が付くため通常貯金よりも多くの利子付与を受けることができる。しかし、シンガポールは日本のような年金制度や医療保険制度がない。だからこそ、万が一の病気や老後の生活時に支障が出てしまう恐れがあるためこれらの制度を導入している。
一方で日本の社会保障制度は厚生労働省により「社会保険」「社会福祉」「公的扶助」「保健医療・公衆衛生」の4つの柱で構成するとされており、それぞれ下記のような制度となっている。
「社会保険」・・・病気や怪我、出産、死亡、老齢、障害、失業等の生活の困難をもたらす様々な事故に遭遇した場合に一定の給付を行い、人々の生活の安定を図ることを目的としている強制加入の制度（国民年金、厚生年金、社会保険、国民健康保険等）
「社会福祉」・・・障害者、母子家庭等社会生活を送る上で様々なハンディキャップを負っている人々が、そのハンディキャップを克服して安心して社会生活を営めるよう、公的な支援を行う制度。
「公的扶助」・・・生活に困窮する人々に対して最低限度の生活を保障し、自立を助けようとする制度（生活保護等）
「保健医療・公衆衛生」・・・人々が健康に生活できるよう様々な事項についての予防、衛生のための制度。
を国民は平等にこの恩恵を受けることができる。しかし、これらの制度を行うため国は年間歳出のうち31.1％をこの社会保障に占め全体で一番多く、主に税金や国債、社会保険料等でまかなっている。だが、近年では税金や国債、社会保険料等だけではまかなえなくなってきているため、政府は今年度10月より税金を10％に増税される予定であり、主に年金や医療、介護サービスにあてられる予定だ。しかし、増税はあくまでも一時しのぎであると私は思う。その理由として、年齢3区分別人口の割合や合計特殊出生率（1.43％）、高齢化率（27.7％）にみられるように少子高齢化が急加速しているにも関わらず、年金制度は今現在は3人で1人の高齢者を支えている構造になっているが、数年後には高齢化がより進み1人の若者が1人の高齢者を支える時代が来る。さらに私たちが年金を受け取る世代になったときには、年金を受け取る時期になったとき、年金を受け取ることが確かではない状況に陥るような見通しのつかない制度は変えていくべきだと考える。
【健康寿命と平均寿命及び現在の日本人の健康状態】
厚生労働省発表の簡易生命表（2018）によると日本人の健康寿命（健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間）は男性が72.14歳、女性が74.79歳で平均寿命（0歳からの平均余命）は男性が81.09歳で、女性が87.26歳であり、その差はそれぞれ約8~13歳くらいの差がある。このことからほとんどの日本人は最期の約8~13年はなにかしらの病を患い自宅や病院等で介護等を含む末期医療を受けていることになる。これによって社会保障費の割合を圧迫している。これらの対策として国は健康日本21という健康増進法にシフトした政策を打ち出し、日本人の三大死因であるがん、心疾患、脳卒中といった病気や心臓病、糖尿病などの生活習慣病を予防するための行動を国民に促すことにより、壮年期での死亡を減らし、介護なしで生活できる健康寿命を延伸させることを目指しており、平均寿命が毎年上昇する傾向にある中で健康寿命と平均寿命の差をできるだけ少なくし末期医療にかかる医療費の削減にもつながっていく政策である。
政府は病気の発生を防ぐ一次予防を積極的に推進するため、健康増進法に基づいてメタボリックシンドロームの診断基準が作られた。また、問診票には、運動習慣をたずねる項目が設定されており、これらの基準にひっかかってしまうと医師や管理栄養士、保健師等による特定保健指導が行われる。特定保健指導では主に有酸素運動が実施されている。有酸素運動は体内の糖質、脂質、酸素が消費される。だからこそ酸素を多く摂取する有酸素運動はエネルギーの消費が多く、心肺機能向上だけでなく、脂肪燃焼効果や心臓血管系等を強化する効果もあり、体内の貯蔵脂肪を減少させていくため、脂肪が原因で起る疾患を予防することができる。また、五大栄養素であるタンパク質、炭水化物、脂質、ビタミン、ミネラルを含む食品をバランス良く摂取し、摂取カロリーのコントロールすることでメタボリックシンドロームをはじめとする生活習慣病の予防にもつながる。
しかしながら、2000年から2012年に行われ、評価された日本健康21の9分野にわたり、のべ59項目のうち評価課題が残るとされたのは日メタボリックシンドローム該当者、日常生活における歩数の増加、糖尿病合併症の減少などを含む9項目が以前より悪化しているという評価を受けている。これは現代の公共交通機関、インターネット、自動車の普及等により国民の運動する機会が徐々に減少していることが背景にあると考えられる。このことから生活習慣・運動習慣の改善は多くの国民の課題であり、その情報は今後の日本を支える世代の人々に広く効果的に伝わるよう、インターネットやテレビ等のメディアから発信し、実際に個々が意識して生活習慣病の予防のために実施できるようにしていく必要があると考える。しかし、インターネットは正しくない情報も含まれるので正しい情報を得て、活用できるように合わせて啓発する必要もある。
【高齢者の認知症治療や予防と社会保障】
内閣府によると日本の高齢者の約10％（約242万人）が認知症であると言われている。認知症の原因として考えていることも様々であり、遺伝によるものやシナプスにおいてアセチルコリンのような神経伝達物質の化学反応をアミロイドβが阻害していること、日々の食生活においてミネラル（ナトリウム、カルシウム、カリウムなど）の摂取量が多いことなどが挙げられる。
食塩摂取量が多いという、生活習慣は脳血管障害を引き起こす要因となることは広く知られているため、それらを予防することで間接的ではあるが認知症予防につながると私は考える。さらに近年では認知症治療の1つに薬物治療がある。これは体内に抗体を作り、抗原抗体反応を起こし病気の進行を抑制させたり、症状の改善を促していく作用が見られるため、認知症治療に役立てられている。特にこの治療は認知症患者の大半を占めると言われているアルツハイマー型認知症に役立つことが期待されている。また、認知症そのものの削減にもつながると考えられるため、医療費の削減にもつながっていくことが期待されている。
このように、健康増進（一次予防）は生活習慣の改善や食生活の改善等の国民1人1人の小さな意識から予防していくことができ、長期的なビジョンで考えると、医療費の削減につながることが期待されると考えられる。しかし、現在はこの認知症患者等の介護にお金も人も施設も足りていない状況である。その理由として考えられるのは社会保障給付金（約120兆円）の約80％が年金や医療で占めており、福祉等に回ってくるお金は起こりの約20％しかないため、高齢者向け住宅・施設を建てることができなかったり、そこで働く介護士等の低給料問題のため、人材が集まらなかったりする。だからこそ、有料高齢者住宅やデイサービス等に入るしかないため、高齢者の医療費等が若者と比べ5倍近くになっている。
【結論に至った理由】
現在の社会保障費の一部は社会人の給料から強制的に天引きされている。さらに近年は少子高齢化に伴いより若い世代の負担が大きくなってきている状況である。私が今後社会人になり、収入から引かれる税金や年金が、無駄な使途のために引かれていると思うと働くモチベーションがなかなか上がらないと考える。そのため、授業で扱ったシンガポールのＣＰＦのような、社会保障制度は、公的年金や医療保険がないと言う背景があるものの、自分の老後や住宅購入時、病気の時などに引き出せる等の備えを、政策としてなされているところが、国民にとっても明確であり、親切であると感じ、自分の老後のための積み立てとなり、自分の将来のために給料が引かれていると思うとそこまで苦ではないと思う。ただしこの制度を使うと年収によって差が出てくるため、高収入の人は積立額も多くなり、一方で低収入の人は積立額が少ないことになる。これらを平等に近づけるために低収入の人には現在の年金的なものを受け取れるようにすればいいのではないかと考えた。例えばメインのシンガポールの社会保障制度で今の負担率と同じ給料の18％を天引きしたとして、その18％の中から1～10％だけ今の制度のように社会保障費として当てるようにすれば、天引きはされるが10％ほどは自分の積み立てに回すことができる。さらにそのパーセンテージは年収や月収に応じてその割合を決める規定を作れば円滑に社会保障制度を回すことができるのではないかと考えた。
参考文献
１）社会保障のイノベーション/中江章浩
２）厚生労働省みんなのメンタルヘルス
http://www.mhlw.co.jp/kokoro/speciality/detail_recog.html
３）シンガポールの社会保障
http://www.jri.co.jp/page.jsp?id=13337
４）健康寿命の延伸に向けた取り組み
http://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/14/dl/1-03.pdf
５）高齢者の健康・福祉
https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2017/html/zenbun/s1_2_3.html
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ウイルス フリー｡ www.avast.com |
関口桃子
医療技術学部スポーツ医療学科健康スポーツコース
19T506009 関口桃子
フィットネス概論レポート
テーマ「社会保障と栄養」
社会保障。栄養。この二つの単語に共通しているものは何か考えてみた。それは現状をよい方向に変えてくれる、という点だと思う。社会保障があることで人々は困窮から抜け出すことができたり、よりよい生活を営むことができ、栄養を摂ることで人の体は健康を維持し病気を防ぐことができ、健康に過ごすことができると考える。
＜5人に人がなる！？認知症＞
認知症
様々な病気により脳の働きが低下して起こる一連の症状を指す言葉で、病名ではない。原因となる病気は一般にはアルツハイマーがよく知られていますが、ほかにもレビー小体型認知症、脳血管疾患などがある。
この中でも一番患者数の多いのがアルツハイマー病だ。アルツハイマー病患者の脳には、アミロイドβというペプチドが細胞外にたまってできる「老人斑」と、タウというタンパク質が過剰にリン酸化され細胞内にたまってできる「神経原線維変化」という二つの病理変化が現れる。これによって大脳皮質や海馬に神経細胞死、シナプス減少、シナプスから樹状突起に電気信号を伝える神経伝達物質であるアセチルコリンの濃度減少などが起こる。現在アルツハイマー病の治療薬の開発が進んでいる。アミロイドβやタウたんぱく質といった抗原に対し特異性を持つ抗体が結合し（抗原抗体反応）脳からの除去を促進したりする薬が開発されてきたが、神経細胞死が起きた後にいくらアミロイドβなどを除去しても手遅れであることが多いため開発中止になるものが多い。
そこで薬に頼るのではなく、予防に目を向けてみてはどうだろうと考える。例えばアルツハイマー病患者の脳に見られる老人斑は10～20年前から現れ始めることがわかっているので、老人斑が検出された時から対策をしていけば早い段階で予防や改善が可能だ。運動、睡眠、食事の基本的なことがアルツハイマー病の予防につながると考える。
まず運動について。有酸素運動をするとアミロイドβを分解する酵素（ネプリライシン）が活性化され脳への蓄積を防いだり、筋肉細胞から放出されるホルモンが脳の細胞死を抑制する神経栄養因子を増やし、海馬の活性化や神経伝達機能を向上させるのです。さらにタンパク質のリン酸化に関与する体内の酸化ストレスを減少させ、アミロイドβの分解に関わるインスリン分解酵素を活性化させる。運動をすることで
次に睡眠について。睡眠中脳も休んでいると思いがちだが、活動量は低下するものの必要な栄養素（トリプトファン）を取り込み、不要な記憶を整理し、老廃物を排出する。日中の活動で生じた老廃物を脳脊髄液が循環して回収し、同時にアミロイドβも回収・排出される。高齢者には睡眠障害を起こす人が多くなるため、睡眠の質を改善することも改善策としてよいものと考える。また高齢者だけの問題ではない。現代人は夜遅くまでスマートフォンをいじったり、仕事をしなくてはならなかったりするため睡眠時間の確保が難しい状況だ。睡眠不足だけがアルツハイマー病の原因ではないがこのままだと、現代人ならではの問題（睡眠不足、ストレス社会）が、将来のアルツハイマー病になるリスクを高めてしまうのではないかと考える。
最後に食事について。高カロリーな食べ物をたくさん食べたり不摂生を続けていると内臓脂肪の蓄積により高血圧や糖尿病になりやすくなる。最近の研究ではインスリンが注目されている。高血糖状態が続きインスリンの機能が低下するとアミロイドβの蓄積が進む。塩分の取り過ぎは高血圧につながり脳梗塞になりやすくなる。脳血管性認知症は脳梗塞と関連性があるため減塩をしたり、塩分排出作用のあるカリウムを摂ったり、青魚や緑黄色野菜を摂ることは予防につながる。
ここまで述べてきたように生活習慣病と認知症は大きく関連している。そのため生活習慣病の予防が将来認知症になるリスクを下げてくれると言っても過言ではない。
次の段落では生活習慣病の予防と改善について述べたいと思う。
＜健康日本21と生活習慣病＞
健康日本21
「21世紀における国民健康づくり運動」の通称。1978年に開始された国民健康作り対策がベースとなっている。厚労省は栄養、身体活動、休養・心の健康づくり、たばこ、アルコール、歯の健康、糖尿病、循環器病、がんの９つの分野で基本方針や対策などを提示した。
日本において生活習慣病は大問題だ。この生活習慣病はかつて「成人病」といわれていたが今では子供や若い人でも食生活が悪ければなるため言い方が改められた。この生活習慣病は医療費の約3割を使い、死者のうち6割を占めている。
メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）のひとは内臓脂肪の蓄積により高血糖、糖質代謝異常症、高血圧などの動脈硬化の危険因子が集積している。このメタボリックシンドロームの予防と改善のため、40～74歳の被保険者・被扶養者を対象に「特定健診
・特定保健指導」が実施されている。特定健診は肥満リスク、血糖値、脂質の値、血
圧、たばこを吸っているかなどの項目をチェックするものだ。その後メタボリックシンド
ロームの該当者と予備軍の人には、その人のリスクに合わせて「積極的支援」や「動機付け支援」（この二つを合わせて特定保健指導）を医師や保健師らが行う。積極的支援は面談に加え電話やメールで継続的な支援を行う。動機付け支援は自身で行動目標に沿って生活習慣改善を行う。この取り組みによって生活習慣病の改善、前の段落でも述べた認知症予防、健康への関心が高まる、といった効果が期待できる。
＜社会保障の需要を縮小させるために＞
社会保障
「社会福祉」「社会保険」「公的扶助」「保健医療・公衆衛生」の総称。国民の生活の安定が損なわれた場合に、国民に健やかで安心できる生活を保障することを目的として、公的責任で生活を支える給付を行うもの。（厚生労働白書）この社会保障にかかる費用は2018年度政府予算では歳出の33％を占める32兆9732億円であった。社会保障費はこの30年間で約20兆円増加した。このうち35％が医療であった。年金などの社会保障給付費は2015年度に過去最高の114兆円となりました。
現状生活保護の人や障害者高齢者母子家庭、一般の人も病院にかかった時など社会保障に助けられているのは事実だ。しかし需要が高すぎるという見方もできると考える。この社会保障の需要を少しでも減らせればこれからの少子高齢化社会でも対応していけると思う。医療保険は働く人たちが収入に応じて毎月保険料を支払うことによって成り立っている。しかしこれからは働く世代が少なくなっていく。そこで財源の確保として前期高齢者の健康寿命を延ばし、もう少し長く働いてもらえれば保険者が増え、年金への依存も緩和されると思う。年齢が理由で働きたくても働けない人もいるので、そのような人のために雇用と福祉の連携も強めていくことも課題だ。介護職者の離職率の多さも気になる点だ。給料が低いのに重労働であるためこのようなことになってしまっている。そこで障害者が介護に携わったり高齢者が障害者の支援をすればいいのではないかと思う。これに加えて生活習慣病の人などが増えていってしまっては、仮に財源が増えても今と変わらなくなってしまう。そこで生活習慣病予備軍の若者や子供へのアプローチに力を入れてはどうだろうと考える。この案は長い目で見たときにとても重要になってくると思う。
さらに医療費高騰の一つの理由として考えられているのは、末期医療だ。イギリスの、治療を目的とせず「残された時間を充実したものにしよう」という考えが広がったもので、日本では緩和ケアの発展を通してこの末期医療が考えられるようになった。病気で余命残りわずかな人や認知症の人が残りの時間を治療によって延命するのではなく、苦痛や不快感を緩和し生活の充実を優先させる。しかし死亡前の一人あたり一日にかかる医療費は生存者に比べて高額であり、70歳以上の入院医療費を比べると死亡月は生存月の2倍以上であるようだ。このような問題を解決するには、やはり健康寿命を延ばすことが第一であると考える。死ぬ間際まで健康である人が増えれば末期医療や介護を使う人も減るだろう。この健康寿命を延ばす方法は前に述べたように生活習慣病予防のほかに、骨粗鬆症の予防もあると思う。寝たきりになる原因に骨粗鬆症があるからだ。骨を強くするにはカルシウムなどのミネラルが必要である。骨を強くし、年を重ねてから骨折しにくいからだを作ることは寝たきりになるのを防ぐので、健康寿命を延ばすことにもつながるのだ。
＜社会保障のこれから＞
社会保障の給付と負担は比例の関係にあるため、給付を抑制しなければ負担も増加する。逆に負担を抑制するのであれば、給付も削減する必要がある。もしくは大きく変える必要があるのではないだろうか。これから必要なのは、個人レベルで無駄を省けるよう一人一人が考えて使っていくことだと考える。今の制度だと自分がどのくらい負担しどのくらい給付を受けているのかはっきりしない。そこでシンガポールで行われている社会保障の個人口座化という制度がとてもいいと思う。社会保障の個人口座化とは、国民が給料の何割かを国の管理下にある個々人の口座に積み立てることが義務づけられ、無駄遣いせず余ったお金は自分自身のほかのことに使うことができる。自分の積み立てたお金なら無駄に使おうとしないという利己心を利用したものだ。もし仮にこの制度が始まったとしても、積み立てている年数が短い老人と今から30年近く積立期間のある若者などとの差をどのようにして埋めるのかが問題だ。そこは世代間の助け合いを利用して、残高の不足している世帯の口座へ子や親族が代わりに入金してあげればいいのではないだろうか。できる限り自分の力でやってどうしても補えない分であったり足りない分を人に頼る、これが社会保障制度やこれからの日本を持続可能にすると私は考える。
＜おわりに＞
フィットネス概論の授業と、このレポートのおかげで日本の現状、課題、またそれらの問題がなぜ起きてしまったのかについて深く考えることができた。この前の総選挙で与党が勝利したので10月から消費税は10％になったり国はどんどん変わっていこうとしている。それに対して批判しているだけでなく、自分たちで考え政治に参加、協力していくことが重要だ。選挙にいくだけが「参加し協力する」ではないと思う。私たち若者が健康に気を遣い将来医療費をあまり使わない元気な老人になることも国に協力するという事につながると考える。
＜参考文献＞
Omron http://www.healthcare.omron.co.jp/resource/column/life/133.html
厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp/seisaku/21.html
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池場万由香
高齢化社会では、栄養面の取り組みが社会保障の充実に繋がる。
【国の借金は、少子高齢化が進むことによって起こる問題である】
現在の日本では、1,000兆円を超える累積債務、つまり借金を抱えている。国の歳出で一番多く使われているのは社会保障関係費であり、その9割を年金保険、介護保険、医療保険が占めている。これらは、高齢化が進行する日本においてますます増大する見込みであり、この給付費の伸びを抑制する為には介護給付費と医療費の2つを抑制することが重要である。そのためには、健康寿命の延伸を図らなければならない。
【ミネラルの摂取が体を守り、生活習慣病の予防へと繋がり健康日本21を推進する】
現在の日本では、平均寿命がますます延伸している。しかし、健康寿命は思うように延びない。この健康寿命を延伸させることが今の日本の課題である。そのため日本では、健康日本21という取り組みがされている。健康日本21とは、21世紀における国民健康づくり運動の通称のことで、健康寿命の延伸などの実現のために厚生労働省によって始められた国民健康づくりのことをいう。そして、特に重視しているのが生活習慣病の予防への対策である。近年、生活習慣の乱れによって悪性新生物や脳卒中などの病気を引き起こしている。生活習慣病になる大きな原因として偏った食生活や運動不足、休養の不足、喫煙、飲酒などが挙げられる。
私は、健康寿命の延伸のために食生活から見直すことが重要だと考える。それは、食事は毎日誰もが行うことであり、ちょっとした気遣いで病気を防ぐことにも繋がるからである。対策としては、主食・主菜・副菜・果物・乳製品をしっかりと揃えて摂取することである。副菜では、野菜や海藻、きのこなどを補給することがポイントである。これらは、エネルギーにはならないがコンディション維持には不可欠である。果物も野菜と同じく栄養価が高い。果物は、固形だけではなく飲み物での摂取も可能であることから若年者層から高齢者層まで簡単に摂取することができる。また、牛乳やヨーグルト、チーズなどといった乳製品にはカルシウムが含まれており、摂取することによって骨を強化し、骨粗鬆症を防ぐことができる。
カルシウムは、ミネラルの一種である。ミネラルというと水など飲み物の印象が強いかもしれないが、ミネラルは、炭水化物やタンパク質、脂質、ビタミンとともに5大栄養素のひとつであり、この中で唯一の無機化合物である。体内に必要な量は少ないが、これは人間の体内で作ることができないため、食事によって摂取することが必要である。ミネラルには、カルシウム、鉄、ナトリウムなど13種類がある。カルシウムは、筋収縮、血液凝固、免疫機能、神経機能などに関与し、生涯必要となってくる機能に影響を及ぼす。カルシウムや鉄の不足により、骨粗鬆症や貧血を引き起こす。つまり、ミネラルの摂取は体を作る工具として重要な役割を果たすことに繋がる。
毎日の食生活を軽んじると体を壊すことに繋がり、課題である健康寿命の延伸は厳しいものになってしまう。健康の維持と増進のために栄養指導は有効だと考える。
【認知症の原因は、神経伝達物質にあり改善するために有効なのが有酸素運動である】
認知症の危険因子は、糖尿病、高血圧、肥満、喫煙であることが近年明らかになった。つまり、運動や食事などの生活改善によりリスクを軽減することができる。
そもそも認知症は、物忘れのように記憶の一部が出てこないなどの老化によるものではなく、記憶を徐々に失い最後にはすべて忘れてしまうという病気である。認知症の回復は難しいといわれている。
人間の脳の中では、たくさんの神経ネットワークが組まれており、膨大な情報を伝えながら働いている。この情報を伝えるのが神経伝達物質と呼ばれるものである。神経伝達物質の中には、アセチルコリンという物質が含まれ交感神経節前線維や副交感神経、運動神経に信号を送っている。つまり、これらの衰えが認知症を招く1つの原因となる。
私は、これらの問題を改善するためにまずは認知症を引き起こしている神経の衰えを改善することが重要だと考える。そして、1番鍛えやすい神経は運動神経だと考える。そもそも運動神経とは、運動の指令が脳から筋肉まで送られるときの情報の通り道という。つまり、脳から指令が出て運動に繋がるまで神経システムのことである。このことから私は、高齢者の認知症予防・対策のために運動を勧めていきたいと考える。その中でも高齢者が行いやすい運動としてウォーキングや水中での歩行、ラジオ体操などの有酸素運動を勧めていきたいと考える。加齢や認知症の症状により、徐々に身の回りの動作が行いにくくなる。そのため、複雑な動きや瞬発的な動きは困難であると考える。そして、認知症の方は、他動的に体を動かすことがあると思う。だからこそ、楽しく自分のペースで行うことのできる運動を勧めていくべきだと考える。
【有酸素運動がアレルギーの発症を防ぐのに有効である】
人間には、アレルギーを持っている人と持っていない人がいる。アレルギーの原因は、食物、花粉、ダニなど様々である。実際、私も花粉症というアレルギーを持ち、これは6年前から発症した。そもそもアレルギーを引き起こさなかったのは、抗原抗体反応によるものだった。抗原抗体反応とは、抗原と抗体の間に起こる結合のことである。また、外来性抗原を非自己と認識して起こった生体反応は、記憶細胞に記憶され、非自己の侵入に対応するので生体内には感染防御機構が成立するという。つまり、外から侵入した病原体である抗原を不活性化する。この原理を応用して、細菌やウイルスの侵入を防ぐ予防接種が行われる。こういったことが体内で起こっていたことでアレルギーにはならなかった。しかし、過剰反応が起こると危険な抗原と類似しているため必要以上の抗体を生産してしまう。これにより、花粉症などのアレルギーが起こる。また、これらは遺伝的な体質がベースにもなってくるため遺伝なども関わってくる。
ここでは、近年多くの人が持つアレルギーである花粉症に着目した。花粉症にかかりやすいタイプは、アトピーや小児喘息、食物アレルギーなど一般にアレルギー体質の傾向が強い人、生活が乱れている人、都市的な生活をしている人である。花粉症の症状が出るのは、鼻腔内に花粉が入ってきたときにそれを排除しようとする免疫反応によって起こる。つまり、アレルギーを起こす原因を減らしていくことによって改善すると考える。
そもそもアレルギーを改善するには、アレルギーを引き起こす1つの原因でもある生活の乱れを正すことが重要であると考える。生活を正すために食事や睡眠に加え運動が大事であり、その中でもジョギングやラジオ体操などの有酸素運動が有効だと考える。有酸素運動を行うことで体温を上昇させ、免疫力を高める。これにより、アレルギーにかかる可能性を軽減できると同時に病院にかかる人も減り、医療費の負担も軽減すると考える。
【生活習慣病の予防には特定保健指導が有効であり、若年層にも行うべきである】
近年、悪性新生物や心疾患、肺炎など生活習慣病にかかる人が増加している。その中、少しでも改善するために行っているのが特定健診と特定保健指導である。特定保健指導は、40歳から74歳のすべての被保険者・被扶養者を対象に実施している。従来は、生活習慣病やがん等の早期発見・早期治療等を重視してきたが、現在はメタボリックシンドロームの該当者や予備軍の減少を図るために改善に向けたサポートをしている。
こういった病気を早期に発見・治療できるのは良いことだが、現在は20代など早い時期からもこういった病気になる人はいる。生涯、健康的な体でいるためには若いときから健康を目指すための正しい行動というのを指導していくべきだと考える。
そもそも、現在の特定保健指導に至るまでの過程は、まず40歳から74歳の対象者に対して特定健診を行う。そして、その結果から保健指導の対象者を選定し、結果を通知する。その後、保健指導が必要な人に対して特定保健指導を実施する。また、特定保健指導には2種類ある。動機付け支援と積極的支援である。
私が大事だと考えるのは、動機付け支援である。まずは、被保険者・被扶養者が自分自身のことをしっかり理解することが生活習慣病などの改善に繋がると考えるからだ。ただ、何が悪いからここを直せという指導だけで本人が理解をしていなければ、直す理由がわからずそのまま状態は変わらないと考える。つまり、指導するときはアドバイスや提案をし、本人に考えさせ取り組ませることで、今後どうしなければいけないかを考えることができ成功率を高めると考える。また、こういった活動を若いときからやることで健康寿命を延伸させることにも繋がると考える。
【末期医療が在宅でできることで国の負担が軽減されることに繋がる】
その人の生涯の中で医療費の多くが末期医療に使われている。生涯医療費の３割という統計もある。そもそも末期医療とは、病気などで余命わずかの人に行う医療的ケアで延命を目的とせず苦痛を緩和しながらできるだけ生活の質を保つための医療や看護の方法である。別名、ターミナルケアともいう。病気の回復が見込めなくなるときなど、積極的な治療が望めないと判断されたときが末期医療を始める１つのきっかけである。また、老衰や認知症の場合は、寝たきりになって食事が摂取できないときが目安である。
ここで問題となってくるのが末期医療に使われている医療費の増大である。末期医療を行うことで患者は残された時間を自分らしく過ごせるという利点があるが、それと同時に国にかかる負担はますます大きくなっている。末期医療にかかる自己負担は、後期高齢者医療制度によって75歳以上は1割負担のため自己負担はかなり少ない。しかし、自己負担が少ないことで国の負担する金額は膨れ上がることに繋がる。
ターミナルケアの種類には3つある。体の痛みなどを取り除く身体面のケア、患者の不安や恐怖を緩和する精神面のケア、費用などの負担を取り除く社会面のケアである。
命を最期まで大事に扱い、その人の人生を最期まで充実したものにするために、私はこの3つのケアの中でも精神面のケアを重視したい。私が精神面のケアを重視したいと考える理由として患者の不安や恐怖の緩和を図るには患者にとって落ち着いた空間づくりが必要と考えるからである。病気で亡くなるというのは体への負担も大きい。その中でも家族と濃い時間を過ごせるような空間を作ることが患者を支える身としても大切だと考える。空間作りの1つとしてベッドの周囲にはできるだけ普段と変わらないような物を用意したり、好きな音楽をかけたり、大切なものを置いたり、思い出の物を置いてあげることで本人にとって満足のある空間を作ることができる。これには、自宅で過ごせるように栄養面をサポートすることも大切である。
私は、末期医療での医療費削減のために現在進んでいる在宅や施設での療養、看取りを今よりも更に推し進める必要があると考える。特養の施設数が需要に追いついていないことから在宅での介護を充実させたいと考える。そのためには、訪問診療や訪問看護、あるいは訪問介護などのサービス提供体制が十分に整備され活用されることが重要である。
〈出典〉
http://www.e65.net/medicine/category07_2.html・
アセチルコリンとアルツハイマー型認知症
https://hatchobori.jp/blog/5561・
神経伝達物質
https://jr-soccer.jp/2018/04/28/post91759/
運動神経は”才能“ではない!?スポーツ上達の秘訣は「脳」にあり
https://www.tyojyu.or.jp/net/byouki/ninchishou/ninchi-undou.html・
認知症に対する運動療法/長寿ネット
https://ja.m.wikipedia.org/wiki/21世紀における国民健康づくり運動
21世紀における国民健康づくり運動-wikipedia
http://www.kenkounippon21.gr.jp/kenkounippon21/katsudo/jirei/jichi/kuni/k1554.html
地方計画の現状―健康日本21>国、自治体、団体の活動事例
http://museum.ichikawaen.co.jp/health/mineral.php
健康な身体に必要不可欠のミネラル
https://www.os-hobby.com/kenkou/41_vitamin.html
ビタミンは有機化合物、ミネラルは無機物-おっさんhobby
https://www.health.ne.jp/library/detail?slug=hcl_3000_w3000809&doorSlug=mineral
もっと知りたい!ミネラルの役割
https://www.sagasix.jp/column/care/terminal/
残された時間を幸せに過ごすための医療「ターミナルケア」ってなに？
https://www.irs.jp/article/?p=33
ターミナルケアとは?本人が望む最期を迎えるために家族ができること
https://kotobank.jp/word/抗原抗体反応-61970
抗原抗体反応とは
https://www.sawai.co.jp/kenko-suishinka/illness/200909-02.html
体温を上げて免疫力アップ
https://www.kenpo.gr.jp/kubota/contents/hoken/tokutei/hokensidou.html
特定健診・特定保健指導とは?
https://www.minnanokaigo.com/guide/disease/terminal-care-cost/
みんなの介護
社会保障のイノベーション 発行日：2012年3月23日 著者：中江章浩
小田原秋帆
私は社会保障と栄養は、生きていくために欠かせないことであると思う。
社会保障は、個人的リスクである、病気・けが・出産・障害・死亡・老化・失業などの生活上の問題について貧困を予防し、貧困者を救い、生活を安定させるために国家また社会が所得移転によって所得を保障し、医療や介護などの社会的サービスを給付する制度を指す。社会保障という言葉は社会福祉と同義で使われることも多いが、公的には、社会福祉の他に公衆衛生をも含む、より広い概念である。
厚生労働省の国民生活基礎調査によると、日本は米国、中国に次ぐ世界第3位の経済大国でありながら、7人に1人が貧困にあえぎ、母と子のひとり親世帯では半数以上が貧困に苦しむ。しかし、貧困者であったとしても人間には皆平等に人権がある。そんな人々を救うために『社会保障』はなくてはならないものだと私は思う。
また、栄養を摂ることで防げる病気がいくつもある。病気を防ぐということは、死から遠ざかれるということだ。その防げる病気を紹介しようと思う。
・認知症は『食事』で防げる。
認知症は、脳細胞の死滅や活動の低下によって認知機能に障害が起き、日常生活・社会生活が困難になる状態の総称である。認知症を引き起こす原因は様々で、その発症の過程により「アルツハイマー型認知症」「脳血管性認知症」「レビー小体型認知症」などの種類に分類される。
認知症はかつて「痴呆症」と呼ばれていたが、痴呆という言葉には侮蔑的な表現が含まれているとして問題となった。その後、2004年12月に厚生労働省の用語検討会において「認知症」への言い換えが決まった。
アルツハイマー型認知症は、認知症のうち最も多いとされていて、全体の半数以上ともいわれている。脳の中では、たくさんの神経細胞がネットワークを組み、膨大な情報を伝えながら働いている。その情報を伝えるのが「神経伝達物質」とよばれる一群の物質である。脳にアミロイドβやタウタンパクというたんぱく質が異常にたまり、脳細胞の損傷や神経伝達物質が減少する。これにより脳全体が萎縮して引き起こされると考えられている。アセチルコリンは、数ある神経伝達物質の中で、最も重要なもののひとつである。アルツハイマー型認知症の人が亡くなった後、脳を解剖して調べたところ「アセチルコリンの活性が低い」ことが判った。そこで、アルツハイマー型認知症の一連の症状は、脳内のアセチルコリンの活性が低くなったために起きているのではないかとの仮説が立てられ、コリンエステラーゼ阻害薬が開発された。コリンエステラーゼ阻害薬は、脳の中でアセチルコリンを分解する酵素の働きを抑えることにより、脳内のアセチルコリンの濃度を高める作用を持つことが特徴で、アルツハイマー型認知症の予防になる。
アルツハイマー型認知症の主な症状は物忘れなどの記憶障害、時間や場所などの認識が低下する見当識障害、計画を立てる・こなすが困難になる実行機能障害である。ただし個人差も大きいため、この症状が全員一律に出るわけではない。
アルツハイマー型認知症に次いで多いとされるレビー小体型認知症は、レビー小体という特殊なたんぱく質が脳内に生じることで脳神経細胞が破壊され、それに伴い発症する。他の認知症と同じく物忘れなどの記憶障害や見当識障害、実行機能障害がみられる。さらにパーキンソン症状や幻視、自律神経症状、薬剤への過敏症などがあげられる。個人差があるが、初期は認知機能の低下よりも手足の震えや動きが遅くなったりとパーキンソン症候群特有の症状が表れる。
脳血管性認知症とは、脳卒中（脳梗塞、脳出血、クモ膜下出血など）による、脳の血管の詰まりや破れから生じる病気(脳血管障害)により脳細胞が死滅することで発症する認知症を、脳血管性認知症と呼んでいる。アルツハイマー型と同じく記憶障害や見当識障害などがみられるが、脳細胞の損傷によって身体麻痺や言語障害を伴うこともある。また、症状に対して本人の自覚も強く抑うつや、感情のコントロールができないため投げやりな態度になりやすいといったこともある。
アルツハイマー型認知症や脳血管性認知症は、糖尿病や脳血管障害など生活習慣病との関連が強いため、それらを予防・治療することは、間接的な認知症予防ともいえる。低塩分・低糖質の食事は動脈硬化や脳血管障害のリスクを下げることに繋がる。ただ注意したいのは、健康によいと呼ばれるものを多量に食べることではなく、多くの食材をバランス良く摂取することが大切である。
認知症予防に効果がある新しい食事法として「マインド食」が注目されている。複数の栄養素を食事に取り入れることで、アルツハイマー型認知症のリスクが大幅に減少することがわかってきた。
「マインド食」とは、心疾患の予防に効果があるとされる「地中海式食事法」と、高血圧を防ぐとされる「ダッシュ食」を組み合わせたものである。地中海式は野菜、豆、果物をメインに、オリーブオイルや魚介類を積極的にとる食事法で、ダッシュ食は脂肪やコレステロールを控え、塩分排出作用のあるミネラルを増やすものである。それらを合わせた「マインド食」は、脳の健康を保つのにおすすめの食材10項目と、控えたい5項目をリストアップ。先の研究グループが、アメリカに住む58〜98歳の男女およそ1千人を約５年間追跡したところ、15項目中9項目以上を達成できた人のアルツハイマー型認知症の発症リスクは、5項目以下の人たちに比べ53％減少し、半分程度の項目を実行した人でも3割ほど減少した。
しかし、マインド食の実践の前に、日本人の食事で最も気をつけたいのが「減塩」だ。日本人は食塩摂取が高血圧につながりやすい体質で、平均食塩摂取量は男性がおよそ11グラム、女性が9.2グラムと世界中でもっとも塩分を摂取する民族の一つである。ヘルシーフードといわれる和食にも実は大量の食塩が潜んでいる。食塩のとりすぎは高血圧を引き起こし、脳の血管を詰まらせたり、傷つけたりする。認知症の2〜3割が発症する血管性認知症の最大のリスクは高血圧を介した脳卒中である。塩を一日6グラム未満にするだけで血管性認知症リスクは減るそうだ。
そして、バランスの取れた食生活と共に、適度な運動など腰や関節等を動かす習慣があれば、筋肉の低下や身体の可動域を保つことができる。運動は脳にも適度な刺激を与えるので認知症の予防にも繋がる。
アルツハイマー型認知症の治療には、抗原抗体反応が大きく関係している。アミロイド仮説に基づき、Aβの除去を目的として、Aβ産生酵素であるβ-セクレターゼやγ-セクレターゼの阻害薬、アミロイドなどの抗原や抗体を使う免疫療法が主流となっており、いくつか治験が行われている。ただ、効果がない、あるいは副作用が強いといった理由で、治験中止がここ2年ほどで相次ぎ、失望が広がっている。
アルツハイマー型認知症は、緩やかに進行する病気である。現時点では根本的に治療して元の状態に戻すことは困難であるが、病気の進行をできるだけ遅らせて、本人が少しでも長くその人らしく暮らせるように支えること、そして家族の介護の負担を軽減することが治療の中心となる。
アルツハイマー型認知症の治療には、薬による治療（薬物治療）と薬を使わない治療（非薬物療法）がある。
アルツハイマー型認知症の薬物治療には、認知機能を増強して、中核症状を少しでも改善し病気の進行を遅らせる治療と、行動・心理症状（BPSD）を抑える治療がある。
非薬物療法では、認知症と診断されても、本人にできることはたくさん残っているので、家庭内で本人の役割や出番を作って、前向きに日常生活を送ることが大切である。アルツハイマー型認知症の治療には、書き取りやドリルなどの認知リハビリテーションのみならず、昔の出来事を思い出すこと、家族以外の人たちと交流すること、音楽、絵画、陶芸などを楽しむこと、囲碁、将棋、麻雀などを楽しむこと、ウオーキングなど軽い運動を続けること、ペットを飼うことなども脳の活性化につながる。また、家族や周囲の人の対応の仕方によって、行動・心理症状（BPSD）が改善することも多くみられる。
・健康に過ごすために出来る事。
健康日本21は、新世紀の道標となる健康施策、すなわち、21世紀において日本に住む一人ひとりの健康を実現するための、新しい考え方による国民健康づくり運動である。これは、自らの健康観に基づく一人ひとりの取り組みを社会の様々な健康関連グループが支援し、健康を実現することを理念としている。この理念に基づいて、疾病による死亡、罹患、生活習慣上の危険因子などの健康に係わる具体的な目標を設定し、十分な情報提供を行い、自己選択に基づいた生活習慣の改善および健康づくりに必要な環境整備を進めることにより、一人ひとりが稔り豊かで満足できる人生を全うできるようにし、併せて持続可能な社会の実現を図るものである。
厚生労働省では多数の有識者や専門家により、日本のこれまでの健康づくりの実績や世界の公衆衛生活動の成果を踏まえて、高齢に達せずに死亡する早世と障害を減らし、人生の中で健康で障害の無い期間、いわゆる健康寿命を延伸するための具体的な方策について議論を重ねてきた。
なお、今後、国民の健康寿命の延伸及び生活の質の向上を図るうえでの、母子保健など他の重要な課題についても検討を進め、21世紀の国民健康づくり運動をさらに拡充していくこととしている。
健康状態を示す包括的指標である「平均寿命」について見ると、我が国は先進諸国間で、戦後、最下位であったものが、その後、比較的短期間にすべての先進国を追い抜き、昭和59年（1984年）から今日まで、世界一の健康水準を示している。特に、女性の寿命は２位との差がますます開きつつあり、人類としての寿命の到達目標とさえ見なされている。この成果は、日本の高い教育・経済水準、保健・医療水準に支えられ、国民全体の努力によって成し遂げられたと考えられる。
日本人の寿命が戦後急速に伸びた背景には、「感染症」などの急性期疾患が激減したことがあげられる。一方、がんや循環器病などの「生活習慣病」が増加し、疾病構造は大きく変化してきた。さらに最近では、「寝たきり」や「認知症」のように、高齢化に伴う障害も増加している。これらの疾患は生命を奪うだけでなく、身体の機能や生活の質を低下させるものも多く、予防や治療においては、日常生活の質の維持も重要な課題の１つとなっている。
我が国の生活習慣病対策として平成12年4月 から始められた 『健康日本21運動』に関して、その概要を(1)栄養・生活習慣、(2)身体活動・運動、(3)休養・心の健康づくり、(4)タバコ、(5)アルコール、(6)糖尿、(7)高血圧、(8)癌、の8つの項目に重点をおき、その中でも喫煙、肥満の2つの問題に焦点をあて、禁煙推進運動の重要性を強調した。また喫煙と並んで生活習慣病発症の最大の要因となっている肥満に関しても、その予防の重要性を強調するとともに、朝食を摂らない若年者が増えており、若い女性の間では肥満と並んで、極端な痩せがさまざまな健康障害をもたらしていることが日常生活の質の低下をもたらしているとした。
生活習慣病の予防は国民全体として取り組むべき課題であり、そのこともあってその運動に対して『健康日本21』という名前がつけられた。2003年の『健康増進法』の制定をきっかけとして、『健康日本21運動』がより広く国民一般に浸透し、その結果として国民の健康寿命が延びることを期待している。
生活習慣病は、一人一人が、バランスの取れた食生活、適度な運動習慣を身に付けることにより予防可能である。ご自身の健康状態を毎年確認し、健康づくりにつなげていくことが重要である。１年に一度、特定健診を受診し、生活習慣の改善が必要な方は、特定保健指導を受けた方がいい。
日本人の死亡原因の約６割を占める生活習慣病の予防のために、４０歳から７４歳までの方を対象に、メタボリックシンドロームに着目した健診を行う。それを特定検診という。
特定保健指導とは、特定健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善による生活習慣病の予防効果が多く期待できる方に対して、専門スタッフ（保健師、管理栄養士など）が生活習慣を見直すサポートをする。
心筋梗塞、脳梗塞などの冠動脈疾患や、高血圧症、糖尿病などの生活習慣病の罹患発症リスクは、身体活動量が多いほど低くなるといわれている。身体活動量が多くなることや、ウォーキングやラジオ体操などの有酸素運動を行うことで、エネルギーがたくさん消費され、内臓脂肪が燃焼されやすくなる。内臓の働きも活発となり、糖や脂質の代謝、血流や血管壁の伸縮性も改善され、肥満の予防・改善や、血糖値や脂質、血圧の状態の改善が図られる。
運動を行うことで、体力・持久力が向上し、身体活動量を確保しやすくなること、筋肉量が増えて代謝が良くなることも糖尿病や糖尿病の前段階でもある耐糖能異常の予防に有効とされている。運動は、心筋梗塞などの虚血性心疾患、脳梗塞、大腸がんなどの発症リスクも低下させる効果があることがいわれている。
・患者の最期に寄り添う。
末期医療(ターミナルケア)は、病気で余命わずかの人をはじめ、認知症や老衰の人たちが、人生の残り時間を自分らしく過ごし、満足して最期を迎えられるようにすることが目的である。つまり治療による延命よりも、病気の症状などによる苦痛や不快感を緩和し、精神的な平穏や残された生活の充実を優先させるケアである。
ターミナルケアは緩和ケアの一部だと考えると良い。
緩和ケアは、がん患者らの苦痛を緩和して、QOLの改善を図るものである。ターミナルケアが、治療よりも残された生活を心穏やかに過ごしてもらうように努める「終末期医療」「終末期看護」であるのに対し、緩和ケアはターミナルケアの要素に加えて治療も並行して進める点に違いがある。
ターミナルケアを開始する時期は、通常の治療同様、ターミナルケアを行うかどうかは患者本人や家族の意思に任されている。しかし、ターミナルケアを始めるということは「延命を諦める」こととほぼイコールとなるため、開始の決断はとてもデリケートな問題である。がんなどの病気の場合には、病状から予測される余命や、治療の効果が期待できるかどうかなどを考慮して、タイミングを決断することになる。認知症や老衰の場合は、寝たきりになって介助があっても食事ができなくなったときが、一般的にターミナルケアの開始時期と考えられている。
本人の意思で開始を決断できるのが理想的だが、特に認知症の場合、意思確認が難しくなっていることもあり、その場合は家族が判断する。
ターミナルケアは主に、投薬などで痛みなどの症状を緩和する「身体的ケア」、できるだけ普段と変わらない環境を作り、リラックスできるようにする「精神的ケア」、職場・家庭での立場・役割の喪失からマイナス思考に陥らないようにする「社会的ケア」の3つに分けられる。
病気により死を宣告された人の心理状態は、「否認」「怒り」「取引」「抑うつ」「受容」という5段階のプロセスをたどる。「否認」から「抑うつ」までの間には、「なぜ自分が」という怒りや、避けられない死への抵抗、恐怖や不安などが言動となって表れてくる。家族など周囲の人間にとっても苦しい時期であるが、こうしたプロセスがあることをあらかじめ理解した上で、本人の心の整理を手助けし支えてあげる。
もちろん「受容」の段階でも心が揺らぐことがある。可能な限り肉体的苦痛を緩和し、コミュニケーションを取りながら不安を取り除くことで、本人の臨む最期を迎えられるようにする。
今回、『社会保障と栄養』をテーマに調べてみて、栄養（食事）をバランスよく摂る事で防げる病気がいくつもあることを改めて知った。
私の周りでは、高校生の頃くらいから自分の体型が気になりはじめ、周りの目を気にしてダイエットを始める人が急激増えた。私の高校は、昼食は給食ではねく各自で用意するシステムだったので、ダイエットのために昼食を持って来ない人もいた。しかし、今回栄養について詳しく調べ、食事を抜いてのダイエットは、痩せるかもしれないが人生が豊かにはならない、人間の終わり（死）に近づいてしまうことがよく分かった。防げるものは自分で防ぐ。自ら自分の体を壊していくことのないよう、今後の食生活を気をつけていこうと思えるきっかけとなった。
文献
https://kaigo.homes.co.jp/manual/dementia/
https://www.isshogaiine.com/sp/treat/
http://www.e-65.net/medicine/category07_2.html
https://nakamaaru.asahi.com/article/11731842
https://www.natureasia.com/ja-jp/jobs/tokushu/detail/315
http://www.kenkounippon21.gr.jp/kenkounippon21/about/souron/index.html
https://www.irs.jp/article/?p=33
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A4%BE%E4%BC%9A%E4%BF%9D%E9%9A%9C
https://www.tyojyu.or.jp/net/kenkou-tyoju/rouka-yobou/undou-shukan.html
河野大介
社会保障と栄養
医療技術学部スポーツ医療学科健康スポーツコース1年
河野大介
はじめに
今の私たちは、社会保障制度のおかげで医療費や介護費の負担が軽くなるからと言って、日々の運動や栄養摂取が非右側しているのではないかと思う。
1．日本の社会保障
社会保障とは、病気、怪我、出産、障害、脂肪、廊下、失業などの生活での問題で困っている貧困者を対象とし、生活を安定させるために国や社会が医療や介護などの社会的サービス（Social Benefits）を給付する制度のことである。社会保障制度には、「社会保険」、「社会保険」、「社会福祉」、「公的扶助」、「保険医療・公衆衛生」を総称したものである。
・「社会保険」とは、人々が病気や怪我、出産、死亡、老齢、障害、失業など生活の困難をもたらすいろいろな事故に遭遇した場合に一定の給付を行い、人々の生活の安定を図ることを目的とした、強制加入の保険制度ですある。
・「社会福祉」とは、障害者、母子家庭など社会生活を送る上で様々なハンディキャップを負っている人々が、そのハンディキャップを克服して安心して社会生活を営めるよう、公的な支援を行う制度の子をいう。
・「公的扶助」とは、生活に困窮する人々に対して最低限度の生活を保障し、自立を助けようとする制度。「生活保護」等。
・「保険医療・公衆衛生」とは、人々が健康に生活できるよう様々な事項についての予防、衛生のための制度のことを言う。
社会保障制度には、社会保障給付費というものがある。社会保障給付費とは、各種社会保障に対して支出される費用の総称のことを表す。社会保障給付費用は、2018年には114.9兆円となっている。今後の予想では、このままいくと年々増えていき2025年には140兆円になり、2040年には190兆円になると予測されている。社会保障給付費が増加を続けているのは、主に高齢者の医療・介護給付費と年金の増加のためです。日本の社会保障制度は、社会保険方式を取りながらも、高齢者医療・介護給付費の5割を公費で賄うなど公費負担の依存度が高いため、主に公費負担が増えているのが現状である。日本の国債が100兆円を超えている今、社会保障の給付費が増え続けてしまうと、国債の返済に回すお金が減り、さらに国債が増えてしまう。なので、社会保障の給付費を少しでも抑えなければならない。そのためには、国民1人1人健康を目的とした運動を、食事で十分な栄養をなど病気・怪我の予防をする。こうすることで、医療費や介護費を減らすことができる。
2．健康日本21と生活習慣病の関係
健康日本21とは、日本に住む国民に健康を実現するための新しい考えによる国民健康作り運動である。さらに、自らの健康観に基づく一人ひとりの取り組みを社会の様々な健康関連グループが支援し、健康を実現することを理念としている。また、健康日本21は厚生労働省以外にも地方公共団体レベルでも健康増進計画を健康日本21の良いところは、国民1人1人が健康を意識して生活習慣を送ることで癌や心臓病、認知症など生活習慣病になるリスクが低くすることや、有酸素運動を日々続けることによって免疫力が向上し、風邪などの病気の予防にもなる。有酸素運動とは、好気的代謝によってヘモグロビンを得るため長時間継続可能な軽度または中程度の負荷の運動のことを言う。健康日本21は、2000年度から開始している。このように健康日本21にはメリットがありますが、あくまでもこの 通りにやっている前提の話である。実際は、生活習慣病の患者や死亡者は減っているとは言えない。その理由は、国民1人1人が健康日本21のことを知らないか、よく理解していないと考えられる。日常生活での歩数の1日平均（15歳以上）が、男性は8202歩から7243歩に、女性は7282歩から6431歩に減少している。社会の高齢化を背景に、エレベーターやエスカレーターなどを利用する頻度が増えているという調査結果も出ている。この問題を改善するには、国民全員が健康日本21のことを理解しなければならない。その手段として、近年多くの人が利用しているメディアやSNSなどを活用して国民の人に認知してもらい、高い意識を持ってもらうことで今後の私たちのためでもあり課題でもあると考える。その課題の達成の後は、運動を効果的に推進するためには、健康づくりに関わる多くの関係者が健康状態等に関する情報を共有しながら、現状及び課題について共通の認識を持った上で、重要な課題を選択し、科学的根拠に基づいて、取り組むべき具体的な目標を設定する必要がある。また、目標に到達するための具体的な諸活動の成果を適切に評価して、その後の健康づくり運動に反映できるようにするという課題も出てくる。私たちは、今置かれている現状をよく知っておかなければならない。
3．高齢者の病気（生活習慣病など）
高齢者の病気には、がん、虚血性疾患、認知症、生活習慣病などがあります。この中で、認知症を１つの例としてあげてみる。認知症とは、いろいろな原因で脳の細胞が死んでしまうなど働きが悪くなったためにさまざまな障害が起こり、生活するうえで支障が出ている状態（およそ６ヵ月以上継続）をいう。認知症には、アルツハイマー型認知症、レビー小体型認知症、脳血管認知症、前頭側頭型認知症の4つに分けられる。認知症の原因はいくつかある。シナプスにおいてアセチルコリンのような神経伝達物質の化学反応をアミロイドβが阻害する。もう１つが、神経細胞の内に糸くず状に溜まり始める、リン酸化タウたんぱく（神経細胞の内側にある）が神経細胞を破壊するなどがある。特に、アルツハイマー型認知症の発症には抗酸化物質の不足や脂肪の摂りすぎやミネラル不足など、食生活の偏りが大きく関係していることが近年の研究結果が出ている。認知症は、一般的に50歳前後でアミロイドβの蓄積が始まり脳内のリン酸化タウたんぱくとアミロイドベータが増え始め、70歳ごろに発症する。遺伝性の場合は、65歳未満で発症することが多い。認知症の予防は、定期健診を受けるなどの生活習慣病の予防、運動で脳を刺激することなどがある。運動以外にも、ご家族や友人との交流が脳を刺激する。さらに食事の面では塩分やコレステロールの摂取を控えるという方法もある。以下のことをよく見てみると、適度な運動やバランスの良い食事・栄養の摂取などができていないことがわかる。
生活習慣病の改善として、特定健康指導というものが導入されている。特定保健指導とは、日本人の死亡原因の約６割を占める生活習慣病の予防のために、４０歳から７４歳までの方を対象に、メタボリックシンドロームに着目した健診を行い、その結果から特定健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善による生活習慣病の予防効果が多く期待できる方に対して、専門スタッフ（保健師、管理栄養士など）が生活習慣を見直すサポートをすることである。
４．がんについて
癌とは、細胞の遺伝子変異によって正常なコントロールを受け付けなくなり、勝手に増殖し始める“細胞集団”が現れます。この細胞集団――“腫瘍”が正常組織との境界を超えて浸潤的(水が少しずつしみ込んでいく感じ)に増殖、あるいは転移を起こす悪性腫瘍のことを言う。がんの治療には、免疫療法という治療法が使用されている。免疫療法とは、ウイルスや細菌など病気の原因になる微生物、自己の体内に生じた不要成分などの、自分と違う異物を「非自己」と識別して排除し、病気になることを防ぐために人間のもつ防御システムをうまく活用したことである。免疫療法には、①リンパ球療法（AT療法）、②NK細胞療法、③樹状細胞療法（DC療法）の3種類がある。これらを組み合わせることによって、より強力な効果を得ることが可能である。がんの治療をすると、副作用で髪の毛が抜けるなどあるが、免疫療法には強い副作用がないと言われている。時々アレルギー反応で発熱がある程度であるので、副作用に対する不安は軽くなるのではないかと考える。免疫療法も日々進化しており、従来の免疫療法では、時々強いアレルギー反応によるあった。これは、培養して増殖した免疫を投与する前の洗浄が十分でなかったことで、体内での抗原抗体反応が原因であった。末期がんになった高齢者は、ターミナルケア（終末期医療）を始めることがある。ターミナルケア（終末期医療）とは、病気で余命わずかの人をはじめ、認知症や老衰の人たちが、人生の残り時間を自分らしく過ごし、満足して最期を迎えられるようにすることが目的とし、治療による延命よりも、病気の症状などによる苦痛や不快感を緩和し、精神的な平穏や残された生活の充実を優先させるケアのことである。ターミナルケア始めるということは、延命をあきらめる」ことを意味する。なので、開始の決断は本人またはご家族がすることになっている。がんの治療には、約60〜160万の治療費がかかる。このうち、高額医療費排除という制度で1ヶ月間（1日から月末まで）の医療費の自己負担分が自己負担限度額を超えた場合に、その超えた分が還付されるというものである。表向きには、がんになった人の治療費の負担が軽くなり良いように見えるが、環付された治療費は日本の社会保障給付費の負担になるのではないかと思う。
５．思ったこと
社会保障制度は、私たちの生活に欠かせないものだと思う。しかし、少し頼り過ぎているのではないかと思う。アメリカでは、かぜで病院に行っただけで1〜2万円の治療費が請求されます。なので、現地の人たちは、風邪など体調を崩さないように足りない栄養などサプリメントを摂取や、ジムに行って運動やヨガをする人も多いです。私たちも、社会保障制度や保険に頼るのではなく、国民1人1人が自分で栄養の管理や運動などで体調管理をして、病気になりにくい体を目指す。そうすれば、社会保障給付費を減らすことができるのではないかと考える。さらに、減らした分のお金を他のことにも使う事もできる。私たちのちょっとした行動が大きなものとなり、日本に大きな影響をもたらすことがわかった。
引用
がんの治療 https://www.aeonbank.co.jp/housing_loan/special/081/
認知症 https://www.a-living.jp/contents/1543/
免疫療法 https://sentanchiryou.com/immunotherapy/
健康日本21 http://www.seikatsusyukanbyo.com/calendar/2011/001880.php
ターミナルケア（終末期医療） https://www.irs.jp/article/?p=33
社会保障制度
https://www.shiruporuto.jp/public/emergency/accident/syakaihosyo/shosyo001.html
特定保健指導 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000161103.html